Health and self-therapy information

2024-10-12 16:01:00

真実を観る眼力 21 情報操作と洗脳① 3S政策から垣間見えるワクチン政策

明治HD系、反ワクチン団体を提訴へ 名誉毀損で 2024/10/8 日本経済新聞配信より引用

明治ホールディングス傘下のMeiji Seikaファルマは8日、新型コロナウイルスの変異型対応ワクチン「コスタイベ筋注用」について記者会見を開いた。コスタイベは「レプリコン」と呼ばれるmRNA(メッセンジャーRNA)を改良したワクチンで、国の定期接種の対象だ。同社は批判を繰り返す団体を名誉毀損で提訴する。

小林大吉郎社長は「コスタイベを導入した医療機関に対して誹謗(ひぼう)中傷や脅迫が寄せられている。ワクチンの供給に支障が出ている」と指摘した。「医療従事者は客観的データに基づいて話すべきだ。誤った認識がこれ以上流布するのを防ぐため、訴訟はやむを得ないと判断した」と話した。

同社はコスタイベについて、これまで実施した海外や国内での臨床試験(治験)で有効性が確認されたとしている。

記者会見はワクチンを開発した米バイオ企業アークトゥルス・セラピューティクスと、ワクチンの販売で提携するオーストラリアのCSLグループとともに開いた。

 

提訴されたmRNAワクチン中止を求める国民連合は、今年7月24日に、Meiji Seikaファルマ小林大吉郎社長とくすり相談室宛に、内容証明郵便で公開質問状を送付しており、この質問状では、コスタイベ筋注に対する安全性の懸念(個体間伝播の可能性なども含む)についての質問を明確に提示しており、この書状は先方には7月26日に到着している事を確認しており、その回答期日を8月1日としておりましたが、それに対してこれまでに一切の回答は頂いていなかったという経緯があるとともに、一大企業が、消費者でもある国民の団体に対し安全性の説明を蔑ろにしたままで、名誉棄損で訴えるなどという法的措置を構える方法にはその行為自体に大きな疑問を持たざるを得ません、と反論をしています。

 以上のように、国民の健康や命を守るべき製薬会社が市民団体の言論を封じ込めることが一層明るみになりました。

 

SNS・インターネット上の言論の自由は守られるのか?

 

偽情報対策、制度整備へ議論  有識者会議が初会合―総務省 配信

インターネット上の偽情報・誤情報対策に関する制度整備を議論する総務省の新たな有識者会議は10日、初会合を開いた。SNS事業者に対し、違法な投稿や有害情報の拡散防止のための対応強化を促す具体的な方策について、傘下に作業班を設けて検討することで合意。来年の通常国会での法整備も見据えて議論していく。
これに先立ち、「新型コロナウイルス感染症関連対策及びコロナワクチン政策」で政府が感染症対策の名のもとに「偽・誤情報」のモニタリング(監視)を常時行う「新型インフルエンザ等対策政府行動計画」で、実質的に言論の自由を奪い、言論統制を2024年6月に閣議決定しました。
また、憲法改憲草案では日本国憲法第21条の改正を掲げ、
(現行憲法)集会、結社及び言論、出版その他一切の表現の自由は、これを保障する。検閲は、これをしてはならない。通信の秘密は、これを侵してはならない。
(改憲草案)で、公益及び公の秩序を害することを目的とした活動を行い、並びにそれを目的として結社をすることは認められない。
として、実質的に政府の意に沿わない思想や意見を潰し「表現の自由」を奪おうとしています。

 

海外でも2024/8/28メディアが一斉に報道した、『新型コロナ関連投稿めぐり米政府が検閲の「圧力」』では、米SNS大手メタのマーク・ザッカーバーグ最高責任者(CEO)が米下院司法委員会に宛てた26日の書簡で、新型コロナウイルス関連のコンテンツを検閲するようバイデン政権から圧力をかけらたと主張し、「2021年、ホワイトハウスを含むバイデン政権高官が、ユーモアや風刺も含めて新型コロナウイルスの特定コンテンツを検閲するよう、何カ月にもわたって我々のチームに繰り返し圧力をかけ、我々が同意しなければ多大ないら立ちを示した」 と明らかにしています。

 

このようにSNSやインターネット上での誤情報・偽情報の対策として、法規制を検討する動きがありますが、その導入には様々な問題点があります。

誤情報と偽情報をどのように見極めるのか、また意見や表現の自由の境界線を明確にすることも困難で、これを法的規制すると表現の自由を侵害する可能性がありますが、そのため憲法第21条の改正案では政府の意に沿わない思想や意見を潰し「表現の自由」を奪うために絶対的な法的根拠を作り、作為的に政府や特定の勢力が情報をコントロールするために「検閲」をされるリスクもある中、相反する意見を封じたり排除される可能性もあります。

 

第二次世界大戦後、GHQ(米国)は日本人を洗脳しコントロールするため『3S政策』で操り、搾取していく様になりました。日本人を骨抜きにするため、マインドコントロールでその能力を封印する政策を『3S政策』といいます。

3S政策は、スクリーン(Screen)、スポーツ(Sport)、セックス(Sex)の頭文字を取って名付けられた言葉で、大衆の関心を政治からそらし、消費や娯楽に集中させることで占領下での社会を安定化させる政策を指します。

戦後GHQは、勇敢で国家や天皇のためには死をもいとわなかった"怖い日本の精神”を砕くため、慎重な愚民化政策として3S政策による根回しや洗脳により、日本の全てが壊され変えられてゆき、勤勉で繊細な日本人は考えぬうちに操られ、搾取されていく様になりました。やり方は信仰と教育、常識を変える事から支配国(米)による日本支配が始まりました。

 

FqfbO4KaEAIQLLY.jpg

 

アメリカ脳からの脱却を!戦後日本のGHQとCIAによる洗脳

遠藤誉 中国問題グローバル研究所所長 筑波大学名誉教授 理学博士 Yahoo!ニュース 2023/8/10配信引用

 

◆GHQが行った「日本人の精神構造解体」

1945年8月15日に日本が無条件降伏をすると、8月30日にはダグラス・マッカーサー連合軍最高司令官が、パイプをくわえながら厚木の飛行場のタラップに降り立った。その日から日本はGHQ(General Headquarters, the Supreme Commander for the Allied Powers=連合国軍最高司令官総司令部)の支配下に置かれた。GHQは第二次世界大戦終結に伴うポツダム宣言を執行するために日本で占領政策を実施した連合国軍だが、実際はアメリカを中心とした日本国占領機関だった。

1952年4月28日に日本の終戦条約であるサンフランシスコ平和条約が発効するまで、GHQによる日本占領政策は続いた。また降伏文書に基づき、天皇および日本国政府の統治権はGHQの最高司令官の支配下に置かれた。

しかし、このときにGHQが日本の武装解除と同時に「精神構造解体」まで行っていたことを認識している人は、今では少なくなっているかもしれない。

終戦の少し前までアメリカの大統領だったフランクリン・ルーズベルト(大統領任期期間:1933年3月4日~1945年4月12日)は、母方の一族が清王朝時代のアヘン戦争のころからアヘンを含む貿易で財を為していたので、非常に親中的で、容共的でもあった。

特に「日本軍は異様に強い」と恐れるあまり、何としても当時のソ連に参戦してほしいと、再三再四にわたりスターリンに呼び掛け参戦を懇願した。そのためにソ連は日ソ不可侵条約を破って、アメリカが日本に原爆を投下したのを見て慌てて参戦し、私がいた長春市(当時はまだ「満州国・新京特別市」)に攻め込んできた。このときに北方四島を占領したという、忌まわしい歴史を残している。

そのため1946年11月3日に公布され、1947年5月3日に施行された日本国憲法では、日本が二度と再び再軍備できないように、そして戦争できないように強く制限している。

1971年7月、「忍者外交」で知られるニクソン政権時代のキッシンジャー大統領補佐官(のちに国務長官)は、北京で当時の周恩来総理と会談した際、周恩来が懸念した在日米軍に関して、「あれは日本が再軍備して再び暴走しないようにするために駐留させているようなものです」と回答している。アメリカは本当に、日本をこのように位置づけていたものと思う。

だからGHQは日本国憲法第九条で日本が再軍備できないように縛りをかけた。

ところが1950年6月に朝鮮戦争が始まったため、GHQは日本に「警察予備隊」の設置を許し、それがのちの自衛隊になっている。それでも憲法九条があるため、日本の防衛はひたすらアメリカに依存するという形を取り続けている。

その結果日本はアメリカに頭が上がらず、精神的に奴隷化する傾向にあるが、GHQが行ってきた、もう一つの「日本人の精神構造解体」の方も見落としてはならない。

1945年から52年までの約7年の間に、日本の戦前までの精神文化は徹底的にGHQによって解体されていった。それもやはり、日本軍が戦前強かった(とアメリカが恐れた)ために、「天皇陛下のためなら何が何でも戦う」という特攻隊的精神を打ち砕くことが目的の一つだったので、「民主、人権、自由、平等・・・」などのいわゆる「普遍的価値観」を埋め込み、それを娯楽の中に潜ませていったのである。

そのためにハリウッドが配給した映画は数百本を超え、ハリウッド映画に憧れを抱かせるように、あらゆるテクニックを凝らしていった。

この背後で動いていたのはCIAだ。

 

マッカーサー.jpg

 

 

CIAによる洗脳

日本敗戦後まもない1947年までは、第二次世界大戦中の特務機関であった戦略諜報局OSS(Office of Strategic Services )がアメリカ統合参謀本部でスパイ活動や敵国への心理戦などを実施していたが、1947年9月18日に機能を拡大して中央情報局(Central Intelligence Agency=CIA)と改名した。

サンフランシスコ平和条約締結に伴ってGHQが解散され、アメリカの占領軍が引き揚げると、アメリカはすかさずCIAを中心として日本テレビを動かし、新たな「日本人の精神構造解体を実行する装置」を構築した。その詳細は『日本テレビとCIA 発掘された「正力ファイル」』(有馬哲夫、新潮社、2006年)などに書いてある。

CIAのその操作は大成功を収め、日本は世界で唯一の「大洗脳に成功した国」と言っても過言ではないほど、完全に「アメリカ脳化」することに成功したのだ。

日本のその成功例を過信し、アメリカはイラクに大量の破壊兵器があるという偽情報に基づいて「イラクの自由作戦」などと名前だけ民主的な名目を付け、激しい武力攻撃に入った。実態は侵略戦争以外の何ものでもない。大量の破壊兵器は見つからず、それは偽情報だったということがわかっても、イラク国内での戦闘は止まず、凄絶な混乱と治安悪化を生み出しただけだった。

アメリカの腹には、日本に原爆を二つも落として惨敗させても、日本はアメリカによる占領軍の指示を従順に聞きアメリカを崇めるに至ったので、他の国でも日本と同様のことができるはずだという目算があったにちがいない。

しかし世界中、日本以外のどの国でも、そうはいかなかった。

なぜだろう?

 

なぜ日本では完全洗脳に成功したのか?

なぜ他の国ではうまくいかないのに、日本では成功したのだろうか。

蒋介石は「蒋介石日記」で、日本の戦後処理に関して「天皇制だけは残さなければだめだ。日本人は天皇陛下をものすごく尊敬している。天皇制さえ残せば、戦後の日本を占領統治することができるだろう」という趣旨のことを書いている。

かつて日本軍は「皇軍」と呼ばれて、「天皇陛下のためなら命を落としてもいい」という覚悟で闘った。戦死するときには「天皇陛下万歳――!」と叫んだ。

1945年8月15日、終戦を告げる詔書を読み上げた天皇陛下の玉音放送を、私は長春の二階の部屋で聞いたが、そのとき家族一同だけでなく工場の日本人従業員が集まって、全員がラジオの前に正座して両手を畳に揃えてうつむき、むせび泣いていた。

なぜ、全員が、誰からも指示されていないのに、同じ格好で玉音放送を聞いたのだろうか?

日本人の多くが天皇陛下に対する畏敬の念を抱いていたからではないだろうか?

その昭和天皇が「堪(た)え難(がた)きを堪え、忍(しの)び難きを忍び…」と日本国民に呼びかけたのだ。日本人は終戦を受け容れ、天皇陛下がマッカーサーに会いに行ったことによって、これは天皇陛下の意思決定だと解釈して、GHQの指示に従ったものと思う。

こうして日本人は自ら積極的にCIAの洗脳を歓迎し、「アメリカ脳」化していったにちがいない。

 

猿.jpg

 

 

「第二のCIA」NEDに思考をコントロールされている日本人

何度も書いてきたが、1983年にアメリカのネオコン(新保守主義)主導の下に「第二のCIA」と呼ばれるNED(全米民主主義基金)が設立された。CIAは政府の組織なので他国の政党に直接資金を渡すことはできないが、NEDは非政府組織なので、他国の民主化運動組織を支援することが合法的に許されるからというのが最大の原因だった。しかし実際にはアメリカ政府がNEDの活動経費を出しているので、毎年「会計報告」を公表しなければならない。非常に矛盾した組織を米陣営側の国際社会は批判しない。

そのお陰で、「会計報告」情報に基づいて過去のいくつかの時点におけるNEDの活動一覧表を作成することができた。いくつかの時点というのは、この「会計報告」は3年に一回削除されてしまうので、完全な形でフォローすることはできなかった。

それでも、その範囲内でNED活動の一覧表を掲載したのが拙著『習近平が狙う「米一極から多極化へ」台湾有事を創り出すのはCIAだ!』である。ご覧いただければ、台湾有事を創り出そうと必死で動いているのが「第二のCIA」NEDであることは明瞭な形で読み取れるはずだ。

しかし残念ながら、アメリカ脳化されてしまった少なからぬ日本人には、この現実が見えない。これが見えない限り、日本は必ず「台湾有事」を創り出すことに結果的に協力し(積極的に力を注ぎ)自らを再び戦争の中へと突き進ませていく。

まもなく終戦78周年を迎える。

あのような犠牲を二度と日本国民に強いないために、どうか一人でも多くの日本人が「アメリカ脳」から脱却してほしいと祈らずにはいられない。

 

愚民化計画はデジタル化社会となった今現在もインターネット、メディアなどにより意図的に米政府や特定の勢力が情報をコントロールする方法で行われ続けています。日本における最近の誤情報・偽情報の対策としての法規制やそれを検討する動きは、正にインターネットやSNS上で、米・日本政府や特定の勢力による意図的な情報統制やコントロールする動きと思われます。

コロナワクチン接種から端を発したワクチン政策も、アメリカによるmRNAワクチン政策やWHO(世界保健機関.特定財団やグローバリスト支配下)によるmRNAワクチンの強力な推進、パンデミック時に於けるワクチン強制化の動きなど、戦後から続く愚民化計画の流れによる全世界的な洗脳であり、インターネットやSNS、マスコミなどによる情報操作により特定の情報だけを与えたり、誤った情報を提供したりすることで対象者の認識を歪ませ、特定の思想や信念を強制的に植え付けて、個人の思考や行動をコントロールさせる手法です。さらにこのような情報操作による洗脳は、脳バイアスを巧みに利用することでより効果的に行われます。 政治的なプロパガンダやフェイクニュースは、人々の認知バイアスを利用して、特定の思想や行動を誘導します。例えば、特定の情報ばかりを繰り返し提供することで、確証バイアス(自分自身の考えや信念を裏付ける情報ばかりに注目し、反対する情報を見過ごしてしまう傾向)を誘発し、対象者がその情報に固執するように仕向けます。また、恐怖や不安をあおることで、利用可能性ヒューリスティック(最近経験した情報や、ニュースで頻繁に報道される事の影響を受けて、その事が頻繁に起こると思い込んでしまうなど記憶に残りやすい情報に過度に影響されて判断してしまう傾向で、洗脳者の主張を鵜呑みにしてしまう)を利用し、特定の行動を取らせ洗脳させる手法です。

洗脳は、意図的にこれら脳のメカニズムも利用して、人の心を操る行為であり、非常に危険なものです。

 

<洗脳を防ぐために>

批判的な思考を養う:情報の真偽を検証し、自分の意見を持つように心がける。

多様な情報に触れる:偏った情報に頼らず、様々な視点から物事を考えることが重要。

2024-09-22 15:00:00

真実を観る眼力 20 明治製菓ファルマ社員さんによる内部告発本 発刊

明治製菓ファルマの社員さんによる内部告発本が9/18発売されました。 この内容は同僚社員がコロナワクチン接種後に死亡した衝撃と共に、安全性を確認出来ていない世界に先駆けて日本だけが承認した新mRNAワクチン=レプリコンワクチンの本質的危険性を訴え、そして狂気とも言う行政ワクチンを止めるラストチャンスとなる明治製菓ファルマ現役社員からの衝撃的な告発本の内容となっています。

 

Screenshot_20240922-162038.pngScreenshot_20240922-162046.png

<レプリコンワクチンの危険性について>

接種後死亡によるワクチン被害の認識。

抗体がなかなか減少しない。 

毒性の高いスパイクタンパクを長期間供給。 

社内でレプリコンワクチン希望者は皆無、家族に打たせたい人も非常に少ない。

<レプリコンワクチンでの伝播実験の矛盾>

mRNA現象の唯一のエビデンスはルシフェラーゼ遺伝子(ホタルの発光する仕組み)を用いたマウスの実験のみ。

本物での別の動物実験ではルシフェラーゼ遺伝子の半減期は32日あるいは64日で、スパイク遺伝子の結果との矛盾は当たり前で、スパイク遺伝子でなくルシフェラーゼ遺伝子(ホタルの発光する仕組み)という伝播できないもので実験している。

<経営の問題点>

経営陣の問題点は経営的にプラスの面しか考えておらず、リスクをほとんど考慮していない。

私たちは安全だと胸を張れないワクチンは売りたくない、ワクチンの未来を信じるな!

レプリコンワクチンは誰も幸福にしない! 

<内部告発を書く事になった理由>

日本で最もたくさんのワクチンを製造販売してきた製薬会社(明治製菓ファルマ)で、販売を命じられた製薬会社現役社員の慟哭、、、、「私たちは売りたくない!”危ないワクチン”」を書くに至った訳。

その会社で若手のホープとして期待を集めてきたチームK、影山晃大氏(26)東北エリアトップMR(医薬情報担当者)がワクチン接種後に突然の死を遂げた!原因は二回目のコロナワクチン接種。その後、国からも正式に被害者認定(予防接種健康被害救済制度 死亡認定者数835名 コロナワクチン接種による 9/20迄)を受けた。

完全に健康であれほど元気だったのに何故亡くなったのか、彼の死亡に衝撃を受けた同僚社員達はmRNAワクチンの危険性について広くリサーチを始める。調べるほどに分かった事は、コロナワクチンを巡る厚労省の施策がそれまでの医療業界の倫理や常識をズタズタにする異常性に満ちている事実だった。この常識外れの原因は一体どこにあるのだろうか!

亡くなった彼や遺族の無念に思いを致し有志数名のチームで今後新たなワクチン薬害を広め無いようにと本書の執筆開始を決意した。著者名はチームK 亡くなった影山晃大氏の無念を無駄にすまいとの思いによりオープンソースデータを元に様々な検証が進められている。

次に来る危機の中心として世界に先駆けて日本だけが承認した新mRNAワクチン=レプリコンワクチンの本質的危険性を訴え、さらには安全とされてきたインフルエンザワクチンが近い将来危険な変貌を遂げることも警鐘を鳴らす。

仕事としては安全性に多くの疑義を残すレプリコンエアクチンを病院や医院に売らなければならない立場だが、自分たちの良心との葛藤は強まるばかりでこの商品だけは売りたくない、家族や子供・友人・知人にも打たせたくない、誇りを持って働いてきた我が社は一体どうなってしまうのか。

若くしてコロナワクチン接種のためにこの世を去った同僚の死を無駄にしないためにも、一人でも多くの読者に真実の情報を知らせたい、そして自らの意志で正しい未来を掴んでほしい。

日本人を実験動物として扱うかのような狂気の政策の同伴者であることに絶望を抱きつつも、国民自身が正しい情報を得る事こそ正しい選択のための唯一の前提であるはずだとの信念から書かれた医療業界内部の熱き良心が形となった一冊。

ワクチンを信じてきた人に読んでもらいたい!!

 

告発本 「私たち売りたくないの内容! "危ないワクチン”」

書籍構成

①ワクチンの未来を信じるな

②製薬会社の社員として忘れてはいけない日

③mRNAワクチンは神か悪魔か

④安全なワクチン危険なワクチン

⑤レプリコンワクチンを売りたくない理由

⑥会社の歴史と誇りを未来につなげられるのか

⑦なぜ会社はレプリコンを全力推進させるのか

⑧レプリコンは誰も幸福にしない

 

2024年10月からのコロナワクチン定期接種で用いられるワクチン

*医療機関毎に各製薬会社のワクチンが割り当てられる為、どのワクチンが打たれるのかは分からない

ファイザー、モデルナ、第一三共のmRNAワクチン 2,527万回分

武田薬品組換えタンパクワクチン 270万回分

Meiji Seika ファルマ 427万回分(9/13承認)今回のコロナワクチン全体の13.2%

Screenshot_20240920-190340.png

 

米国特許(アメリカ合衆国で発明された新しい技術やアイデアに対して一定期間その権利を独占的に保護する)

 Screenshot_20240922-162259.png

米国特許は天然由来のウイルスでは取得出来ませんが、上記のコロナウイルス・特許番号10130701は2018年に申請され、2020年11月20日に付与された、ワクチン開発のために作られた人工コロナウイルスと記されています。

新型コロナウイルスが武漢で初めて確認されたのは2019年12月末、新型コロナワクチンの開発がはじまったのは2020年初頭になっています。

コロナウイルス・特許番号10130701は2018年に申請されており、新型コロナウイルスが武漢で初めて確認されたのは2019年12月末ですから、人工的につくられたコロナウイルス(特許番号10130701)のほうが新型コロナウイルスが武漢で初めて確認された時(2019年12月末)より早く申請(2018年)されたのであれば、新型コロナウイルスとは元々が人工ウイルスでしょう!!??

新型コロナウイルス(人工ウイルス)とセットで新型コロナmRNAワクチンは事前に用意された事は自明の理!!

 

2024-09-10 19:06:00

真実を観る眼力 19 村上康文教授(東京理科大学名誉教授)が明治製菓ファルマのワクチン製造責任者の下に行く

9月2日(月)、村上康文教授(東京理科大学名誉教授)が明治製菓ファルマのワクチン製造責任者の下へレプリコンワクチンについての話をダイレクトに聞きに、明治製菓ファルマを訪れた時の様子がXで生配信されました。

「どうなる?レプリコンワクチンスクープ最新情報」 

https://rumble.com/v5dzq9t--what-happens-now-replicon-vaccine-scoop-update..html

 

<上記映像の内容> 

村上:ネット上では427万回分のレプリコンワクチンの接種予定となってますが?

明治製菓ファルマ:明治製菓ファルマではまだレプリコンワクチンを販売するかも決まっておらず、9月2日時点では今後、どれくらい製造するかも未定となっています。明治製菓並びに、明治製菓ファルマに相当の抗議電話が入っており大変困惑しております。

村上:製薬会社の原則として、不必要な薬を御社は世の中に出しませんよね?

明治製菓ファルマ:その通りです。

司会者:レプリコンワクチン接種で最大に危惧するところは、レプリコンワクチン接種者から未接種者へ伝播(ワクチン感染)するのでは無いかとの懸念なのですが、その辺は明治製菓ファルマはどのような説明だったのでしょうか?

村上(司会者の問いに答え):そこが、いくつかビックリするような話がありまして、エクソソームというのは医療や美容業界では凄く有名な物質なんですよ!ほとんどの細胞からはエクソソームという微粒子状のものを放出しているのですが、その放出されるエクソソームという物質の中にはmRNAも入っていて、細胞から細胞へと伝わります。それは唾液や汗、体液などにも含まれていて、人から人へとエクソソームを通してmRNAが伝わる可能性があります。

一番ビックリした事は、明治製菓ファルマのワクチン責任者がエクソソームという存在自体をご存じでなかっという事なのです!!

mRNAが細胞から放出されているエクソソームを通して、細胞から細胞へ、人から人へと伝わるという事を初めて聞いたと言われました!

明治製菓ファルマは抗生物質はたくさんやっているのですが、バイオ医学(核酸医学)は初めてで、バイオ薬品の実績はありません。

1飛沫感染.jpg

 エクソソームについての詳細 

pdf ワクチン接種後の排毒が大切1.docx.pdf (0.59MB)

 

村上:普通なら今、世の中の皆さんが何を心配していて、それに反応し、その問題点を解決しなければならないのでは無いですか!?

今まで、予防接種健康被害救済制度でmRNAワクチンによりお亡くなりなったと認定された方は777人いますよね!

今までと同じmRNAというカテゴリーの製品を売るのは、製薬会社としていかがなものかと思いますがどのようにお考えですか?

明治製菓ファルマ:上層部にお伝えします。

村上:臨床試験はベトナムで行い、その結果、重篤なものは無かったという事で進めてきているようですが、ワクチン接種して1~2週間で亡くなればワクチンが原因だと分かるけど、今のmRNAワクチンは接種後、半年~1年以上も後に亡くなるケースもあるのでもう少し慎重にやるべきなのでは無いですか?

それと、ファイザー、モデルナのものと比べて副作用の性質が劣っていないというキーワードが臨床試験の報告書にいっぱい出て来るのですが、それはどのようにお考えですか?数万人では分かっているのですが、そのスケールでは充分ではないです。

明治製菓ファルマ:明確にお答えすることが出来ません。

村上:一番重要なのはエクソソームなどを通じて感染する可能性があるわけで、そのことについてどのような臨床実験をされたのですか?

明治製菓ファルマ:人から人への伝播を確認するには、どのような臨床試験を行えばよいのか、あるいはどのようなデザインの動物実験を行えばよいか、マウスを使ってレプリコンワクチンがどのように拡がるかの実験のやり方を教えてほしいです。

村上:伝播を確認する動物実験はやったのですか?

明治製菓ファルマ:全く行っていません。行っていない理由はmRNAは微弱で不安定なので体内ではあっと言う間に破壊され接触しても伝わらないとういうように考えていましたので、初めから伝播する事は想定してませんでした。

村上:だいたいのmRNAは血中に放出されて直ぐに壊れるのですが、エクソソームに含まれるmRNAは細胞から細胞へ拡がるんですよ!

明治製菓ファルマ:その辺りのコンセプトは全くもっていませんでした。

村上:普通に考えればレプリコンは増殖するわけです、細胞に入っていっぱい増えるわけですよね!

一つの細胞に何万個、何十万個にも増えそれが細胞に拡がって行くわけですよ。

明治製菓ファルマ:細胞に拡がって行くという認識は全くもっておらず、細胞に入ったものは通常のmRNAのように壊れるという感じでしか捉えてませんでした。

村上:それは違いますよ!!

明治製菓ファルマ:それでは伝播を確認する実験は具体的にどのように行えばよいですか?

村上:一つのゲージの中に七匹のマウスを入れ一匹に注射し、横のマウスにどう拡がるかの実験をやればよいのでは無いですか。

明治製菓ファルマ:それは、何を判定すればよいのですか?

村上:mRNA型ワクチンですから、他のマウスにmRNAワクチンが移ったかをRT-PCRで検査すればよいのでは無いですか。mRNAが他のマウスの喉粘膜に移ったかが判るでしょう!スパイクの抗体が誘導されるかをしっかり調べるべきです。

VLP(VLPセラピューテックス・ジャパン/ワクチン開発している会社)は光を発する遺伝子(疑似)使いレプリコンワクチンの実験をしています。つまり、可視化して打ったところがわかるのです。問題は光る遺伝子はスパイクタンパクではないのです!スパイクタンパクはウイルスの表面にくっついてウイルスの表面に並んでいます。スパイクタンパクが細胞にくっついてウイルスに感染するのです。そうするとエクソソームの膜表面にもスパイクタンパクが並ぶのです。という事は緑に光る酵素で実験しても本来のシミュレーション(人から人へ伝播する実験)にはならないので、スパイクタンパクそのものを使って実験しなければ意味がありません。VLPの担当者は勉強になりましたと言われてました!

明治製菓ファルマの研究員の方々も初めてやる医薬品ですから、伝播の実験のやり方も知らないと思います。そんな状態でやるのは問題です。

初めの武漢型のレプリコンワクチンで御社は実験していて、実際に打つワクチンはJN1というオミクロン型の延長線上にある変異型のスパイクタンパクです。

それでファルマさんに申し上げたいのは、武漢型とオミクロン型のスパイクタンパクの配列を調べたら40個弱の変異が入っていて、オミクロンのBA1と、今のJN1を比べても40個くらいの変異が入っているわけです。

バイオ医学の大原則はアミノ酸配列が変わったら別物として扱うのです。抗原とスパイクタンパクで一緒でウイルスも一緒だから、ちょっとした変異だけだからと、そういう形で進めようとしているのは問題ですよ!

バイオ医学ではそんな事は決してあってはならない事なのです。

 明治製菓ファルマ:判りました、上層部に上げ会社で共有します。

村上(個人感想):明治製菓ファルマは、抗生物質専門だったのですから新しい分野に入って研究者はいたにしても全く新しいカテゴリーの医薬品ですし、今いる研究者でmRNA型の医薬品を扱うのは極めて難しいです。だから、レプリコンワクチンの問題点が何なのかも把握しきれていないし、それ以前に、そもそも何が問題なのかすら分かっていないと思います。

村上:明治製菓ファルマさんは、政府から補助金を沢山もらっていますよね!補助金を沢山もらって作ったワクチンだから、どうしてもやらなければならない流れになっているのではないのですか?

明治製菓ファルマ:そんな事は決してありません。自分たちで判断し問題ならば止める可能性はあります。

村上(個人感想):mRNAワクチンをやって、レプリコンワクチンをやる流れできていると思ってましたがそうではないようで、だから、明治の反対運動が盛り上がっているのもすごく承知していて、ものすごい数の電話がかかってきていて明治製菓の製品も売れなくなり、2工場を閉鎖したニュースが流れていました。

美容室、医者、エステなど、レプリコンワクチンを打った人は入れない、診察しない、相手にしない、という流れが拡がってきています。それはエクソソームを介して人から人へワクチン感染する可能性があるからです。

司会者:それでは、日本でレプリコンワクチン接種数が上がったらどのような事になりますか?

村上:日本から海外へ行く場合、海外から人が日本に来る場合のどちらも問題です。

7/17にWCH(ワールドカウンシルフオーヘルスジャパン)がイベントで来日しテス・ローリーさんが話しましたが、あのグループに南アフリカの弁護士も同行されていたのですが、日本に対して警告していました。

南アフリカの弁護士:「アメリカのあるグループが、レプリコン接種を日本ではじめたら、人から人へ拡がろうと拡がらまいと、風評を流すと言っています。なので日本は絶対にレプリコンワクチンをやらない方がよいです。」

村上(個人感想):日本でのレプリコン感染の風評を意図的に世界へ流し、風評被害で日本経済に大打撃を与え、円安、日経平均株価暴落、不動産価格の低下が起き、そうなれば労せずしてアセット(資産、財産など)を日本の不動産、日本株、会社、など安く海外から買われてしまいます。そういう話が画策されているようです。

レプリコンワクチンを製造している会社が、エクソソームで伝播する仕組みを知らないわけですよ!動物実験もどういうデザインでやったらよいのか分からないので教えてくれと言われたので、私が教えました。こんな状況で本当にレプリコンをやっていいのか?それであれこれと皆さんに言われ不安になったので、まだ決定ではないという事になったと言ってました。

司会者:何故、日本だけがレプリコンワクチンを行うのでしょうか?

村上:日本を風評で叩いて、日本を安くして買ってしまうという、先ほどのストーリーができているからですよ!!日本には魅力的なものが沢山ある、水源地、土地・不動産など、レプリコンワクチン(日本人のレプリコンワクチン感染)で日本を潰すという考えです!!

 (個人感想:アメリカのグループによる日本潰しの画策は、以前からネットなどでは密やかにささやかれていましたがまともに相手にされる話題でもなく、陰謀論、偽情報のレッテルを貼られてました。mRNAワクチンが健康被害や死亡者を多数出しているにも関わらず、さらに何故レプリコンワクチンを日本だけが承認するのか全く理解出来ませんでしたが、日本政府自体が何者かにコントロールされているのだとすれば腑に落ちます)

 村上:mRNAワクチンで大勢の方が亡くなっている訳じゃないですか、安全で有効なものでないと薬機法で人に投与してはならないと決まっている訳ですよね!そう言う原則はよく分かってますよね?

明治製菓ファルマ:内は製薬会社なので非常によく分かっています。

村上:どんな実験をどんな風に行ったらよいのかをお教えしますので何時でも連絡下さい。そんなに焦ってやらなくても十分に実験をして安全性を証明した上でやらないと、日本にインバウンドが入って来なくなればホテル業界からも訴えられ、いろんな所で訴訟が起きますよ!会社が消滅するばかりでなく大きく国益が損なわれますよ!!

もう一度じっくりと考え直して前臨床実験をしっかりやった上でやった方が、ファルマさには良いと思います。そういう情報を必ず社内で共有して下さい、お願いします。

明治製菓ファルマ:はい、わかりました。我々は製薬会社ですから不必要なもの、有害なものは売りません。

司会者:こんなに大問題になっているワクチン、新薬の問題を日本のマスコミは取材もしないという事が理解し難いです。

村上:ようやくNHKは約1時間ほどのワクチン被害の番組を放送しました。それが結構、波及効果を起こしまして今までワクチン推進の公明党の方が問題意識を持ったようです。今まではみんなワクチンを推進していましたが推進しない事になりました。

司会者:だからメディアは第4の権力といわれているように真実を伝える責任がある。

村上(個人感想):ワクチンも薬も安全性を証明するのは研究者の仕事では無く国と製薬会社がやるべき事です。我々、研究者はこういう論文があって、こういう問題があるから、製薬会社、政府、厚労省、しっかりやってくれと言うだけでよいのです。売るのは製薬会社で、承認するのは政府なんです。それを間違っている方がいて研究者の役割は皆さんが被害を受けないように、あらゆるリスクは明確に主張してリスクヘッジすることが我々の仕事であって、リスクなんて考えなくてもよいなどと言うことが研究者の仕事ではないのです。一般の人が知らないリスクが研究者にはわかるのです。我々が発信しないと、誰が発信するのですかと明確に言っております。大騒ぎするのは問題だという人もいますが、リスクが否定されない以上、リスクがあるというのは薬学の基本です。それを分かっていない人たちは、変な話をしない方が良いです。

最後に連絡があります。ネット上にはポスターが上がっていますが大勢の外国の研究者が来日されるICS6 Tokyoというミーティングがあります。

9月25日(木)、26日(金)にレプリコンワクチンを心配してメリル・ナス博士、ロバート・マローン博士、ライアン・コール博士など皆さんがよく知っている方々が日本に集まりますので、そのミーティングに是非、ご参加下さい。生ライブ配信もあります。

Screenshot_20240908-143817~2.png

 

2024-09-04 14:39:00

レプリコンワクチン「拙速にレプリコンワクチンを導入することには深刻な懸念を表明します」 レプリコンワクチン定期接種427万回分準備完了

コロナワクチン、3224万回分 定期接種は10月1日開始 配信より

厚生労働省は2日、今シーズンの新型コロナウイルスワクチンの供給量が約3224万回分となる見込みだと専門部会に報告した。10月1日から始まる定期接種の対象である65歳以上の高齢者と基礎疾患を持つ60~64歳の人の8割程度に行き渡る量という。厚労省によると、メッセンジャーRNA(mRNA)ワクチンが約2527万回分、mRNAが細胞内で複製される「レプリコン」という新しいタイプが約427万回分、組み換えタンパクワクチンが約270万回分。また、インフルエンザワクチンの供給量は2734万本の見込み。昨シーズンの3135万本と比べ少ないが、適切に使用すれば不足は生じない状況としている。

 

高齢者などを対象にした新型コロナワクチンの「定期接種」が2024年10月から始まります。この接種では「次世代型mRNAワクチン(レプリコン・ワクチン)」が使用される予定です。

新型コロナウイルスのワクチン(mRNAワクチン)接種回数は、2024年3月末までで延べ約4億3619万回、全人口に対する1〜3回目の接種率は、80.4%、79.5%、67.1%と高い割合を記録しました。

全額公費負担のワクチン接種は2024年3月末で終了し、2024年10月からはコロナワクチンの「定期接種」が始まります。定期接種とは、季節性インフルエンザのワクチンなどと同じように、費用の一部を利用者が自己負担する接種のことです。対象となるのは、①65歳以上の高齢者、②60〜64歳で重症化リスクの高い人。それ以外の人は完全に「任意接種」となるため、全額を自己負担せねばなりません。定期接種の期間は2025年3月末までで、この間に自治体は接種期間を設定し、希望者にコロナワクチンを接種していくことになります。

 

今まで新型コロナ感染症ワクチンには、mRNA(メッセンジャーRNA)を利用したものが使われてきました。

このmRNAワクチンは、コロナウイルスの設計図となるmRNAを脂質の膜に包んだものです。これをヒトに注射すると、mRNAに書かれた遺伝情報をもとに体内で新型コロナウイルスのスパイクタンパク質が産出されます。すると、スパイクタンパク質に対する免疫反応などが起き、コロナウイルスそのものが体内に侵入するのを防ぐことができるという仕組みでした。

 

*新型コロナウイルスのスパイクタンパク質とは:ウイルスがヒトの細胞へ侵入するために必要なタンパク質で、このスパイクタンパク質に対する免疫反応が起き、コロナウイルスそのものが体内に侵入するのを防ぐ役目があるタンパク質であると同時に、スパイクタンパク質が広範に生体内に広がることでスパイクタンパク質が持つ毒性により自己免疫疾患、心臓血管疾患、神経疾患、腫瘍の発現、など悪影響が出る可能性もあります。

 

2024年06月17日12時11分12秒0005.jpg

2024年10月から使用される「次世代型mRNAワクチン」は、これまでのmRNAワクチンと違う最大のポイントが、「レプリコン(自己増殖)」にあります。

これまでのmRNAワクチンでは、mRNAはヒトの体内でスパイクタンパク質を産出させるとすぐに消えていましたが(実際は数ヶ月以上もスパイクタンパクが体内に残っていることが確認されている)、レプリコン・ワクチンではヒトに注射すると体内でmRNAのコピーを作るように指示を出し、その複製されたmRNAから次々とスパイクタンパクが増殖されるため、従来の20倍もスパイクタンパクの増殖力があるワクチンで、またレプリコンワクチン接種者から未接種者へのワクチン感染力(シェデイング=ワクチンを接種された人から拡散する現象を指し、結果、他の人に伝播(transmission)することがある)は、従来のmRNAワクチンの60倍と言われます。mRNAが自己増殖を続けるわけですから「自己増殖型(レプリコン)」を頭に付けて呼称することもあり、今秋から定期接種予定のレプリコンワクチンの正式名は「コスタイベ筋注」(明治製菓ファルマ製造)といい、少量の接種で長期間の効用が出るといわれます。

 

Screenshot_20240904-125210.png

(上図の引用)https://x.com/stop_mRNA_com/status/1831115015405138382

 

この次世代型mRNA(レプリコンワクチン)は2023年11月、他国に先駆けて日本で初めて承認されました。2024年9月4日現在でも、世界で唯一の承認国です。認可を受けたのは、米国のバイオ企業アークトゥルス・セラピューティクス社が開発したもので、日本では明治ホールディングス傘下のMeiji Seika ファルマ社(東京)が製造・販売権を取得し、「コスタイベ筋注」の名称で販売されます。(2024.9.4現 承認申請澄み・承認予定 )

Meiji Seika ファルマ社はこのワクチンを福島県南相馬市の施設で生産しているほか、2028年の稼働を目指して神奈川県小田原市にも新工場を建設します。

 

この新型コロナワクチン「レプリコン(自己増殖)ワクチン」の危険性については、多くの有識者、免疫・感染学者、一部の医療関係者からも接種についての多大な懸念が示されています。

一般社団法人・日本看護倫理学会からは、2024年8月7日に「新型コロナウイルス感染症予防接種に導入されるレプリコンワクチンへの懸念 自分と周りの人々のために」と題する緊急声明を発表し、「安全性および倫理性に関する懸念」を表明しました。

 

一般社団法人・日本看護倫理学会[緊急声明]新型コロナウイルス感染症予防接種に導入されるレプリコンワクチンへの懸念  自分と周りの人々のために 

https://www.jnea.net/wp-content/uploads/20240806kinkyuseimei.pdf (引用)

 

示された懸念材料のポイントは以下の通りです。

◎レプリコンワクチンが開発国や先行治験国で認可されていないという問題

日本での認可から約8カ月になるが、開発国の米国や大規模な治験を行ったベトナムなど海外では今も承認国が出ていない。この状況は海外で承認が取り消された薬剤を日本で使い続け、多くの健康被害をもたらした薬害事件を想起させる。

◎シェディングの問題

レプリコンワクチン自体が自己複製mRNAであるため、接種者から非接種者に感染(シェディング)するのではないかとの懸念がある。それは接種を望まない人にワクチン成分が取り込まれてしまうという倫理上の問題がある。

◎将来の安全性に関する問題

遺伝子操作型mRNAワクチンは、人体の細胞内の遺伝機構を利用し抗原タンパク質を生み出す技術であり、人間の遺伝情報や遺伝機構に及ぼす影響、とくに後世への影響についての懸念が強く存在する。(最近の研究によると)ヒトの遺伝情報に影響しないという言説は根拠を失いつつある。

また、緊急声明は、従来のmRNAワクチンでは実験段階でも接種段階でも重篤な副作用について接種の際に十分な説明が行われなかったと指摘。コロナワクチンの接種は、インフォームド・コンセント(十分な説明を受け納得したうえでの同意)を基盤とする医療のあり方を揺るがしかねない事態になっていると強調しています。

そして声明は「われわれは、安全かつ倫理的に適切なワクチンの開発と普及を強く支持するものではありますが、そのいずれも担保されていない現段階において拙速にレプリコンワクチンを導入することには深刻な懸念を表明します」と結ばれています。 

 

AdobeStock_432461442_2.jpg

 

厚労省によると、秋から高齢者などに対する定期接種のために3224万回分のワクチンが準備されています。レプリコンワクチンについても今までのmRNAワクチン同様、何らリスク情報も無く、情報弱者でもある高齢者から定期接種されます。

どうかmRNAワクチン・レプリコンワクチン接種について、このような大きなリスクがある事を知らずに接種しようとする全ての人々に伝え、拡散してくださいますよう切にお願い申し上げます。

 

2024-08-28 15:22:00

真実を観る眼力 18 検閲圧力と情報統制

米メタのザッカーバーグ氏が新型コロナ関連の投稿で、「バイデン政権に検閲を求める圧力」をかけられていた事を告白した記事が昨日から一斉に各メディアから報じられました。

新型コロナ関連投稿めぐり米政府が検閲の「圧力」、ザッカーバーグ氏書簡

(CNN)米SNS大手メタのマーク・ザッカーバーグ最高責任者(CEO)が米下院司法委員会に宛てた26日の書簡で、新型コロナウイルス関連のコンテンツを検閲するようバイデン政権から圧力をかけらたと主張した。「2021年、ホワイトハウスを含むバイデン政権高官が、ユーモアや風刺も含めて新型コロナウイルスの特定コンテンツを検閲するよう、何カ月にもわたって我々のチームに繰り返し圧力をかけ、我々が同意しなければ多大ないら立ちを示した」 ザッカーバーグ氏はそう述べ、当時自身が感じた圧力は「間違い」だったと断言。フェイスブックやインスタグラムを傘下にもつメタがもっと声を上げなかったことを「悔やんでいる」とした。 後になって振り返ると、新しい情報に照らして今であればあり得なかったような判断が当時はあったとザッカーバーグ氏は指摘。「いずれの方向にせよ、いかなる政権からの圧力があっても、自分たちのコンテンツ基準について妥協すべきではないと強く感じている。もしも再びこうしたことが起きた場合、我々は押し戻す用意がある」とした。 バイデン大統領はこの年の7月、SNSが新型コロナにまつわる偽情報で「人々を殺している」と発言していた。この発言は後に撤回されている。 この書簡についてホワイトハウス報道官は、当時の政権は「公衆の健康と安全を守るための責任ある行動」を促していたと説明した。 ザッカーバーグ氏の書簡ではさらに、大統領の息子のハンター・バイデン氏とウクライナ企業ブリスマに関するロシアの偽情報が2020年の大統領選挙に影響を及ぼす可能性について、同社が米連邦捜査局(FBI)から警告を受けていたことも明らかにした。

20211029-OYT1I50026-1-427147264ザッカーバーグ最高責任者.jpg

 

各メディアの見出し

米メタにバイデン政権が検閲要求、コロナ関連投稿巡り=CEO Yahoo!ニュース

米メタのザッカーバーグ氏「バイデン政権が検閲圧力」新型コロナ関連の投稿をめぐり TBS

ザッカーバーグ氏「政権高官が検閲求め圧力」新型コロナ巡り 毎日新聞

バイデン政権が検閲圧力 メタCEOが主張「コロナ関連で繰り返し要求」 産経新聞

メタCEO、米政府による検閲は「間違い」コロナ関連の投稿で 朝日新聞デジタル

メタCEO、バイデン政権の対応を批判 新型コロナウ投稿で圧力 日テレNEWS NNN

メタCEO、バイデン政権の対応を批判 新型コロナ投稿で圧力による 時事通信

 

米民主党バイデン政権よりだったメタのザッカーバーグ氏が反旗を翻すことになりました。今まで、バイデン政権下での新型コロナウイルス感染症関連についての報道、SNS投稿、論評、など米三大ネットワーク(ABC アメリカン・ブロードキャスティング・カンパニー、CBS コロンビア・ブロードキャスティング・システム、NBC ナショナル・ブロードキャスティング・カンパニー)、G(Google) A(Apple) F(Facebook現Meta) A(Amazon) M(Microsoft)などのプラットフォーマーなど、このことに批判的な記事、話題を取り上げようとはせず、X(旧Twitter) はイーロンマスク氏に企業買収されてから、新型コロナウイルス感染症関連への批判的内容、ワクチン問題等の投稿を削除しなくなりました。

今回の記事は、米民主党バイデン政権が新型コロナウイルス感染症対策及びワクチン政策を命令のもと検閲圧力、情報統制を行っていた事実を身内から暴露される事となりました。

ザッカーバーグ最高経営責任者が突如、米民主党バイデン政権から翻った本当の理由は、前大統領選挙でバイデン氏が有利になるような情報操作をフェイスブックで仕掛け、不正選挙に加担していたことをトランプ氏自らの新著で明かし、今回このような情報操作や不正に加担したら自らが大統領に返り咲いたときに終身刑に科すと脅された事が理由のようです。

トランプ氏が主張している前大統領選での不正な情報操作やトランプ氏が不利になるような情報統制は、ザッカーバーグ氏だけに関わらず他からも確かにあった事は事実のようです。

トランプ氏、メタCEOに圧力 不正な操作指摘「終身刑も」

日本経済新聞 2024年9月1日記事より

米共和党のトランプ前大統領が9月3日発売の新著で、IT大手メタ(旧フェイスブック)のザッカーバーグ最高経営責任者(CEO)に終身刑をちらつかせ、自身に不利な行為をしないよう圧力をかけていることが明らかになった。ザッカーバーグ氏が2020年の前回大統領選で、トランプ氏に対する陰謀を企てたとし「彼を注意深く監視している。今回、彼が違法行為をすれば、残りの人生を刑務所で過ごすことになる」と警告した。交流サイト(SNS)フェイスブックをトランプ氏に不利になるよう操作したとも指摘した。

フェイスブックは前回大統領選でバイデン大統領の息子ハンター氏の汚職疑惑を巡り、事実関係を確認する必要があるなどとして関連記事の表示を制限したり削除したりした。トランプ氏は隠蔽行為だと猛反発していた。

日本に於ける「新型コロナウイルス感染症関連対策及びコロナワクチン政策」も米などに追従する形で進行してきました。政府が感染症対策の名のもとに「偽・誤情報」のモニタリング(監視)を行う「新型インフルエンザ等対策政府行動計画」で、実質的に言論の自由を奪い、言論統制を行いました。新型コロナウイルス感染症対策やコロナワクチン政策に対し、政府の意に沿わない思想や意見をブロックするため!?

また、憲法改憲草案で日本国憲法第21条の改正を掲げ、(現行憲法)集会、結社及び言論、出版その他一切の表現の自由は、これを保障する。検閲は、これをしてはならない。通信の秘密は、これを侵してはならない、を(改憲草案)で、公益及び公の秩序を害することを目的とした活動を行い、並びにそれを目的として結社をすることは認められないに改正しようとしていて、実質的に政府の意に沿わない思想や意見を潰し「表現の自由」を奪おうとしています。

 国家権力を使い、国家が虚偽の発信、発言を恣意的に行った場合、一般的な法的観点では以下の通りの法的処罰を受ける可能性があります。

1.刑法

虚偽公務執行罪:公務員が職務執行に当たり、虚偽の事実を記載したり、虚偽の陳述をしたりした場合に成立する可能性があります。

偽計業務妨害罪:虚偽の情報によって、国民の信用を毀損したり、行政の業務を妨害したりした場合に成立する可能性があります。

2.行政法

違法な行政行為:虚偽の発言が、国民の権利を侵害したり、法令に違反する行政行為に当たる場合、違法な行政行為として取り消しを求めることができます。

3.民法

不法行為:虚偽の発言によって損害を受けた者は、国家に対して損害賠償請求を行うことができます。

しかし国家の特権で、その地位にあるがために一般個人と異なり、刑事責任能力が制限されたり、民事訴訟においては特別な手続きが必要となり、国家が組織的に虚偽の発言を行っていた場合でも、その事実を立証することは非常に困難です。

国家権力乱用などの問題追及に関し、国家は、国民に対して情報を公開し、説明責任を果たす必要がありますが、当然、そのような事態となれば国家権力を行使して、もみ消してしまうのが事のつまりです。

このような時こそメディアの役割として、政府による虚偽情報を監視し、真実を報道する役割を担う必要があるにも関わらず、米メディアも日本メディアもこぞって政府の意のままに、「新型コロナウイルス感染症対策及びワクチン政策」について反発、反論的な意見はブロックをかけ報道はせず、特に、国家ぐるみで新型コロナウイルス感染症ワクチン接種の推奨に予算をかけ、特定インフルエンサーなどを使い新型コロナウイルス感染症の恐ろしさを連日連夜、国民に呪縛をかけるような脅し文句で接種を煽り続けた結果....、

以下の通り、取り返しのつかない事態となりました!!

予防接種健康被害救済制度認定数 認定件数 死亡認定件数
全てのワクチン1977年2月~  3661件     158件
新型コロナワクチン2021年2月~2024年8月5日  7899件     762件

 *新型コロナワクチン後遺症患者の会(会員患者の約6割が申請できていないと回答)今後どんどんコロナワクチン被害者は増え続ける!!

にも関わらず、日本では世界で初めて承認され(他国はどこも承認していない)自己増殖型レプリコンワクチン「明治製菓ファルマ<正式名.コスタイベ筋注>(承認申請済.承認予定)」が開始されようとしています。

レプリコンワクチン「sa-mRNAワクチン(自己増殖型ワクチン)」とは、今までの新型コロナワクチン(mRNAワクチン)のようにスパイクタンパク(猛毒)だけ増殖するのでなく、体内でmRNAのコピーを作るように指示を出し、その複製されたmRNAからどんどんとスパイクタンパクが増殖されるため、従来の20倍ものスパイクタンパク増殖力のあるワクチンで、大変強い毒性とシェデイング被害(ワクチン接種者からのレプリコンワクチン感染)も大変に大きくなる予測があります。これでは、日本がレプリコンワクチンの実験場となる可能性があります。

国家、政府が恣意的に行って来たとしか思えない新型コロナワクチン政策を立ち止まり、今までの検証と実態を国民に対しあからさまに情報公開し、その説明責任を果たす事が政府が行うべき最優先事項であり、それをないがしろにしてまで、新たなワクチン接種(レプリコンワクチン)を強行しようとするのであれば、日本の全メディアは政府による虚偽情報を告発し、真実の報道を果たす役割と使命があると思います。

報道を通じて市民が政治や社会について十分な情報に基づいて判断し、政治参加を行うためには、真実の報道と報道の自由が不可欠です。報道機関は、政府や企業の不正行為や不透明な活動を監視し、国民に情報を提供する役割を担いその権力監視機能は、民主主義の健全な発展に不可欠です。

そして、何より尊い国民の命を守るために!!

 

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 ...