シリーズ　免疫学者の警鐘 PART 3　

東京理科大学名誉教授　村上康文教授　https://x.com/hikaru1032 引用

ワクチンを皆さんに無理矢理に打たせるよう、今回のコロナウイルスは感染すると重症化する、死ぬ可能性がある、肺炎になる等、の情報を意図的に流して、その一方で安い薬は売らせないために、有効性の有る薬は有効で無いなどの偽情報を流しました。

2020年6月には、新型コロナウイルス感染症はどのような薬で治せるかが見えていて、安価で古い薬で充分に治せる事が分かっていました。例えばイベルメクチンは、それさえ投与すれば充分に治す事ができると！

ここで一つの問題になるのは、古くて、安価な薬では製薬会社が儲からないので、それらを利用してはいけないと言うようにメディアを使って誘導しました。

当初からコロナに効く非常に有効で安全な薬がありましたから、それらを投与すれば充分に治せたにも関わらず、それらを売らせないように押さえてしまった！ワクチンを打たなければダメだという事で、ワクチンにどうしても誘導したかった！アメリカはそれに従わない医師にはライセンスの剥奪も行いました。

アメリカのワクチン接種政策は日本、ヨーロッパと世界中に広まりました。

新型コロナウイルスは本来、病原性も低かったですし高齢者さえ守ればよかったのです。ステロイドを使えば肺炎になったとしても押さえられました。

20～40歳代くらいの人が早くに感染してしまえばもう終わった、そのような方策を選んだ国は早くにパンデミックを終わらせました。

2020年に400人のボランティアを集め採血し、どういう抗体をもっているかを調べたことがあります。約7割にコロナに反応する抗体がありまして、以前のコロナウイルスの抗体免疫が残っていました。理化学研究所でも同様の発表をしまして、日本人には以前のコロナウイルスの免疫があり、新型コロナウイルスにも有効ですと発表がありました。

当初、日本の新型コロナ感染症は欧米に比べ圧倒的に少なかったので、感染者も死者も何もしなければ（ワクチン接種など）感染者も死者も増えなかったのです。というのは、先に言いました日本人にはベースになる免疫がありましたので、そうだったにも関わらず免疫抑制（IgG4抗体産生）する働きのあるmRNAワクチン接種して免疫を破壊してしまいました。

ワクチンを打てば打つほど、医者に金が入ります！！アルバイト料や何にしても、一人にワクチン接種すると相当お金が入るわけです。2019年までは病院の経営状態は相当悪かったのですが、コロナがはじまって2021年からワクチン接種が始まってからは経営状態は相当良くなりました。医者と厚労省の利害関係が一致し一蓮托生の如く！

 2021年夏にはワクチン接種は止めるべきだと厚労省に言ってたのですが全く止めず、これはオリンピック問題が非常に大きかった。ワクチンを打たなければ外国から人を呼べないという線引きが出来て、皆がワクチン接種を終わらせないと外国から新しい変異ウイルスが入ってきたら抑えられないと言っていたのですが、ちゃんと一年くらい前に日本人にはベースになる免疫があるし打たなくても大丈夫だと、関係者、厚労省にも言っておいたのですが、新しいmRNAワクチンはすごく効果が高いという触れ込みで打たれ始めてしまい、打たないとまともな社会人では無いとか、自分のためだけで無く人に移さない為だとか言われると、日本人はそれを打たざるを得なかった！

2020年10月EU議会公聴会のヒアリングがありまして、それではワクチン接種すれば人に移さないのか？とファイザーの研究員を呼んで質問された方がいました。ファイザーの研究員からはワクチンで感染を防げるとは言ってませんし、うちのワクチンは重症化を防ぐだけなんです、それしかやっていないですと証言しました。つまり当事者が、感染予防効果は無しと証言しているのです。

だから政府が言っていた人の為に、という「思いやりワクチン」というのはサイエンスのエビデンス（科学的根拠）が一つも無かった！

本当にワクチンが必要な病気も有りますが、必要としない病気も多い訳です。

今回の新型コロナウイルス感染症にはワクチンの必要性は全く無いと思っております。

イベルメクチンとは、北里大学特別栄誉教授の大村智博士が1974年、静岡県・川奈のゴルフ場近くで発見した微生物が生み出す「アベルメクチン」をもとにした化合物（誘導体）で、もともとは家畜やペットの寄生虫、回虫などの治療薬として1981年に開発されました。家畜の寄生虫や皮膚病、イヌのフィラリア症などの特効薬となり、動物抗生物質として、20年以上にわたって売上高世界トップを維持する記録的なヒット薬剤となり、大型動物に効くのだから人間にも効くだろう、との予測から、イベルメクチンはアフリカ・中南米・中東などの河川流域で蔓延していたオンコセルカ症（河川盲目症）の治療・予防に使えないか研究開発が進み、オンコセルカ症や脚のリンパ腺に線虫がはびこって、太いむくみが出るリンパ系フィラリア症（象皮症）の特効薬としてイベルメクチン（薬剤名はメクチザン）が開発されました。その後、ダニによる疥癬症や糞線虫症など重篤な風土病の予防・治療薬になることもわかり、イベルメクチンは世界中に広がりました。臨床現場では、副作用がほとんど報告されないことも評価を一層高め大村・キャンベル両博士は、この業績を評価され、2015年にノーベル生理学・医学賞を受賞しました。

（イベルメクチン　大村智著より）　

イベルメクチンが、SARS-CoV-2の細胞への侵入を阻害するメカニズムを大村智博士（北里大学特別栄誉教授）は次のように説明されています。

新型コロナウイルスの感染には、ヒト細胞膜上に存在するアンジオテンシン変換酵素2(ACE2)と呼ばれる受容体と、TMPRSS2と呼ばれるたんぱく質分解酵素が必須であることが明らかにされています。このACE2受容体に、新型コロナウイルスの外膜に存在する突起を持ったスパイクたんぱく質と呼ばれるたんぱく質が結合することで、ウイルスはヒト細胞に吸着されてしまいます。さらに、ヒト細胞に吸着したウイルスはエンドサイトーシスと呼ばれる細胞が細胞外の物質を取り込むシステムにより、細胞内に侵入することができます。イベルメクチンはこのスパイクたんぱく質との結合を阻害することでウイルスのヒト細胞への吸着・侵入を阻害していると推定されています。

イベルメクチンに関する記事　抜粋

奇跡の薬？知られたくないイベルメクチンのすべて

http://totalnewsjp.com/2024/07/15/covid19-997/引用

イベルメクチンはCOVID-19を効果的に治療するだけでなく、他のいくつかの病気も治療する。

1970年代後半にメルク社によって開発されたイベルメクチンは、動物の回虫に対する動物用医薬品として最初に使用された。ヒトにおいては、オンコセルカ症（河川盲目症）やリンパ系フィラリア症などの寄生虫によって引き起こされる疾患の治療に主に使用されてきた。これらの病気に対する有効性から、世界保健機関（WHO）はイベルメクチンを必須医薬品リストに挙げている。

イベルメクチンの開発は、医学分野での飛躍的な進歩であっただけでなく、ウィリアム・C・キャンベル博士と大村智教授という2人の傑出した科学者の忍耐と革新の証でもあった。

大村智： 日本の著名な微生物学者であり生物有機化学者である大村教授は、主に土壌から自然界に存在する微生物を分離することに重点を置いて研究を行った。これらの微生物の潜在的な治療への応用を信じる彼は、ストレプトマイセス・アベルミティリス*と呼ばれるユニークな菌株を同定し培養した。この菌株がイベルメクチン創製の基礎となった。

イベルメクチンの主な効能のひとつは、さまざまな寄生虫に対する広域活性である。寄生虫の神経細胞や筋肉細胞の正常な機能を破壊し、寄生虫の麻痺と死に導く。

最近では、イベルメクチンは寄生虫疾患以外の議論にも加わっている。一部の実験室研究では、イベルメクチンが抗ウイルス作用を持つ可能性が示唆されている。このため、COVID-19の原因であるSARS-CoV-2ウイルスを含むウイルスに対する使用の可能性に関心が寄せられている。

まだ初期段階ではあるが、がん治療におけるイベルメクチンの潜在的な応用に対する関心が芽生えている。特定の細胞プロセスを調節するその能力は、悪性細胞を標的とする手段を提供する可能性があり、腫瘍学の広範な分野に希望の兆しをもたらす。

イベルメクチンが肝臓がんの治療にも効果　

（ヒカル　イベルメクチン服用体験さんのポストより）

イベルメクチンが肝臓がんの治療にも効果があることが、九州大学の研究グループの実験でわかった。

失明につながる熱帯病であるオンコセルカ症の特効薬として知られ、成分となる抗生物質を発見した大村教授はノーベル賞を受賞した。

九州大学の研究グループは肝臓がんの原因となるタンパク質の研究を進める中で、イベルメクチンにこのタンパク質の活性化を抑える働きがあることを突き止めました。

特に効果的な治療が見つからなかった、肝内胆管がんへの効果をマウスで実験したところ、がん細胞の増殖がイベルメクチンを投与したマウスは、そうでないマウスの1/3に抑えられることがわかった。

西尾美希助教「他のガンにも効く可能性がある」

「ファウチがイベルメクチンを有効だと認めていれば、ワクチンは違法となり承認されることはなかった。50万人の米国人は死なずに済んだ」

http://totalnewsjp.com/2023/07/23/covid19-912/引用

ロバート・ケネディJr：ファウチがイベルメクチンを有効だと認めていれば、ワクチンは違法となり承認されることはなかった。

もしトニー・ファウチや誰かが、ヒドロキシクロロキンやイベルメクチンがCOVIDに有効であることを認めていたら、ワクチンへの緊急使用承認は違法となり、承認されることはなかっただろう。2億ドルの企業は崩壊していただろう。これらの薬は命を救うことができた、たった3ドルしかかからなかった！ 50万人の米国人は死なずに済んだ。すべては利益のためである！

ロバート・ケネディJr：「トニー・ファウチの問題は、あまり知られていない連邦法が存在することだ。その法律によれば、対象の疾患に効果があると示された薬が承認されている場合、緊急使用許可をワクチンに与えることはできない。

だから、もしトニー・ファウチや他の人間がヒドロキシクロロキンやイベルメクチンがCOVIDに対して有効だと認めていた場合、緊急使用許可を与えることは違法であり、ワクチンは決して承認されなかっただろう。それによって、2000億ドルの企業が崩壊することになっただろう」

 メーガン・ケリー：「それは興味深いですね。私はここ2年間非常に詳細に報道してきましたが、今回初めてそれを聞きました。私の本の中にもそのような情報はありません。つまり、もし医療コミュニティが「イベルメクチンは効果的なCOVIDの治療法である」と言っていた場合、ワクチンに対する緊急使用許可を得ることはできなかったということですね」

ロバート・ケネディJr：「医療コミュニティの多くは、実際にイベルメクチンの効果を支持していた。COVID患者を成功裏に治療した医師が1.7万人もいる。それにもかかわらず、トニー・ファウチは積極的にそれを否定し、それらの報告をかき消そうとした。「それは馬の薬だ」とか「人々が過剰摂取している」とか。

メーガン・ケリー：「認可を得た後にも、なぜそんなことを言ったのでしょうか？」

ロバート・ケネディJr：「緊急使用許可があるとしても、法律によれば既存の有効な治療法がある場合、緊急使用許可がなくなる可能性がある。トニー・ファウチがなぜそのような対応をしたのかはわからないが、彼にとっては非常に強い動機があったと言えるだろう。

イエール大学のハービー・リッジや世界史上最も論文を発表した医師であるピーター・マッカロー博士など、多くの医師がイベルメクチンとヒドロキシクロロキンの効果を支持している。

これらの医師は何万人ものCOVID患者を成功裏に治療しており、科学的根拠がこれらの薬の使用を支持していると主張している。

彼らは一貫して、50万人のアメリカ人が死なずにすんだということを、科学が裏付けていると言っている。

新型コロナウイルス感染症が始まってから直ぐに、イベルメクチンが効果的との臨床、治験がなされ実際に治療にも使用され大変な効果を上げ、多くの論文のエビデンスからもイベルメクチンがCOVIDに対して有効であると裏づけられていました。

2021年になってからイベルメクチンに関するネット上の情報のブロックが始まり、急速に広がりました。Facebook、Youtubeはイベルメクチンのニュースや論評をブロックし、イベルメクチンの可能性や有用性にかかる動画投稿は削除され、見ることも出来なくなりました。この背景にあるのは、WHO、NIH(米国立衛生研究所)、FDA(米食品医薬品局)、EMA(欧州医薬品庁)など世界の公衆衛生のトップになっているメジャーな機関の、いずれも、イベルメクチンは効果判定のエビデンスが不十分なので、臨床試験以外の使用は推奨しないという方針を掲げた為です。所謂、イベルメクチン潰しです！！

「イベルメクチンは効果的なCOVIDの治療法」という不都合な真実を打ち消さなくてはならない理由や、mRNAワクチンを強力に推進したい理由は、製薬業界、医療業界、グローバリスト(国際金融資本家)などの利権獲得、更には次に添付する動画内容によるものと思われます。

元ファイザー副社長が暴露http://totalnewsjp.com/2024/07/10/covid19-956/

＜イベルメクチンの飲み方＞

体重×0.2mgが基本用量です。

60kgの人で12mg、早め多めがよい。

脂溶性ですので食後服用が効果的です。

FLCCCで推奨されている用量は、

予防：0.2mg/kgを週1回～2回

罹患：0.4~0.6mg/kgを3~5日間

後遺症：0.3mg/kgを毎日最大45日

私は体重62kg、コロナワクチン接種はせず、イベルメクチン12mgを週2回、約3年以上に渡り予防、デトックス（スパイクタンパク除去）目的で服用しています。体調はきわめて良好で、風邪一つひくこともなく病気知らずで月2回ペースの登山も欠かしません。

体幹筋を意識し登山すると胴体が安定して四肢(腕・脚)の動きが円滑となり、エネルギー効率の高い歩行になるのでスムーズでスピーディーな登山ができ筋疲労も軽減します。

体幹とは「体の幹」つまり胴体のことで、胴体の筋肉のことを体幹筋群(コアマッスル)といいます。

体幹筋のみならず関節の深部に位置する筋(インナーマッスル)は関節に適度な緊張を与え安定性を高める働きをしています。

全体としてインナーマッスル(身体の深層部に存在する筋肉)の働きは、体が動作を起こす時などに直接働く筋肉ではなく、正しい姿勢を長時間維持したり、骨や関節の動きをサポートする働きがある筋肉です。

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1997年.オーストラリアのホッジス(Hodges)らのグループによる研究によると、「腕や脚を動かす運動を指示したとき、腕や脚よりも先に腹筋群や背筋群といった体幹の筋肉群に筋活動が起こる」ことがわかりました。

例えば、腕を挙げる時に腹横筋(体幹インナーマッスル)は主動筋(三角筋.腕を挙げる筋肉)に先行して活動し、体幹筋の中で最も早く活動を開始します。

同様の結果が下肢(脚)の運動でも確認されており四肢運動時に腹横筋(体幹インナーマッスル)は主動筋よりも早く活動しています。

このように腕や脚を動かそうとする時、四肢(腕・脚)の動きに先んじて体をしっかりと固定し(体幹を安定させ)、土台を固める働きが体幹筋群に自然に起こってからのち、四肢の筋肉に動きが伝えられています。

体幹筋を意識しながら登山することは四肢(腕・脚)へのスムーズで効率的な力の伝達と円滑な運動を制御して、運動効率や運動能力を高めます。

ウォーキングのとき、足に作用する力は、筋力、重力、運動による慣性力のほか、ニュートンの第3法則（作用・反作用の法則）にしたがい、立位で足底が地面についているとき、足底が地面を圧する力と同等の力が地面から反力として作用します。これを床反力といいます。

ニュートンの法則では、物体の重心が移動するには外力が作用しなければならないとあります。

外力とは物体の外から作用する力で人間でいうと皮膚の外から加わる力の事で、筋力は皮膚の内側で力を発揮するので内力といいます。なので筋力(内力)だけではヒトは重心移動させて移動することは出来ません。

地球上でヒトに作用する外力は、重力と床反力の２つです。

重力は地球上では不変ですが、床反力は身体が床面を押す力の反発力なので、ヒトが重心移動しながら動けるのはこの床反力という地面からの反発力を使い(制御し)ながら筋肉を作用させはじめて、ウォーキングやランニングなど重心移動する運動ができるのです。

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体幹筋から四肢への運動を効果的に作用させ、接地時の床反力からのスムーズな重心移動は、歩行効率と推進力を高めて歩行を安定させ、縦走登山など長距離歩行になればなるほどこれを踏まえた歩行技術は、エネルギー効率とパフォーマンス向上を高める上で大切になります。

私が山歩きで意識するポイントは、仙骨を少し前傾気味（前方への重心移動がスムーズになる）にしインナー腹筋を使い、脚の動きはインナーマッスルに追従させ、足趾(拇指)で地面を蹴る（押す力）=（床反力）ことを意識し、スムーズな重心移動による効率的、効果的な歩行を心がけています。

1.コロナウイルス感染者・新型コロナワクチン接種者に、脳神経の炎症所見が報告され、脳損傷を引き起こすことが確認される。

新型コロナウイルスのmRNAワクチン接種が脳にダメージを与え、脳細胞の死滅、変性はパーキンソン病、うつ病、思考力低下などを誘発し、また、アルツハイマー型認知症など認知機能にさまざまな問題を引き起こすと結論づけられている。この研究の結果はMedRxiv Journal に掲載された。

韓国のトップクラスの研究者チームが、ソウルの430万人の電子健康記録を分析した。

研究者らは3か月間にわたって、COVID-19 mRNAワクチン接種群と非接種群のさまざまな新たな病状の発症率を比較した。

• うつ病が68%増加、• 不安障害および関連障害が44%増加、• 睡眠障害が93.4%増加、• 軽度認知障害が138%も増加、• アルツハイマー病が23%増加

 アメリカの著名な集中治療医ピエール・コリー博士は、注射を受けた後に認知障害に苦しむ患者が増加していると警告している。

2.若年者のターボ癌の増加が著名になってきている。

2024年、アメリカでの新しいがん診断数が過去最高に達することが予想されている。これは、若いアメリカ人の間でがんが驚くほど増加していることが大きな要因。米国では、2024年に200万人以上のがん患者が発生すると予測されている。最も多いのはカリフォルニア州で19万3,000人。

がんの生存期間は大幅に改善されたが、医師たちはなぜ若いがん患者を診察することが増えているのかを解明しようとしているのと同時に、一部のがんが憂慮すべき増加を見せている。

がんと診断された65歳以上の人の割合は、過去30年間で61%から58%に減少し、50～64歳の間で診断された人の割合はほぼ安定していた。

同センターの共同所長、ロビン・メンデルソーン氏は「注目すべきことに、この期間中に全体的ながん発生率が増加したのは、これら3つの年齢層の中で50歳未満の人々だけだった」とACSの報告書は述べている。

3.新型コロナウイルスワクチン接種者の腎臓障害の報告が増加しており、スパイクタンパクは腎臓の尿細管に炎症を引き起こすことが報告されている。

IgA腎疾患は、免疫系の異常によって起こる疾患。慢性的で進行性、腎臓の状態が徐々に低下し40％が末期腎不全になる。また、いまだ確立された治療法はない。この難病にワクチン接種者がいることが証明されている。

一般社団法人日本腎臓学会　グラフ引用

X-管理人  グラフ・図引用

ワクチン接種以降の3年間で約１万人の腎不全での超過死亡が発生している。

紅麹食後の死亡が話題だが、腎不全の超過死亡が激増しだしたのは2022年2月以降である。 腎不全数千人の超過死亡は３回目コロナワクチン接種後に激増している。

4.予防接種健康被害救済制度の被害者数が止まらない。

X 藤江@日本人、謎の大量死※コロナでは説明できない　図引用　

5.電子レンジで調理するとタンパク質が変性し体内で免疫系が異物と捉え、排除しようとして炎症反応が生じる。食後に白血球の数値の増加が確認される。

新型コロナウイルスワクチン接種者は食品を電子レンジで調理すると、さらに炎症反応を増強させる可能性がある。人体は変性タンパクや異種タンパクなどを体内で産生する細胞は感染細胞とみなし、自己免疫細胞により攻撃され炎症反応が起きる。

m-RNAワクチン接種後に産生されるコロナスパイクタンパクも体内では異物とみなされるので、スパイクタンパクを産生する細胞を自己免疫細胞が攻撃し自己免疫疾患など、様々な疾患が誘発される。

6.カレーのスパイスに含まれるウコンの成分には、新型コロナウイルスのスパイクタンパクと結合する作用があり体内の細胞とスパイクタンパクの結合を防ぐ。

６月１４日大規模国民運動に関する共同記者会見 厚労省にて　　https://x.com/officialAntiWHOより

「世界保健総会（World Health Assembly：WHA）」で6月1日突如、IHR（国際保健規則）改正案が強行裁決され可決された経緯の説明

：厚労省共同記者会見場のモニターに6月1日、WHAで行われたIHR（国際保健規則）改正案が強行裁決された本会議の模様が映し出される。

WHA最終日の夜9時というギリギリの時間に突如、議長から IHR（国際保健規則）改正案の本会議に移行するというアナウンスがなされ、既に多くの加盟国が会場を去り帰宅の途についている中、WHO加盟国194カ国中1／3に満たない参加国（本会議開催はWHO加盟国1／2以上の出席が必要）でルール無視の強行裁決をした。

議長、賛否も数えない、審議もしない、IHR（国際保健規則）改正案に異議なしですね！で、終わり。

この裁決に反対、異を唱えたのは、スロヴァキア（スロヴァキアのロベルト・フィツォ首相（59）が5月15日、首都ブラチスラヴァから北東の小さな町で銃撃され、病院に運ばれ一時重体）、イラン（エブラヒム・ライシ大統領（63）が5月19日午後、搭乗中のヘリコプター墜落死）、ロシア、アルゼンチン、コスタリカなど。日本、アメリカ、ドイツなど37ヵ国が賛成する。

ルールではIHR（国際保健規則）改正案を可決するにはWHO加盟国1／2以上の出席、2／3以上の賛成が必要。また、IHR（国際保健規則）改正案を裁決する4ヶ月前にWHO加盟国194カ国が本改正案を持ち帰り、十分審議してから本会議に持ち寄り裁決するルールがあるが、以上の全てのルールを無視し一方的にIHR（国際保健規則）改正案は強行可決された。

テドロスは総括で、世界は勝利したと宣言？？？、これで来年のパンデミック条約可決に道筋がついたと高笑い！？

IHR（国際保健規則）改正案は国際条約であるが故、国会で審議されなければならないが、審議しないという政府見解を表明した。

6月閣議決定されたインフルエンザ等対策政府行動計画、地方自治法改正、という法的根拠と拘束力を使い、パンデミック時にWHOのIHR（国際保健規則）を国民に強制遵守させていく方針！

こんな無茶振りしてまで、何故、日本はWHOのパンデミック施策の旗振り役をし、推進しなければならないのでしょう？

その一つの理由として2年前に武見敬三厚労相が公で述べた、日本の公衆衛生はゲイツ財団と深い関係にあるという発言が気になります！！

 IHR（国際保健規則）改正法の目玉は「遺伝子治療を含む保健製品」の条項であり、この遺伝子治療とはｍ-RNAワクチンを指すものであり、さらに日本政府、日本メーカー、日本の医師によって今秋から世界で初めて承認された自己増殖型レプリコンワクチン（次世代型コロナm-RNAワクチン）接種が開始されようとしています。

この数年、日本での超過死亡は数十万に上り世界でも断トツに高くなっています。他国ではm-RNAワクチンは2～3回平均に対し、真面目な日本人は政府、厚労省の強力な推進に後押しされるよう何度も繰り返し接種してしまいました。

超過死亡の原因の究明も成されず、コロナワクチン予防接種健康被害救済制度は１年以上待ちとなるほどの多数の健康被害が出ているにも関わらず、m-RNAワクチンによる健康被害の検証も究明も成されないまま、さらに超強力な自己増殖型レプリコンワクチンを推進するという全く国民の健康を守るという公衆衛生から逸脱した政府の暴走には、開いた口も塞がりません！！

以下のチラシは、「m-RNAワクチン中止を求める国民連合」から取り寄せたものを掲載させてもらいました。　https://x.com/stop_mRNA_comより

WHOの最高意思決定機関（194の全加盟国・地域の代表で構成される）「世界保健総会（World Health Assembly：WHA）」で6月1日突如、IHR（国際保健規則）改正案が強行裁決され可決されました。

世界保健総会（WHA）は、第55条により改正案は4ヶ月前に加盟国に内容を告知し、WHAで裁決されなければならないという国際条約を無視し、6月1日、WHA最終日にWHO加盟国にIHR（国際保健規則）改正草案を渡し、そのまま強行裁決し可決する暴挙を行いました！！

WHOと戦うWCH創設者のテス・ローリー博士の解説では、WHOはパンデミック条約を裁決で可決できなかった為、パンデミック条約の条項をそのまま国際保健規則改正案に盛り込み、IHR（国際保健規則）改正でパンデミック条約を実現させるというPlan Bに変更したと言います。

（Plan Aはパンデミック条約を通す）

IHR（国際保健規則）とはWHOの定める法的拘束力のある文書で、今回の改正案で決議された内容は以下の通り。

1．パンデミック緊急事態

パンデミック（意図的に計画）宣言により、実質的にWHO事務局長テドロスが全ての権限を掌握する。パンデミックの明確な定義は無いので、テドロスがパンデミック宣言すればパンデミック緊急事態となる。

2．遺伝子治療を含む保健製品

PCR検査、遺伝子治療法（mRNAワクチンなど）パンデミック緊急事態になると民間製薬会社が自分たちの製品の規制や配分を決めることができる。

IHR改正でパンデミック産業が立ち上がり、パンデミックを口実に世界人類への勝手な健康管理、予防、治療をWHOの一極集中管理体制の元、自己都合で行い、経費は各国の税収で賄い、膨大な利益はグローバリスト、特定財団、パンデミック産業が独占する。

*遺伝子治療法とはｍRNAワクチンを指すものと思われ、WHOが自ら遺伝子組換え治療を推進している事を認めている。また、13条によりWHOが承認した治療（ｍRNAワクチン等）は加盟各国政府は速やかに承認しなければならない。

途上国の保健製品は先進国が賄い、資金は先進国の税金から充てられる。

3．偽情報を検閲する機関をWHO加盟各国に設置

 日本に於いては、「新型インフルエンザ等対策政府行動計画、及び改定案」で6月に誤情報取り締まりを閣議決定した。

今後はNational IHR Authority(国家IHR機構)を各国政府が作り各国で誤情報を取り締まり、デジタルシステムなどでソーシャルメディアの監視をしていく。

WHOの中央集権化による、WHOに対する全ての反発は誤情報と称して抹殺し、WHO加盟国にIHR（国際保健規則）の法的拘束力を行使させ、WHOが適切と判断した保健製品を国民に強制させる（ワクチン接種の強制など）責任を負わせる。

テス・ローリー博士は以下のように訴える！

資料：X動画「速報」WHOパンデミック条約延期とIHR可決の真相[及川幸久]　 [Breaking　News]

緊急Xスペース　パンデミック条約交渉継続、IHR(国際保健規則）強行可決は無効！　引用