体幹筋を意識し登山すると胴体が安定して四肢(腕・脚)の動きが円滑となり、エネルギー効率の高い歩行になるのでスムーズでスピーディーな登山ができ筋疲労も軽減します。

体幹とは「体の幹」つまり胴体のことで、胴体の筋肉のことを体幹筋群(コアマッスル)といいます。

体幹筋のみならず関節の深部に位置する筋(インナーマッスル)は関節に適度な緊張を与え安定性を高める働きをしています。

全体としてインナーマッスル(身体の深層部に存在する筋肉)の働きは、体が動作を起こす時などに直接働く筋肉ではなく、正しい姿勢を長時間維持したり、骨や関節の動きをサポートする働きがある筋肉です。

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1997年.オーストラリアのホッジス(Hodges)らのグループによる研究によると、「腕や脚を動かす運動を指示したとき、腕や脚よりも先に腹筋群や背筋群といった体幹の筋肉群に筋活動が起こる」ことがわかりました。

例えば、腕を挙げる時に腹横筋(体幹インナーマッスル)は主動筋(三角筋.腕を挙げる筋肉)に先行して活動し、体幹筋の中で最も早く活動を開始します。

同様の結果が下肢(脚)の運動でも確認されており四肢運動時に腹横筋(体幹インナーマッスル)は主動筋よりも早く活動しています。

このように腕や脚を動かそうとする時、四肢(腕・脚)の動きに先んじて体をしっかりと固定し(体幹を安定させ)、土台を固める働きが体幹筋群に自然に起こってからのち、四肢の筋肉に動きが伝えられています。

体幹筋を意識しながら登山することは四肢(腕・脚)へのスムーズで効率的な力の伝達と円滑な運動を制御して、運動効率や運動能力を高めます。

ウォーキングのとき、足に作用する力は、筋力、重力、運動による慣性力のほか、ニュートンの第3法則（作用・反作用の法則）にしたがい、立位で足底が地面についているとき、足底が地面を圧する力と同等の力が地面から反力として作用します。これを床反力といいます。

ニュートンの法則では、物体の重心が移動するには外力が作用しなければならないとあります。

外力とは物体の外から作用する力で人間でいうと皮膚の外から加わる力の事で、筋力は皮膚の内側で力を発揮するので内力といいます。なので筋力(内力)だけではヒトは重心移動させて移動することは出来ません。

地球上でヒトに作用する外力は、重力と床反力の２つです。

重力は地球上では不変ですが、床反力は身体が床面を押す力の反発力なので、ヒトが重心移動しながら動けるのはこの床反力という地面からの反発力を使い(制御し)ながら筋肉を作用させはじめて、ウォーキングやランニングなど重心移動する運動ができるのです。

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体幹筋から四肢への運動を効果的に作用させ、接地時の床反力からのスムーズな重心移動は、歩行効率と推進力を高めて歩行を安定させ、縦走登山など長距離歩行になればなるほどこれを踏まえた歩行技術は、エネルギー効率とパフォーマンス向上を高める上で大切になります。

私が山歩きで意識するポイントは、仙骨を少し前傾気味（前方への重心移動がスムーズになる）にしインナー腹筋を使い、脚の動きはインナーマッスルに追従させ、足趾(拇指)で地面を蹴る（押す力）=（床反力）ことを意識し、スムーズな重心移動による効率的、効果的な歩行を心がけています。

1.コロナウイルス感染者・新型コロナワクチン接種者に、脳神経の炎症所見が報告され、脳損傷を引き起こすことが確認される。

新型コロナウイルスのmRNAワクチン接種が脳にダメージを与え、脳細胞の死滅、変性はパーキンソン病、うつ病、思考力低下などを誘発し、また、アルツハイマー型認知症など認知機能にさまざまな問題を引き起こすと結論づけられている。この研究の結果はMedRxiv Journal に掲載された。

韓国のトップクラスの研究者チームが、ソウルの430万人の電子健康記録を分析した。

研究者らは3か月間にわたって、COVID-19 mRNAワクチン接種群と非接種群のさまざまな新たな病状の発症率を比較した。

• うつ病が68%増加、• 不安障害および関連障害が44%増加、• 睡眠障害が93.4%増加、• 軽度認知障害が138%も増加、• アルツハイマー病が23%増加

 アメリカの著名な集中治療医ピエール・コリー博士は、注射を受けた後に認知障害に苦しむ患者が増加していると警告している。

2.若年者のターボ癌の増加が著名になってきている。

2024年、アメリカでの新しいがん診断数が過去最高に達することが予想されている。これは、若いアメリカ人の間でがんが驚くほど増加していることが大きな要因。米国では、2024年に200万人以上のがん患者が発生すると予測されている。最も多いのはカリフォルニア州で19万3,000人。

がんの生存期間は大幅に改善されたが、医師たちはなぜ若いがん患者を診察することが増えているのかを解明しようとしているのと同時に、一部のがんが憂慮すべき増加を見せている。

がんと診断された65歳以上の人の割合は、過去30年間で61%から58%に減少し、50～64歳の間で診断された人の割合はほぼ安定していた。

同センターの共同所長、ロビン・メンデルソーン氏は「注目すべきことに、この期間中に全体的ながん発生率が増加したのは、これら3つの年齢層の中で50歳未満の人々だけだった」とACSの報告書は述べている。

3.新型コロナウイルスワクチン接種者の腎臓障害の報告が増加しており、スパイクタンパクは腎臓の尿細管に炎症を引き起こすことが報告されている。

IgA腎疾患は、免疫系の異常によって起こる疾患。慢性的で進行性、腎臓の状態が徐々に低下し40％が末期腎不全になる。また、いまだ確立された治療法はない。この難病にワクチン接種者がいることが証明されている。

一般社団法人日本腎臓学会　グラフ引用

X-管理人  グラフ・図引用

ワクチン接種以降の3年間で約１万人の腎不全での超過死亡が発生している。

紅麹食後の死亡が話題だが、腎不全の超過死亡が激増しだしたのは2022年2月以降である。 腎不全数千人の超過死亡は３回目コロナワクチン接種後に激増している。

4.予防接種健康被害救済制度の被害者数が止まらない。

X 藤江@日本人、謎の大量死※コロナでは説明できない　図引用　

5.電子レンジで調理するとタンパク質が変性し体内で免疫系が異物と捉え、排除しようとして炎症反応が生じる。食後に白血球の数値の増加が確認される。

新型コロナウイルスワクチン接種者は食品を電子レンジで調理すると、さらに炎症反応を増強させる可能性がある。人体は変性タンパクや異種タンパクなどを体内で産生する細胞は感染細胞とみなし、自己免疫細胞により攻撃され炎症反応が起きる。

m-RNAワクチン接種後に産生されるコロナスパイクタンパクも体内では異物とみなされるので、スパイクタンパクを産生する細胞を自己免疫細胞が攻撃し自己免疫疾患など、様々な疾患が誘発される。

6.カレーのスパイスに含まれるウコンの成分には、新型コロナウイルスのスパイクタンパクと結合する作用があり体内の細胞とスパイクタンパクの結合を防ぐ。

６月１４日大規模国民運動に関する共同記者会見 厚労省にて　　https://x.com/officialAntiWHOより

「世界保健総会（World Health Assembly：WHA）」で6月1日突如、IHR（国際保健規則）改正案が強行裁決され可決された経緯の説明

：厚労省共同記者会見場のモニターに6月1日、WHAで行われたIHR（国際保健規則）改正案が強行裁決された本会議の模様が映し出される。

WHA最終日の夜9時というギリギリの時間に突如、議長から IHR（国際保健規則）改正案の本会議に移行するというアナウンスがなされ、既に多くの加盟国が会場を去り帰宅の途についている中、WHO加盟国194カ国中1／3に満たない参加国（本会議開催はWHO加盟国1／2以上の出席が必要）でルール無視の強行裁決をした。

議長、賛否も数えない、審議もしない、IHR（国際保健規則）改正案に異議なしですね！で、終わり。

この裁決に反対、異を唱えたのは、スロヴァキア（スロヴァキアのロベルト・フィツォ首相（59）が5月15日、首都ブラチスラヴァから北東の小さな町で銃撃され、病院に運ばれ一時重体）、イラン（エブラヒム・ライシ大統領（63）が5月19日午後、搭乗中のヘリコプター墜落死）、ロシア、アルゼンチン、コスタリカなど。日本、アメリカ、ドイツなど37ヵ国が賛成する。

ルールではIHR（国際保健規則）改正案を可決するにはWHO加盟国1／2以上の出席、2／3以上の賛成が必要。また、IHR（国際保健規則）改正案を裁決する4ヶ月前にWHO加盟国194カ国が本改正案を持ち帰り、十分審議してから本会議に持ち寄り裁決するルールがあるが、以上の全てのルールを無視し一方的にIHR（国際保健規則）改正案は強行可決された。

テドロスは総括で、世界は勝利したと宣言？？？、これで来年のパンデミック条約可決に道筋がついたと高笑い！？

IHR（国際保健規則）改正案は国際条約であるが故、国会で審議されなければならないが、審議しないという政府見解を表明した。

6月閣議決定されたインフルエンザ等対策政府行動計画、地方自治法改正、という法的根拠と拘束力を使い、パンデミック時にWHOのIHR（国際保健規則）を国民に強制遵守させていく方針！

こんな無茶振りしてまで、何故、日本はWHOのパンデミック施策の旗振り役をし、推進しなければならないのでしょう？

その一つの理由として2年前に武見敬三厚労相が公で述べた、日本の公衆衛生はゲイツ財団と深い関係にあるという発言が気になります！！

 IHR（国際保健規則）改正法の目玉は「遺伝子治療を含む保健製品」の条項であり、この遺伝子治療とはｍ-RNAワクチンを指すものであり、さらに日本政府、日本メーカー、日本の医師によって今秋から世界で初めて承認された自己増殖型レプリコンワクチン（次世代型コロナm-RNAワクチン）接種が開始されようとしています。

この数年、日本での超過死亡は数十万に上り世界でも断トツに高くなっています。他国ではm-RNAワクチンは2～3回平均に対し、真面目な日本人は政府、厚労省の強力な推進に後押しされるよう何度も繰り返し接種してしまいました。

超過死亡の原因の究明も成されず、コロナワクチン予防接種健康被害救済制度は１年以上待ちとなるほどの多数の健康被害が出ているにも関わらず、m-RNAワクチンによる健康被害の検証も究明も成されないまま、さらに超強力な自己増殖型レプリコンワクチンを推進するという全く国民の健康を守るという公衆衛生から逸脱した政府の暴走には、開いた口も塞がりません！！

以下のチラシは、「m-RNAワクチン中止を求める国民連合」から取り寄せたものを掲載させてもらいました。　https://x.com/stop_mRNA_comより

WHOの最高意思決定機関（194の全加盟国・地域の代表で構成される）「世界保健総会（World Health Assembly：WHA）」で6月1日突如、IHR（国際保健規則）改正案が強行裁決され可決されました。

世界保健総会（WHA）は、第55条により改正案は4ヶ月前に加盟国に内容を告知し、WHAで裁決されなければならないという国際条約を無視し、6月1日、WHA最終日にWHO加盟国にIHR（国際保健規則）改正草案を渡し、そのまま強行裁決し可決する暴挙を行いました！！

WHOと戦うWCH創設者のテス・ローリー博士の解説では、WHOはパンデミック条約を裁決で可決できなかった為、パンデミック条約の条項をそのまま国際保健規則改正案に盛り込み、IHR（国際保健規則）改正でパンデミック条約を実現させるというPlan Bに変更したと言います。

（Plan Aはパンデミック条約を通す）

IHR（国際保健規則）とはWHOの定める法的拘束力のある文書で、今回の改正案で決議された内容は以下の通り。

1．パンデミック緊急事態

パンデミック（意図的に計画）宣言により、実質的にWHO事務局長テドロスが全ての権限を掌握する。パンデミックの明確な定義は無いので、テドロスがパンデミック宣言すればパンデミック緊急事態となる。

2．遺伝子治療を含む保健製品

PCR検査、遺伝子治療法（mRNAワクチンなど）パンデミック緊急事態になると民間製薬会社が自分たちの製品の規制や配分を決めることができる。

IHR改正でパンデミック産業が立ち上がり、パンデミックを口実に世界人類への勝手な健康管理、予防、治療をWHOの一極集中管理体制の元、自己都合で行い、経費は各国の税収で賄い、膨大な利益はグローバリスト、特定財団、パンデミック産業が独占する。

*遺伝子治療法とはｍRNAワクチンを指すものと思われ、WHOが自ら遺伝子組換え治療を推進している事を認めている。また、13条によりWHOが承認した治療（ｍRNAワクチン等）は加盟各国政府は速やかに承認しなければならない。

途上国の保健製品は先進国が賄い、資金は先進国の税金から充てられる。

3．偽情報を検閲する機関をWHO加盟各国に設置

 日本に於いては、「新型インフルエンザ等対策政府行動計画、及び改定案」で6月に誤情報取り締まりを閣議決定した。

今後はNational IHR Authority(国家IHR機構)を各国政府が作り各国で誤情報を取り締まり、デジタルシステムなどでソーシャルメディアの監視をしていく。

WHOの中央集権化による、WHOに対する全ての反発は誤情報と称して抹殺し、WHO加盟国にIHR（国際保健規則）の法的拘束力を行使させ、WHOが適切と判断した保健製品を国民に強制させる（ワクチン接種の強制など）責任を負わせる。

テス・ローリー博士は以下のように訴える！

資料：X動画「速報」WHOパンデミック条約延期とIHR可決の真相[及川幸久]　 [Breaking　News]

緊急Xスペース　パンデミック条約交渉継続、IHR(国際保健規則）強行可決は無効！　引用

WHOが目指した「パンデミック条約・国際保健規則改定案に法的拘束など強い規制を伴う条約の制定（パンデミック時に国家主権や人権の侵害、ワクチンパスポートやワクチン接種の義務/強制、言論の取締りなどが改定）」の担当者交渉は、合意案がまとまらないまま終了しましたが、日本政府に於きましては「新型インフルエンザ等対策政府行動計画、及び改定案」にも新型インフルエンザ等対策特別措置法、感染症法などと同様に法的根拠の含みを持たせ、WHOの意向とは無関係と言いつつ、パンデミック条約・国際保健規則改定と同じような内容を盛り込んだ、この行動計画を粛々と進めていくという政府見解が示されました。

政府は「新型インフルエンザ等対策政府行動計画、及び改定案」に法的根拠を持たせ、今秋から世界で初めてとなるコロナ新タイプmRNAワクチン「レプリコンワクチン」の接種推進を進めています。

 「Meiji Seika ファルマ」がコロナ新タイプmRNAワクチン（レプリコンワクチン）を福島県南相馬市の工場などで製造し現在治験中です。

レプリコンワクチン「sa-mRNAワクチン(自己増殖型ワクチン)」とは標準的なmRNAワクチンと異なり、体にmRNAのコピーを作るよう指示を出すため既存ワクチンよりも少ない接種量で免疫応答を増強することができ、Meiji Seika ファルマとCSLはアルカリスと協力し福島県南相馬市の製造工場で日本に於けるｍRNAワクチンを一貫して製造できる体制を構築しており、厚労省が成人向けの新型コロナウイルス感染症に対し承認した初の自己増幅型mRNAワクチンです。

しかしレプリコンワクチンは、従来のmRNAワクチンのようにスパイクタンパク増殖だけでなく、遺伝子の増殖にブレーキが無いとの懸念もあり、体内でmRNAのコピーをどんどんと作り続けるため従来の20倍もの増殖力のあるワクチンで、大変強い毒性とシェデイング被害も大変に大きくなる予測があります。

レプリコンワクチンによるシェデイング（伝播）はレプリコンワクチン接種者の呼気、汗、体液、などに混じるエクソソーム等を通し未接種者にレプリコンワクチンmRNAが感染するばかりでなく、ワクチン接種者の血液などから蚊など害虫を媒介し、ヒトがその蚊に刺されてもレプリコンワクチンmRNAによるシェデイングによりワクチン感染する可能性があります。

「Meiji Seika ファルマ」コロナ 新タイプmRNAワクチン「レプリコンワクチン」記事

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20231128/k10014271431000.html　引用

「WHOから命をまもる国民運動」共同代表の大阪市立大学名誉教授 井上正康氏は、WHOが推奨している方法、治療法とワクチンに関して、医学ではあり得ないような非科学的な事を推奨しており、それにより世界中の政府が影響されている構造が見えてきており、日本はそのWHOの先導的な役割を果たしているとの見解を共同会見で述べられました。　

（2024年5月13日　厚生労働省にて大規模国民運動に関する共同会見での全文）

半世紀前に安全なワクチンを作るという研究をスタートしまして、その後、感染症や生体防御の研究をやって参りました。そういう意味では当時WHOとは世界の保健をリードする素晴らしい組織であると考えて将来的にはWHOで研究をしたいと考えておりました。

4年前、コロナパンデミックが始まった頃、これは間違いなくワクチンが切り札になると確信しまして、半世紀振りにワクチン学を勉強し直して見ました。論文を調べた結果、遺伝子を体内に入れて病原体のたんぱく質を産生させるというものをワクチンと呼んでいる事にビックリしました。

実は体内で病原体のタンパクを作っている細胞は全て感染した細胞とみなし、自分の免疫系に殺されてしまうというのが、免疫学やワクチン学の基本の基であり、これを何故、世界中の研究者や医者が忘れてしまったのかという素朴な疑問を持ちまして、これは恐らく人類史上最大の薬害に発展するだろうという事をYouTubeなどで情報発信していたのですが、その時一番大きく目に付いたのがWHOの推奨している方法、治療法、ワクチンに関して医学ではあり得ないような非科学的な事を推奨していると、それによって世界中の政府が影響されてしまっているという構造が見えてまいりました。

何故、こんな理不尽な事が起こってしまったのかという事で、少し背景を調べて見ますと皆さんがご存じのようにWHOの予算の大半が実は製薬企業、特にメガファーマ、ビッグファーマと呼ばれているものや、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団（マイクロソフト元会長ビルゲイツと妻メリンダによって創設された世界最大の慈善基金団体）とか、GAVIアライアンス（低所得国の予防接種向上と子供の予防接種プログラムの拡大を目指す官民連携パートナーシップ）というような民間の営利企業の寄付金によってコントロールされているという事が分かってまいりました。

そういう意味でWHOの影響を世界中が強く受けているのですが、もう少し深掘りして見ますと日本がそのWHOの政策を牽引していく先導的な役割を果たしている事が分かってまいりました。

その典型的な例は、このゴールデンウィーク中にパブリックコメント行いました新型インフルエンザ等対策政府行動計画の内容に対しまして、ゴールデンウィーク休暇中にも関わらず短期間で19万件以上の圧倒的な反対意見が出ているにも関わらず、シンドウさんがWHOの意向と無関係に日本はこの行動計画を粛々と進めて行くとアナウンスされていました。

そういうことで、これは本来、世界中の命を守るべきWHOというのは逆に、世界中の人の命を危うくしているという構造ができあがっているという事に気がつきまして、WHOから命を守る国民運動というものを立ち上げさせていただきました。

WHOがあまりおかしな政策をやっているという事で、better wayがあるんだという事を世界中で共有して新しい医療体系を世界中に発信しようという日本の超党派議連が活躍してくださいまして、様々な右も左も党派を超えていろんな方々が参集して下さるのが5月31日の日比谷公園屋外音楽堂で国民総決起集会を厚労省、銀座目抜き通りで国民パレードを行う事を計画しております。

全国民、主義、主張関係なく大同団結して日本の国民の命を守る運動を展開したいと思います。よろしくお願いいたします。

関連動画

https://www.nicovideo.jp/watch/sm43784920ref=search_key_video&playlist=eyJ0eXBlIjoic2VhcmNoIiwiY29udGV4dCI6eyJrZXl3b3JkIjoiXHU2NzJjXHU2NWU1XHUzMDZlXHU4YTE4XHU4MDA1XHU0ZjFhXHU4OThiIiwic29ydEtleSI6ImhvdCIsInNvcnRPcmRlciI6Im5vbmUiLCJwYWdlIjoxLCJwYWdlU2l6ZSI6MzJ9fQ&ss_pos=3&ss_id=c20e08c3-ec2f-47a1-a62a-b1b39194d6f5

 https://wch-japan.org/?p=2426　から引用