アメリカのトランプ大統領は就任初日の20日、WHO＝世界保健機関から脱退する大統領令に署名しました。トランプ氏は、アメリカの拠出金が多いことについて「不公平だと思う」と述べ、一時政権時のWHOの新型コロナウイルスへの対応が中国寄りだと批判し、国連側に脱退を通告しましたが、2020年の大統領選で勝利したバイデン氏が脱退方針を撤回していました。

トランプ大統領は29日ＷＨＯ＝世界保健機関について、アメリカより拠出金額の少ない中国が完全に支配していると批判し、「改革を求めたものの改善が見られない」として脱退する意向を表明し、ＷＨＯ向けの拠出金は今後、他の公衆衛生分野に振り向けると発言しました。

＜アメリカが「WHO脱退」を決めた理由＞

1．中国への偏りとされるWHOの運営

トランプ大統領は、WHOがCOVID-19パンデミックへの初期対応において中国寄りの立場を取ったと批判し、具体的には、パンデミックの発端となった武漢での感染拡大に関する情報公開の遅れや、WHOの調査が不十分であるとされる点が問題視された。

WHOは、中国の影響力が強まっているとの指摘を長年受けており、トランプ政権はこれを改善するための改革が必要と主張してきたが、改革の進展が見られない中で、アメリカの資金が過大に拠出され続けている状況に強い不満を表明していた。

2．資金負担の不公平性

アメリカはWHOへの最大の資金提供国で、拠出国の第1位となっており22～23年には、WHOの調達資金の約15%にあたる12億8400万ドルを拠出している。中国の拠出額はこれに比べて遥かに少なく、この不均衡がアメリカ国内で「国益に反する」との批判を呼んでいる。

トランプ大統領は、他国が負担を軽減される中で、アメリカが過剰な負担を強いられていることを問題視している。これにより、WHOの運営がアメリカにとって公平性を欠くものだとの主張が繰り返されてきた。

3．パンデミック対応の失敗

2020年のCOVID-19パンデミックにおいて、WHOの対応は国際的に批判を受けた。感染拡大の初期段階で迅速な対応が取れなかったことや、中国からの情報発信を鵜呑みにしたとされる姿勢が問題視されている。アメリカ国内では、WHOがパンデミックを防ぐ役割を十分に果たしていないとの不満が根強く存在している。さらに、パンデミック対応においては各国間の連携が重要視されるが、WHOの調整能力に対する疑問が生じたことが、アメリカの脱退決定を後押ししたと考えられる。具体的には、ワクチン分配の不公平性や情報共有の遅延が挙げられる。

＜アメリカのWHO脱退で懸念されること＞

脱退で最も懸念される影響は、WHOは、アメリカの資金に依存しているため、脱退後の資金不足が特に懸念されます。WHOの予算は各国に義務づけられた分担金と任意の拠出金などから成り、米国は拠出国の第1位となっており22～23年には、WHOの調達資金の約15%にあたる12億8400万ドルを提供しています。この資金は感染症対策や予防接種の普及に不可欠だからです。

これにより、WHO機能が縮小する可能性があり、感染症対策や医療支援が後退し、国際的な健康状態がさらに深刻化する恐れがあると懸念されています。

テドロス事務局長は、持続可能な資金がなければ、治療を受けるべき人々を選別するという困難な状況に直面すると警告しています。

この状況は国際的な健康政策の再考を促す要因となり、各国が協力して新たな資金調達の方法を模索する必要性があり、国際協力の再構築が求められています。特に欧州連合や中国などが新たな資金提供としての役割を果たすことが期待されています。

厚生労働省の関係者は「米国が脱退すれば、日本にも分担金の負担を上げるように、との要請がWHOから来るだろう」と想定され、米国の脱退後は、分担金の拠出国の第1位は中国になるが、「（WHOの資金は）現在は分担金よりも任意拠出金の割合の方が多く、純粋に分担金の順位で中国が影響力を持つ、ということにはならないだろう」と話しています。

＜WHOの資金源・拠出金＞　

WHO（World Health Organization、世界保健機関）は、国際的な保健問題を解決するためのリーダー的存在として、1948年に設立されました。その活動を支えるためには多額の資金が必要です。

『WHO（World Health Organization)、世界保健機関の資金源』

1．会費：加盟国が義務的に支払う金額です。

算出基準：各国の経済規模や人口などに基づいて分配されます。国連の加盟国である194カ国すべてが支払義務を負います。

割合：WHO全体の予算の10〜20%程度を占めるのみで、近年では割合が減少しています。

アメリカや中国、日本などの経済規模が大きい国が比較的高額の会費を負担しています。

2．任意拠出金

加盟国や民間団体、国際機関、個人などが自主的に提供する資金です。

特徴：WHOの予算の80〜90%を占める最大の資金源です。

主な提供者：各国政府、財団（例：ビル&メリンダ・ゲイツ財団）、企業、国連の他の機関（例：ユニセフや世界銀行）など。

課題：任意拠出金は特定のプロジェクトや活動に指定されることが多く、WHOの自由裁量で使える資金が限られます。

『具体的な資金拠出者』

1.政府

各国の政府からの任意拠出金が大きな割合を占めます。アメリカ、ドイツ、イギリス、日本などが主要な拠出国です。

2.財団や民間団体

民間セクターからの資金も重要な役割を果たしています。

ビル＆メリンダ・ゲイツの財団：WHOへの最大の民間出資者であり、毎年多額の寄付を行っています。主に感染症対策や母子保健分野のプロジェクトに資金を提供しています。

GAVIアライアンス：ワクチン普及を目的とした国際的な団体で、WHOとも密接に連携しています。

3.国際機関や国際金融機関

• 国連の他の機関や世界銀行などがプロジェクトベースで資金を提供します。

【WHO会費（分担金）上位国ランキング（2023）】

分担金は、WHOにおける「会費」に該当します。正式にはAssessed Contributions（査定拠出金）**と呼ばれ、各加盟国が義務的に支払う資金です。

ポイント

1. アメリカが最大の分担金支払国: 分担率22%で最も高額の資金を提供しています。
2. 中国が急上昇: 経済規模の拡大に伴い、分担率が大幅に増加。
3. 日本の位置: 経済大国として第3位にランクイン。
4. ヨーロッパ諸国: ドイツ、イギリス、フランス、イタリアなど、EU加盟国が上位を占めています。

分担金（会費）の特徴

• 義務的: 各国がWHOの運営を支えるために負担する義務があります。
• 算出基準: 国連で定められる分担率に基づいて決まり、国の経済規模や支払い能力を反映しています。
• 使用用途: 主にWHOの基礎運営費や重要な保健事業の基盤を支えるために使用されます。

一方で、「任意拠出金」（Voluntary Contributions）は加盟国や民間団体が自主的に提供する資金で、使用用途が特定のプロジェクトや活動に限定されることが多いです。

WHOの財政構造を理解する際には、この分担金（会費）と任意拠出金の区別が重要です！

【WHOへの任意拠出金　上位拠出者リスト】

2020年時点でのWHOへの主な任意拠出金の拠出者の上位リスト

ポイント：

1.米国が最大の拠出者: 米国はWHOの主要な任意拠出金提供国であり、感染症や公衆衛生対策を中心に多額の資金を提供しています。

2.民間の役割: ビル＆メリンダ・ゲイツ財団やGAVIアライアンスなど、民間財団や国際機関が上位に位置しています。

＊GAVIアライアンスは"Global Alliance for Vaccines and Immunization"の略で、2000年に設立された予防接種を世界に拡げるための団体で、ここにもビル&メリンダ・ゲイツ財団が巨額を投じている。それを加えれば、おそらくWHOに最大の資金を供給しているのはビル・ゲイツ氏であり、WHOを支配、私物化している様相がうかがえます。

3.多国間機関の寄与: 世界銀行や国連開発計画（UNDP）なども重要な支援者です。

このリストを見ると、WHOの財政は多様な拠出者に支えられている一方で、米国や特定の財団への依存度が高いことがわかります。今後の財政基盤の安定化に向けた改革の動向が注目されています。

『WHOの財政における課題』

1．資金の偏り

任意拠出金に依存しているため、資金の用途が提供者の意向に左右される傾向があります。これにより、WHOが独自に優先すべき分野への投資が制限される可能性があります。

2．財政の不安定性

会費収入が減少し、任意拠出金への依存が高まる中で、提供者の経済状況や政治的動向に影響を受けやすくなっています。

3．持続可能性の確保

新興感染症や気候変動による健康リスクへの対応など、新たな課題が増加する中で、資金の持続可能性が懸念されています。

WHOは、世界の健康を守るために多岐にわたる活動を行っていますが、その財源は加盟国の会費だけでなく、任意拠出金に大きく依存しています。この資金構造は、活動の柔軟性や持続可能性に影響を与える一方で、特定分野の重点化をもたらすという利点もあります。WHOの財政基盤を安定させるためには、加盟国の会費増額や新たな資金調達手法の模索が必要です。

（情報源：日本ラゲッジエクスプレス株式会社　2025年1月21日配信　抜粋引用）

ロバート・F・ケネディ・ジュニア氏（次期保健福祉長官）がWHO脱退を公約にする理由

「WHO（世界保健機関）は完全に道を踏み外した」

「いまやパンデミックを宣言する権限を自らに与え、加盟国に医療政策を押し付けようとしているが、私はそんなことはさせないし資金提供もしない」

「WHOは中国やダボス会議、製薬会社などのための道具となった」

＊世界経済フォーラム（World Economic Forum、WEF） は、スイスのダボスで毎年開催される年次総会が有名で、世界各国の政治家、経済人、学者などが集まり、グローバルな課題について議論する場として知られています。世界経済フォーラムでは選挙に選ばれていない金持ちたちが世界の在り方を決めて、そのことに国が従う流れになっています。気候変動やジェンダー、多様性なども一見良いことのように見えてビジネスになっており、投資家たちの利益になるようになっています。トランプ大統領がアメリカ・ファーストと言っているのはそういう投資家の利益よりも国民の利益が大事ということも含まれています。

「WHOはグローバルヘルス政策に口出しすべきではないし、ワクチンが試験され、実際に命を救うことが証明されない限りは巨大なワクチン接種プログラムに関与すべきではない」

「ファウチとビル・ゲイツが犯した罪のひとつは、WHOを本来の使命から離れて、ワクチン一辺倒にさせたこと」

などと述べており、WHOを非難しました。

ロバート・ケネディJr「WHOは殺人組織だ」ワクチンとゲイツ財団とWHO

ケネディ氏：WHOはシステム的・構造的問題がありますね。

これは本質的にCDC（米疾病対策センター）や他の健康規制局と同じようなものです。この国でも欧州でもです。
まず最初に、事実として、これらの機関は その資金を製薬業界に大きく依存しているんです。

これらの繋がり、あるいは他の利害関係によって、これらの機関を非常に近しい関係にしています。人質というよりも、むしろ子会社ですよ、この業界の。
WHOはその資金を、国々から得ていますが、半分は業界からです。

米国に次ぐ、単一大口資金源としては、ゲイツ財団です。
製薬業界と、非常に密接な関係ですね。ゴールはほぼ同一です。

歴史的に、製薬業界はWHOを使ったんです。
開発国において、WHOは巨大な力を持っていますから。
特に、製薬業界は、アフリカの国々に薬をばらまきたいわけです。
期限切れのものや毒物をね。

通常は、WHOを従わせるんです。
これらをアフリカの人たちに強制するように。
WHOは、アフリカの人たちで薬をテストし、強制します。
人々の意思に反して。
WHOは、ほぼアフリカの全ての国の健康機関に出資するわけです。
例えば、HIVプログラムでは、数百万ドル（数億円）を費やしました。

アフリカの国々に毎年です。
もし、これらのHIV資金を受け取れないと、非常なトラブルになります。
それで、WHOには巨大な影響力があるわけです。
2017年のことです。
スカンジナビアの国が、研究を行ったんです。
この種の研究というのは、歴史上初めてでした。
これはDPT（三種混合）ワクチンの研究です。
ジフテリア・百日咳・破傷風です。
このワクチンが、WHOの命令のもと、すべてのアフリカの子どもに打たれました。
そして、2017年1月27日。
このワクチンが子どもを殺していたと判ったんです。
ワクチン接種の子どもが、非接種よりも10倍の死亡率でした。
ジフテリア・百日咳・破傷風よりも多くの子どもを殺していたんです。

しかし、ゲイツとWHOは継続させ続けました。
完全に信頼の無いワクチンを。
スカンジナビアの政府の信頼できるソースですよ。
世界でベストの科学者です。
それでも、アフリカの全ての子どもに処方し続けたんです。

ロバート・F・ケネディ・ジュニア氏は反ワクチン論者として知られますが、実際に小児用ポリオワクチン承認取り消しの申し立てをするなど行動に移してもいます。こうした反ワクチンの姿勢はQアノン等にも通じます。

＊Qアノン（Q-Anon）ディープステートの存在を確信・敵視する極右集団

バイデン氏が執務する最終日である1月19日に、トランプに批判的な立場を取ってきた人たちに対して、予防的な恩赦を与えると発表した訳とは！？

（現代ビジネス　1/24配信記事　抜粋引用）

バイデンは大統領として執務する最終日である1月19日に、トランプに批判的な立場を取ってきた人たちに対して、予防的な恩赦を与えると発表したのだ。予防的な恩赦とは、現在のところは罪に問われていないが、今後問われて服役するようなペナルティが課されることがないように事前に手を打つという、特別な恩赦である。 恩赦対象は、アメリカの新型コロナ対策を推し進めた国立アレルギー感染症研究所元所長のアンソニー・ファウチ博士、反トランプ姿勢を何度も示してきたマーク・ミリー前統合参謀本部議長(米軍制服組トップ)、バイデンの親族5人、2021年1月6日に起こったいわゆる「連邦議事堂襲撃事件」に関しての、米下院に設置された調査特別委員会に関わった人物らだ。 詳しい事情がわからなければ、バイデンの恩赦の何が問題なのかはわからないだろうが、事情を知れば相当とんでもないことをやったことがわかるのではないかと思う。

＜コロナウイルス「人工」的なものだった＞

まずはファウチ博士から取り上げてみよう。 私はファウチ博士は、政治的な意味合いを十分に理解できない理系人間だったのではないかと思うが、そのために大きな過ちを犯し、その犯した過ちをごまかすために嘘を言い続けた人であると見ている。 2019年に出現し、2020年から世界を席巻した新型コロナウィルスについては、今だに自然発生なのか、人工的に作られたものなのかの決着がついていないことになっているが、人工的に作られたものだと見るべきではないのかということは、当初から良心的な科学者たちからは指摘されていた。

新型コロナウィルスは、コウモリのウイルスであるRaTG13が起源であることは広く知られるようになった。だが、RaTG13には、人体が普通に持つ蛋白分解酵素である「フーリン」に触れると、ヒトの細胞にくっつきやすい形状に変化するような性質は持っていない。こうした性質を持つゲノム配列を「フーリン配列」と呼んでいるが、これはMERS(中東呼吸器症候群)ウイルスやHIV(ヒト免疫不全症候群)ウイルスにしか存在するのが確認されていないものなのだ。ところが、世界を席巻した新型コロナウィルスにはこのフーリン配列が存在するのである。RaTG13が自然の進化の中でこうした性質を持つようになったとは考えにくいのだ。

また、コロナ型のウイルスはヒト細胞の持つACE2受容体とが結びつくことによって感染が引き起こされることになるが、この時のACE2受容体側の接点は5箇所ある。この5箇所の接点のうちどの接点と結びつけるかは、ウイルスの違いによって異なっている。 SARSウィルスにも、コウモリのコロナウイルスであるRaTG13にも、1つしか結びつくポイントはない。だが新型コロナウィルスには5箇所全てと結びつける能力が備わっているのだ。 RaTG13に突然変異が起こって、1箇所だった接点が2箇所になるということはありうるとしても、1箇所だった接点が一気に5箇所に増えるということは自然界ではありえない。だから、人工的に作られたものではないかという疑いは決して陰謀論ではなく、極めて合理的な推論だ。

自然界に存在するウィルスに新たな性質を付け加える実験を機能獲得実験と呼ぶが、RaTG13をベースに機能獲得実験を行って作られたものが新型コロナウィルスだというのは、おそらく正しいだろう。

＜ファウチ博士の実験関与疑惑＞

「なんでそんな危険な機能獲得実験なんて行うんだ」という意見もあるが、研究室から絶対に漏洩しないという前提が成立するならば、そこにも意味があることは認めるべきだと私は思う。現状のウィルスよりも感染力を高めたウィルスが将来出現する可能性を考え、それに備えておくことには、意味がある。また、どういった遺伝子変化が起こりやすいのかということを知ることにも役に立ち、それはウィルスに対する理解のみならず、生物の進化や人体に対する理解にも貢献するところも大きいはずだ。 普通の人たちがその危険性に着目し、リスクのある研究はやめさせたいと思うのは当たり前だし、一方で研究者がそのメリットに着目して研究を推し進めたいと考えるのも当然のことだ。 こうした中で、一般に西側の国家においては、こうした研究に対する規制は厳しくならざるをえない。そうなると、こういう点での規制が緩い中国などにおいて、こうした研究が進みやすいことになる。 そしてそうした研究に関わり、その成果を知りたいと考えるのは、研究者にしたら当然かもしれない。 ファウチ博士はこうした観点から、中国での危険な機能獲得実験に間接的な手法を使って米政府の補助金を出し、関わることをやってきたと見られるのだ。人類の科学の進歩のためには、そういう道を選ばざるをえないとさえ思っていたのだろうと思う。

だが、武漢ウィルス研究所から問題のウィルスが漏れ出したことで、厳しい立場に追い込まれたと考えられる。 医学雑誌のLancetの2024年3月11日号によると、2020年と2021年の2年間の合計だけで、新型コロナウィルスによる死亡者数は全世界で1590万人に達する膨大なものだ。

こんな危険なウィルスを作り出すことにアメリカ政府の補助金を出すことを承認していた事実が明らかにされたら、自分の立場はない。 ファウチ博士は自らを正当化するために、新型コロナウィルス人工説を否定し、人工説を唱える人たちを陰謀論者扱いした。補助金を差配するのに強い影響力があることを利用して、研究者たちにも同調するように圧力を掛けた。 このファウチ博士の罪が問われないようにしたのがバイデン大統領なのだ。

＊「武漢ウイルス研究所（Wuhan Institute of Virology, WIV）」はバイオレベル4（BSL-4）の施設を持つ研究所ですが、特にコウモリ由来のコロナウイルスに関する研究を行っており、ファウチ博士はこうした観点から、中国で新型コロナウイルスの危険な機能獲得実験に間接的な手法を使って米政府の補助金を出し、関わることをやってきたと見られます。

これに加担していたのが、米D.S（官僚機構や政府調達にまつわる既得権益層）やビル＆メリンダ・ゲイツ財団などのグローバリストで、米「軍産医複合体」など政官業の癒着構造も指摘されています。

WHOはこれらのことを事前に把握していたにもかかわらず、新型コロナウイルスが武漢から漏出した際にも中国との蜜月関係による忖度もあり、中国へ立ち入り調査する初動の遅れや、中国の海外封鎖にも時間がかかったため、結果として新型コロナウイルスは世界中に広まってしまったとの見方もあります。 

WHOの悪業がこの機に洗いざらいにされ、是正されるとともに、世界中の人々に「健康の普遍的な権利の保障」がなされるように心から願います。

日本人の生涯に癌になる確率は、男性は約65.5%（2人に1人）、女性は約51.2%（2人に1人）で、日本人の半数が生涯のうちに一度は癌にかかる可能性があります。

体の酸化は、癌をはじめ様々な病気の温床になります。

酸化とは、物質が酸素と結びつく化学反応のことです。私たちの体も例外ではなく、様々な要因によって酸化が進んでしまいます。私たちの体は、呼吸によって酸素を取り込み、エネルギーを作り出していますが、その過程で活性酸素と呼ばれる物質が発生します。この活性酸素が過剰になると、細胞を傷つけ、様々な病気の原因となります。この酸化が進むことを「酸化ストレス」といい、これが過剰になると、体内に悪影響を及ぼすことが知られています。

酸化を促進させる原因

• ストレス：ストレスは活性酸素の発生を促し、酸化を加速させます。
• 不規則な生活：睡眠不足、不規則な食事、飲酒、喫煙は、体のリズムを崩し、酸化を促進する可能性があります。
• 食生活：肉を多く摂取する、塩分を過剰に摂取する、加工食品に含まれる添加物や酸化しやすい油脂が、酸化を促進する可能性があります。
• 環境要因：大気汚染物質が体内に取り込まれることで酸化を促進させ、紫外線は皮膚の酸化を促進し、電磁波を恒常的に浴びたり、シェデイングも身体の酸化を促進します。

酸化と病気との関係

• 活性酸素の増加：pHが低下すると、体内で活性酸素と呼ばれる物質が増えやすくなります。活性酸素は、細胞を酸化させ、老化を促進したり、様々な病気の原因になります。

• 免疫力の低下：酸性化した体は、免疫力が低下しやすくなります。免疫力が低下すると、感染症にかかりやすくなったり、癌細胞が成長しやすくなったりします。

• 細胞機能の低下：細胞は一定のpHの範囲内で最も効率的に機能します。pHが大きく変動すると、細胞の働きが阻害され、様々な臓器の機能低下につながる可能性があります。

酸化と癌との関係　

活性酸素がDNAを傷つけることで、細胞がガン化してしまうことがあります。

　＜酸化が癌を引き起こすメカニズム＞

• DNA損傷：活性酸素は、細胞の設計図であるDNAを傷つけます。このDNAの損傷が修復されないまま、細胞が分裂を繰り返すと、がん細胞へと変異する可能性が高まります。
• 細胞の老化：活性酸素は、細胞の老化を促進します。老化した細胞は、正常な細胞と比べてガン化しやすい性質を持っています。

•  免疫機能の低下：活性酸素は、免疫細胞の働きを抑制し、免疫力を低下させます。免疫力が低下すると、がん細胞を攻撃することができなくなり、ガンが成長しやすくなります。

体とpHの関係とは

私たちの体は、様々な化学反応によって生命活動を維持しています。これらの化学反応は、pHによって大きく影響を受けます。例えば、酵素と呼ばれるタンパク質は特定のpHで最も活発に働き、pHバランスが崩れると、酵素の働きが低下し代謝が滞り、慢性的な疲労感や倦怠感を感じやすくなったり、免疫力が低下し、病気にかかりやすくなる可能性があります。

pHは、水溶液の酸性度を示す尺度のことで、7を中性とし、7より小さいと酸性、7より大きいとアルカリ性となります。

血液のpHは、7.35～7.45の範囲が正常とされ、わずかにアルカリ性の状態です。この範囲を逸脱すると、様々な臓器の機能に障害が起こり、生命を脅かすこともあります

細胞内のpHは、細胞の種類や状態によって異なりますが、一般的にはややアルカリ性の環境が保たれています。これは細胞内の様々な生化学反応が最適に働くための条件です。

pHのバランスが崩れると？

病気や生活習慣などによってpHバランスが崩れると、健康に悪影響を及ぼす可能性があります。

• アシドーシス(acidosis):血液が酸性側に傾く状態。呼吸困難、意識混濁、昏睡などの症状が現れることがあります。
• アルカローシス(alkalosis):血液がアルカリ性側に傾く状態。めまい、吐き気、筋肉のけいれんなどの症状が現れることがあります。

人間の体のpH調整を担う臓器

人間の体は、肺、腎臓、肝臓といった様々な臓器が連携して、pHバランスを常に一定に保とうとして、様々な生命活動を円滑に行っています。

＜肺の役割＞

二酸化炭素の排出：細胞は活動によって生じる二酸化炭素は、血液中に溶け込むと酸性を強めます。肺は、呼吸によってこの二酸化炭素を体外に排出することで、血液のpHを調整しています。

＜腎臓の役割＞

腎臓は、血液中の老廃物や余分な水分を尿として排出するだけでなく、体内のpHバランスを調整する重要な役割を担っています。

• 酸の排出：腎臓は、体内で発生した酸を尿中に排出することで、血液のpHを上昇させます。

• 重炭酸イオンの再吸収：血液中の重炭酸イオンを再吸収することで、血液のpHを上昇させます。

＜肝臓の役割>

肝臓は、体内で生成された酸を中和したり、アルカリ性の物質を生成したりすることで、血液のpHを調整する働きがあります。

pHバランスを保つために

酸化を防ぐためにバランスの取れた食事、規則正しい生活、ストレスの軽減、適度な運動などを心がけることが大切です。

酸化を予防し健康な体を作るポイント

1．食生活（pHバランスを保ち、酸化を予防する食生活を心がける）

＜酸性食品とのバランス＞

酸性食品も体には必要ですが、過剰摂取は避け、アルカリ性食品とバランス良く摂ることが大切です。

肉、魚、卵、乳製品などは、酸性食品です。

加工食品には、添加物が多く含まれており、体内のpHバランスを崩す可能性があります。

＜酸性食品＞（ほどほどに）

肉類

牛肉、豚肉、鶏肉

魚介類

エビ、イカ

飲料

炭酸水、紅茶、コーヒー、日本酒、ウイスキー、スポーツドリンク

乳製品

牛乳、ヨーグルト、チーズ

豆類

レンズ豆

パン、穀物

精製パン、白米、パスタ、餅

加工食品、電子レンジ調理、農薬（野菜表面の農薬洗浄は、小さじ1の重曹を入れた水に30秒～1分程度つける）

＜pH7.0～やや酸性食品＞（常食にすると良い食品）

玄米、胚芽、ライ麦、魚、海の幸、卵、ココアなど　（タンパク中心）

＜アルカリ性食品＞（積極的に摂る）

野菜、キノコ類、果物、海藻類は、一般的にアルカリ性食品です。

特に緑葉野菜、柑橘類、海藻類は、ミネラルが豊富で、体内のpHバランスを整える効果が期待できます。

野菜：レタス、ほうれん草、小松菜、ブロッコリー、キャベツ、トマト、キュウリ、ナス、セロリ、トウモロコシ、きのこ、大根、ピーマン

豆類：大豆

大豆は、たんぱく質やカルシウムが豊富で、体内で燃焼すると酸性の物質を生成するものの、その生成量よりもアルカリ性のミネラルを多く含んでいるため、全体としてアルカリ性食品。

芋類：サツマイモ

パーフェクトフードとも言われ、ビタミンA、C、Eなどのビタミン類や、カリウム、マグネシウムなどのミネラルも豊富に含んでいます。食物繊維も豊富なので、腸内環境を整える効果も期待できます。

レンコン

果物：バナナ、リンゴ、オレンジ、グレープフルーツ、イチゴ、キウイ、スイカ、ライム、レモン、ブルーベリー、ミカン、ブドウ

海藻類：わかめ、昆布、ひじき

その他：梅干、こんにゃく、酢、ワイン

 2．呼吸

＜呼吸と酸化の関係＞

 酸化と呼吸は、一見異なる概念のように思えますが、実は密接な関係があります。私たちの生命活動の根底を支えているのは、まさにこの呼吸による酸化反応です。

体は、呼吸によって取り入れた酸素を使ってエネルギーを作り出しています。このエネルギー産生の過程で、活性酸素という物質が発生します。活性酸素は、ある程度の量は体にとって必要ですが、過剰になると細胞を傷つけ、老化や様々な病気の原因になると考えられています。＝体の酸化、劣化の促進。

 ＜呼吸が浅い場合＞

呼吸が浅いと、十分な酸素が体内に取り込まれません。そのため、細胞はエネルギー不足になり、効率の悪い状態で活動することになります。結果として、活性酸素が過剰に生成されやすくなり、体の酸化が促進されてしまいます。

ポイント：浅い呼吸は体内に活性酸素が蓄積し、酸化が進んでしまう。

＜深い呼吸が体の酸化を予防する理由＞

• 酸素の摂取量が増える: 深い呼吸によって、肺に多くの空気が入り、より多くの酸素を体内に取り込むことができます。これにより、細胞は十分な酸素を得て、効率よくエネルギーを作り出すことができるようになります。
• 二酸化炭素の排出が促進される: 深い呼吸は、体内に溜まった二酸化炭素を効率よく排出する効果があります。二酸化炭素は、血液を酸性に傾け、酸化を促進させるため、これを排出することで酸化を抑制する効果が期待できます。
• 自律神経のバランスが整う: 深い呼吸は、副交感神経を刺激し、リラックス効果をもたらします。自律神経のバランスが整うことで、体の機能が安定し、酸化ストレスに対する抵抗力も高まります。

 ポイント：深い呼吸は、酸素の摂取量を増やし、二酸化炭素の排出を促進し、自律神経のバランスを整えることで、酸化を予防する効果がある。

 ＜酸化を予防する呼吸法＞

「丹田呼吸法」

丹田呼吸法は、単に呼吸をするだけでなく、体全体のバランスを整え、自己治癒力を高める効果が期待できるため、酸化を予防し、健康維持に役立ちます。

＜丹田呼吸法が酸化を予防し健康に良い理由＞

• 細胞への酸素供給量が増え、エネルギー生成を効率化する

丹田呼吸法は、お腹を意識した深い呼吸を行うため、肺の隅々まで空気が行き渡り、細胞に十分な酸素が供給されます。

十分な酸素があることで、細胞内のミトコンドリアでのエネルギー生成が効率化し、活性酸素の発生を抑えることができます。

• 二酸化炭素の排出促進

深い呼吸によって二酸化炭素が効率よく排出されると、血液が酸性化しにくくなります。血液が酸性になると、体内の酸化が進みやすいため、この作用は酸化防止に繋がります。

• 自律神経のバランス調整

丹田呼吸法は、副交感神経を刺激し、リラックス効果をもたらします。副交感神経が優位になると、心身がリラックスし、ストレスが軽減されます。ストレスは活性酸素の発生を促すため、ストレスの軽減は酸化防止に繋がります。

• 内臓機能の活性化

丹田は、多くの経絡が交わる重要なツボです。丹田呼吸法によって、内臓がマッサージされるような効果があり、内臓機能の活性化が期待できます。内臓機能が活性化すると、体全体の代謝が向上し、老廃物の排出がスムーズになり、酸化を防ぐ効果が期待できます。

• 気の巡りが良くなる

丹田呼吸法は、気の流れを意識することで、体内のエネルギーの流れをスムーズにする効果があります。気の巡りがよくなると、体全体のバランスが整い、自己治癒力が向上し、酸化ストレスに対する抵抗力も高まります。

自律神経を安定させる呼吸法：関連リンク

春の長雨と気象病対策　自律神経を安定させる方法

3．腎臓を温める

東洋医学では塩は、五行説において「鹹味」という味に分類され、腎と深い関係があるとされています。

塩は、腎の機能を補い、腎精を滋養する働きがあるとされています。特に、海塩はミネラルが豊富で、腎の働きを助ける効果が期待できます。

 ＜岩塩を温め腎臓にあてる＞

岩塩プレート（ネットで購入可）2枚をオーブン（電子レンジ不可）で3～4分ほど温め、タオルなどに包み、仰向けに寝ながら腎臓に20～30分ほどあて、腎の機能を補い、腎精を滋養させます。腎機能が活性化することで、体内のpHバランスを調整する機能も高まり、酸化を予防し、体内のデトックスにも大変な効果があります。

岩塩プレート（背中側にあてる）

腎臓の位置（背中側）

腎臓は腰より少し上に位置しており、下部肋骨の辺り

米国疾病対策センター（CDC）は2024年12月、ルイジアナ州で米国初の鳥インフルエンザの重症患者が確認されたと発表していたが、同州の保健局は2025年1月6日、この患者が死亡したと発表した。鳥インフルでの死亡例は米国で初となる。

州保健局によると、亡くなった患者は65歳以上で基礎疾患があり、入院後に死亡した。 この患者は、自宅の裏庭で飼っていた病気や死んだ鳥、野鳥との接触があり、鳥インフルエンザA（H5N1）への感染が確認されたという。アメリカ疾病予防管理センター（CDC）は12月、この患者から採取された鳥インフルエンザウイルスの遺伝子を解析した結果、患者の体内で変異を起こした可能性があると発表した。

また、CDCによれば、2024年4月以来、米国では少なくとも鳥インフルエンザの感染が66人で確認されている。そのほとんどが、ニワトリやウシとの濃厚接触によるものだ（66人中2人は感染源がわかっていないが、ヒトからヒトへ感染した証拠はない）。 アメリカでは、家禽や畜牛への鳥インフルエンザ感染が拡大している。

人への感染例はほとんどが軽症で、感染者の多くが病気の家禽や乳牛に接触がある農場労働者だ。 世界保健機関（WHO）によると、世界全体では950件以上の鳥インフルエンザ感染が報告されており、そのうち約半数が死亡している。

CDCは、一般市民の感染リスクは低いものの、家禽や牛、野生動物、非加熱・非殺菌の牛乳を取り扱う仕事に従事している人々は、感染リスクが高いと注意喚起している。 ルイジアナ州で確認されている鳥インフルエンザの感染例は亡くなった患者のみで、人から人への感染は確認されていないという。 ルイジアナ州保健局は、鳥インフルエンザへの感染を避けるために▽病気や死んだ野鳥など、鳥インフルエンザウイルスへの感染の疑いのある動物との接触を避ける▽病気の動物や死んだ動物、その排泄物にペットが近づかないようにする▽適切な温度で調理していない卵や肉、牛乳などの動物由来製品を避けるなどを呼びかけている。

野鳥によって広められるH5N1型鳥インフルエンザウイルスは、世界各地の養鶏場で何度も大流行を引き起こし、養鶏業者の悩みの種になっている。養鶏場のニワトリがこのウイルスに感染すると、内出血を起こして複数の臓器が破壊され、致死率はほぼ100%になる。

鳥インフルエンザ感染の致死率はニワトリで高いのは周知のとおりだが乳牛にも感染が広がっているようだ。

2024年3月以来、このウイルスは米国の16州の800以上の乳牛群に広がっている。そのうちの500以上がカリフォルニア州で、感染の制御ができない状態にある。12月18日には、カリフォルニア州のギャビン・ニューサム知事が、このアウトブレイク（集団感染）に対応するために非常事態宣言を行った。

公衆衛生の専門家は、殺菌していない生乳は飲まないようにとも助言している。もちろん、食料品店で販売されている牛乳は殺菌処理されているため、安全に飲むことができる。

近年、H5N1型は不気味な進化を遂げている。2022年には、H5N1型の哺乳類から哺乳類への感染がアルゼンチンのゾウアザラシで初めて確認された。群れが罹患して数千頭が死亡した。致死率は97％だった。

ただ、人から人への感染は例はあるようだけど、現状極めてまれで、人→人の感染力は極めて弱いものの、H5N1型が急速に人間の生理学に適応しつつあることを示す証拠がある。

2024年12月5日付けで学術誌「サイエンス」に発表された研究によると、乳牛に感染したウイルス株のタンパク質のアミノ酸（構成要素）がたった1つ置き換わる遺伝子変異だけで、ヒトの気道の細胞に簡単に付着できるようになるという。 その変異は11月にカナダのブリティッシュ・コロンビア州で鳥インフルエンザに感染し、集中治療室で治療を受けた子どもから採取したウイルスでも見られた。これが重症化に関わっている可能性がある。それでも科学者たちは、まだヒトからヒトへの感染の証拠はないと言う。 

CDCは、現時点でのH5N1による公衆衛生上のリスクは「低い」としている。しかし、ヒトからヒトへと感染する能力を持つウイルス株が新たに誕生すれば、状況は一変するかもしれないという。

これが人→人感染が容易に起こるような変異が発生すると、非常に恐ろしい。

 第一次大戦中に猛威を振るったスペイン風邪（現在のA型インフルエンザの祖先）も、元はと言えば鳥インフルエンザから変異したと言われる。人の間で感染が拡大した当初は、非常に死亡率が高かった。 コロナも、今でこそただの風邪程度になりつつあるが流行初期は非常に死亡率が高かったが、鳥インフルエンザが人→人感染を起こすようになると、当初の死亡率はそれどころではない高さになる恐れがある。5000万人以上の死者を出した1918年のスペインかぜのように深刻化するのか、あるいはその中間になるかを予測するのは不可能だ。

動物からヒトへの鳥インフルエンザ感染が起こるたびに、ウイルスはヒトからヒトへと感染する能力を獲得する機会を得る。この分水嶺を越えると、パンデミック（世界的大流行）が始まる可能性がある。現時点でH5N1型が分水嶺を通過した証拠はないが、それが起こらないとは言い切れない。

「鳥インフルエンザウイルスについて現時点で明らかになっていることから考えると、これは良くない傾向で、本気で対策する必要があります」と米メイヨー・クリニックの微生物学者で呼吸器疾患を専門とするマシュー・ビニッカー氏は言う。

鳥インフルエンザの感染拡大を食い止めるには、早期の発見と迅速な対応が鍵となる。米国では現在、農場のスタッフなど、感染の可能性が最も高い人々を対象に「積極的サーベイランス」を実施するほか、ワクチンの製造も急いでいる。CDCによると、H5N1型に対するワクチン候補は2種類ある。2025年4月までに1000万回分のワクチンを製造する計画だという。 ヒトからヒトへの感染が起こった場合、そのワクチンは感染者グループの周囲の人々に接種される。それ以外の人々にできる最善の策は、季節性インフルエンザの予防接種を受けることだという。これにより流行中のウイルスの量を減らし、感染拡大の可能性を下げられる。

ヒトからヒトへの感染がいつ、どこで発生するのか、そもそもその可能性があるのかどうかも、予測するのは難しい。確かなのは、ヒトからヒトへと感染するタイプのH5N1型インフルエンザウイルスが出現する可能性がかつてないほど高まっているということだけだ。

米国で初の鳥インフル死者、ヒトでのパンデミックは起こるのか最新情報　　NSTIONAL GEOGRAPHIC 1/7(tue)配信

米で鳥インフルエンザ初の死者。自宅で死んだ鳥と接触後に感染が確認される　HUFFPOST 1/7(tue)配信

以上、要約。

鳥インフルエンザウイルスの機能獲得変異研究　

Natureダイジェスト 抜粋引用　

原文 Nature (2013-08-08) | DOI: 10.1038/500121a 抜粋引用

鳥インフルエンザウイルスH7N9亜型は、ヒトに感染して大流行を起こすほど進化する恐れがあり、ウイルスの機能獲得変異研究が再び研究者の注目を集めている。研究のリスクを正当化できるかどうか論争が続いているが、事は慎重に進める必要がある。

鳥インフルエンザウイルスH7N9亜型は、2013年3月に中国で初めて報告されて以来、これまでに少なくとも134人が感染し、そのうちの43人が死亡している。幸いなことに、ヒトからヒトへの容易な感染を示す兆候はなく、ニワトリやその他の家禽との接触を通じたヒトへの散発的な感染にとどまっている。

そこで研究者は、遺伝子操作によって哺乳類における感染性と病原性を高めたH7N9亜型ウイルスを作製する研究を進めようと考えている。

NatureとScienceに同時掲載されたCorrespondence論文（Nature 2013年8月8月号150ページ参照）で、エラスムス医療センター（オランダ・ロッテルダム）のRon Fouchier、ウィスコンシン大学マディソン校（米国）の河岡義裕など22人の科学者は、こうした研究がH7N9亜型ウイルスの「パンデミック（大流行）の可能性」を評価する上で役立つと主張している。ただ、この研究にはジレンマがある。偶然にせよ故意にせよ、組換え株が実験室から流出すれば、インフルエンザの大流行につながる危険性があるのだ。

Natureは、リスクを正当化する手段として公衆衛生に対する利益を過大評価することについて、研究推進派の科学者が少なくとも短期的には慎重になるべきだと考えている。

ここでは、物事を冷静に見通す目が重要となっている。研究が最高のバイオセーフティー基準に従って行われれば、明らかに長期的な利益、例えばウイルスの感染性と病原性の仕組みに関する手掛かりなどが得られるだろう。しかし、公衆衛生やH7N9亜型ウイルスの脅威に対して、短期的な直接的利益が得られるかどうかはあまり明確ではない。科学者に大流行の予測はできないので、その可能性の評価やどのウイルス株に対してワクチン試作品を製造するかは、結局、相対的なリスク判定によるしかない。

確かにフェレットのような動物モデルにおけるインフルエンザウイルスの挙動を調べれば、感染性や病原性に関する情報が得られるが、その結果をヒトに当てはめることには困難を伴うことがある。2013年に入って、フェレット間でのH7N9亜型ウイルスの限定的な空気感染を明らかにした論文が次々と発表されているが、ヒトからヒトへの感染は確認されていないのだ。

大流行の可能性を評価するもう1つの方法は、野生型ウイルスが変異して、ヒト細胞に侵入しやすくなるかどうかを監視することだ。H7N9亜型ウイルスは、すでにそうした変異の一部を獲得しており、H5N1亜型よりもヒトに感染しやすくなっている。しかし、そうした変異から大流行のリスクを予測できるような科学的証拠はないとする論文が、6月に発表された。感染性は、そんなに単純な話ではないのだ。

哺乳類に感染するH7N9菌株を作製する研究では、さらに一歩進めて、フェレットやその他のモデルにおいて、ウイルスの感染性を高める変異の組み合わせを同定することを目指している。一方で、実験で得られた変異の組み合わせとは別の組み合わせによる感染が、自然に生じる可能性もある。

致命的ウイルスの改変実験を解禁　

Natureダイジェスト 抜粋引用　

原文Nature (2018-01-04) | DOI: 10.1038/d41586-017-08837-7

米国政府は、特定の病原体の致死性もしくは感染力を高めるような「機能獲得」実験への研究助成金の交付を禁止していたが、論議を呼んだこの措置が最近解除された。米国立衛生研究所（NIH；メリーランド州ベセスダ）が2017年12月19日、連邦政府からの助成金を使って再びインフルエンザウイルスなどの病原体を対象とする機能獲得実験が実施できるようになると発表したのである。ただしNIHによれば、助成金申請は従来以上に精査されることになるという。

機能獲得研究のメリットについては長年議論が交わされており、今回の禁止措置解除の決定を受けてこの議論も再燃しそうである。

ウィスコンシン大学マディソン校（米国）と東京大学医科学研究所に所属するウイルス学者、河岡義裕は、助成金交付の一時禁止によって影響を受けた研究者の1人であり、今回の新しい枠組みは「重要な成果」だと話す。河岡は、鳥インフルエンザウイルスのどのような分子変化が鳥からヒトへの感染を起こしやすくするかを研究しており、現在は、生きたウイルスを使った実験に対する助成金交付の申請を計画中である。

一方で、ハーバード大学T・H・チャン公衆衛生大学院（米国マサチューセッツ州ボストン）の疫学者Marc Lipsitchは、機能獲得研究は「パンデミックに対する備えの向上に、これまでほとんど役立っていません。むしろ、偶発的にパンデミックを作り出してしまう恐れすらありました」と話す。

Lipsitchは、そのような実験はやるべきではないと考えている。しかし、米国政府がそうした実験に助成金を交付することになるのなら、格別に厳しい審査があってしかるべきだと彼は話す。

ウイルスの機能獲得変異研究は、核のボタンで遊ぶのと同じ　 

日経 BOOK PLUS 2024.10.15 引用

＜病原体の実験が起こしたパンデミック＞

世界で最も安全とされるある研究所で、研究者グループが極めて危険な病原体の実験を行っていた。その後何が起こったか、誰にも分からない。今に至るまで、研究の詳細は闇に包まれている。

確かなことは、秘密主義と政府の強い統制で知られる国で、奇妙な新しい病気が発生したことだ。

まもなくイギリス、アメリカほか、世界中にその病気が広まった。不思議なことに、この病気は自然発生したとは思えなかった。この病気に見られる特徴が科学界に警鐘を鳴らし、これが発生した研究室で何かひどくおかしなことが起きたと示唆された。

この病気による死者数はたちまち増加した。世界で最も安全とされるその研究所は、どうやらそんなに安全ではなかったようだ。

どこかで聞いたような話に思えるかもしれないが、おそらくあなたが考えている病気でない。

これは1977年に流行したソ連かぜとして知られるインフルエンザだ。まず中国で発見され、続いてソ連で検出され、たちまち世界に蔓延（まんえん）し、70万人もの死者を出したと言われる。

このH1N1型が異常だったのは、1950年代に流行したインフルエンザに酷似していたことだ。1977年のソ連かぜが若者に重症感染者を多く出したことは、数十年前から生きている人々より当時の若者のほうがこのインフルエンザに対する免疫が弱いためと考えられた。

何が起こったのか、さまざまな説がある。永久凍土から何かが溶け出したのか？　それともソ連の謎に包まれた大規模な生物兵器開発計画の一部か？　

だが、今日、最も信憑（しんぴょう）性が高いのは、ある研究所から漏れ出したという説だ。

研究所でのワクチン製造の実験時に何らかの理由で、1950年代に流行したウイルスが外部に漏れ出したとみられる。ソ連かぜの流行は、実は流行を防ごうとする善意の研究によって引き起こされたのだ。

＜北京の研究所でSARSは4度漏出した＞

生物学研究所は事故防止の世界基準に従う。安全性がいちばん高いのは、バイオセーフティーレベル4（BSL-4）の研究所だ。BSL-4の生物学研究所は、最も危険な病原体の取り扱いに関する最高の封じ込め基準を満たしているとされる。

施設は完全に密閉され、実験室の空気が外に漏れ出ないように陰圧になっている。すべての出入りは徹底的にチェックされる。

内部では全員、陽圧式防護服を着用し、退出時に必ずシャワーを浴びる。使用されたものはすべて最も厳格な手順に従って処分される。

手袋や防護服を突き刺す恐れのある鋭利なものは一切持ち込み禁止だ。BSL-4の生物学研究所の研究員は、人類史上最高に安全な生物学的環境を守る高度な訓練を受けている。

にもかかわらず、事故や漏出は避けられない。

1977年のソ連かぜは一例に過ぎない。わずか2年後の1979年にはソ連の秘密の生物兵器製造施設から漏出した炭疽（たんそ）菌芽胞が50キロメートル四方に広がり、少なくとも66人の命を奪った。

2007年には、BSL-4の実験室を備えていたイギリスのパーブライト生物学研究所で排水管の水漏れがあり、口蹄疫（こうていえき）が発生して1億4700万ポンドの損失を出した。

2021年、アメリカのフィラデルフィア近くにある製薬会社の研究所で、天然痘の小瓶が冷凍庫に放置されているのが見つかった。冷凍庫を片付けていた職員が偶然発見し、幸い職員はマスクと手袋を着用していたので大事に至らずにすんだ。これが漏出していたら想像を絶する被害がもたらされただろう。

天然痘は根絶されているが、それまでに20世紀だけでも推定3億人から5億人の命を奪ったのだ。実効再生産数は感染力の高いコロナ変異株と同等だが、致死率は30倍にもなる。

重症急性呼吸器症候群（SARS）のウイルスはBSL-3の施設で保管されることになっているが、シンガポール、台湾、中国のウイルス研究所から漏れ出した。考えられないことだが、北京の同じ研究所から4度も漏出している。

どれもよくあるヒューマンエラーが原因だった。シンガポールでは、SARSウイルスが保管されていることを知らなかった大学院生が漏出させた。台湾では、研究者が感染性廃棄物の取り扱いを誤った。北京では、バイオセーフティーレベルの低い研究所でSARSウイルスを十分に無害化できず、漏出につながった。

以上はすべて、世界最大のBSL-4の研究室を備え、コロナウイルス研究の中心である中国の武漢ウイルス研究所が話題になる前のことだ。

BSL-4の研究所の数は急増しているものの、グローバル・ヘルス・セキュリティ指数によれば、安全性が高いと評価されるのは、そのうちの4分の1に過ぎない。

1975年から2016年まで、感染性が高く有毒な病原体の意図的または偶発的な漏出が少なくとも71件記録されている。ほとんどは、針がすべった、ガラス瓶からこぼした、実験で小さなミスを犯したなど、最高度に訓練された人間も時折起こしてしまう些細（ささい）な事故だ。

だが、すべての漏出が把握されているとは思えない。事故をすぐに外部に報告する研究者がほとんどいないからだ。バイオセーフティー担当者に対するある調査では、担当者のほとんどが、所属機関以外に事故を報告したことはない、と答えている。2014年のアメリカのリスク評価によると、生物学研究所10機関が10年間に「大きな漏出」を犯した可能性は91％で、それがパンデミックとなる恐れは27％とされる。

何も漏出してはならない研究所から、何度も病原体が漏れ出している。最も厳格な管理手順や技術や規制をもってしても、封じ込めに失敗している。

ピペットを持つ手が震えた、プラスチックシートに穴が空いている、靴に溶液がひとしずく落ちた、どれも偶発的に、付随的に発生する具体的な封じ込め失敗例で、残念ながら周期的に起きる。

だが、合成生命の時代において、こうした事故は巨大なストレス要因であるだけでなく、未曽有の大惨事を引き起こす恐れがある。

＜機能獲得研究は核兵器で遊ぶのと同じ＞

生物学において、機能獲得研究ほど物議を醸す領域は少ない。機能獲得研究とは、簡単に言えば、病原体を意図的に致死性の高いものに、あるいは感染力の高いものに、またはその両方に変える研究だ。自然界においては通常、感染力と致死性にはトレードオフがある。

一般には感染しやすいウイルスほど、致死性が低くなる。だが、絶対にそうなる理由があるわけではない。どうしてそうなるのか、つまり致死性の高いウイルスが広く伝播（でんぱ）することはあるのか、あるとすればそれに対処するにはどうしたらいいのか。これを突き止めるひとつの方法は、実際に試してみることだ。

そこで機能獲得研究が行われることになる。病原体の潜伏期間はどのくらいか、ワクチン接種による抗体をどのように回避するか、無症状のまま人々の間で感染を広げることはできるかといったことが調査されるのだ。機能獲得研究は、エボラ出血熱、H1N1型インフルエンザ、麻疹（はしか）などを対象として行われてきた。

こうした研究は通常、信用できるし、善意の下で行われる。10年ほど前にオランダとアメリカで実施された鳥インフルエンザの研究が好例だ。鳥インフルエンザの致死率は驚くほど高かったが、感染率は幸運にもかなり低かった。研究者はこの状況がどう変わるのか、形態がどのように変化すると感染力が増すのかを突き止めようと、フェレットを使って実験してみたのだ。つまり、致死性の高い病原体を感染力の高いものにしたのだ。

だが、こうした実験が悪い方向に進む可能性は十分にある。私を含めて何人かの研究者は、このようにウイルスを意図的に操作して改変するのは、核のボタンでいたずらするようなものだ、と感じている。

＜核弾頭の紛失に匹敵する問題＞

機能獲得研究は、言うまでもなく物議を醸している。アメリカ政府は機能獲得研究に対する資金提供を一時的に凍結した。だが、ここでも封じ込めが十分に機能せず、2019年に資金提供が再開された。

新型コロナウイルスには遺伝子操作された形跡が見られることに加え、武漢ウイルス研究所の研究実績から、コロナウイルスの分子生物学的特徴に至る状況証拠が次々に挙がっていることから、新型コロナウイルスは特定の研究所から漏出し、パンデミックが発生したのではないかと示唆されている。

アメリカのFBI（連邦捜査局）とエネルギー省はこれが事実と確信するが、CIA（中央情報局）はまだ態度を明らかにしていない。これまでのウイルスの流行と異なり、人獣共通感染症であるという明確な証拠が確認できないため、生物学研究が原因で膨大な人命が奪われ、全世界の社会が麻痺（まひ）し、何兆ドルも失われたと十分に考えられる。2022年末にボストン大学で行われた国立衛生研究所（NIH）の研究では、新型コロナウイルスの致死性の高い株と、感染力の高いオミクロン変異株のスパイクタンパク質を合成する実験が進められた。多くの人が研究を中止すべきだと感じていたにもかかわらず、公的資金が投入され、研究は進められた。

パンデミックは、悪意ある者が新しいテクノロジーを兵器化しようと試みた結果ではない。人類の健康を改善しようとした善良な者の意図しない結果だ。強力なツールの増殖がどのように誤った方向に進むのか、どのような間違いが生じるか、どのような報復効果（リベンジ・エフェクト）が展開するか、テクノロジーが現実と衝突することでどれほど予想も計算もつかない混乱が生じるか、パンデミックは示している。設計・理論段階から離れれば、最善の意図をもって実装しても「封じ込めできないテクノロジー」の主要課題は変わらない。

機能獲得研究は人類の安全を守ることを目的としている。だが、研究が行われるのは、研究所から危険物質が漏出し、パンデミックが起こるような欠陥のある世界だ。武漢で実際に何が起こったかに関係なく、コロナウイルスの機能獲得研究が行われ、ウイルスが漏れ出した可能性があると残念ながら考えられる。いくつもの研究所からウイルスが漏出してきた歴史的な記録を見過ごすわけにはいかない。

機能獲得研究と、研究所からのウイルスの漏出が鮮明に示すのは、来たるべき波によってどれほど恐ろしい報復効果（リベンジ・エフェクト）や不注意による障害がもたらされるかということだ。もし安全基準を半分程度しか満たさない研究所や無計画なバイオハッカーが機能獲得研究に取り組めるようになるなら、悲劇は避けられない。

どんなテクノロジーも威力を増して普及するにつれて、障害発生時の影響も拡大していく。1機の飛行機が墜落すれば、大変な悲劇だ。だが、航空隊が丸ごと墜落すれば、さらに恐ろしいことになる。

再度強調するが、こうしたリスクは悪意から生じるものではない。社会の中核システムに広く取り入れられた、史上最も高性能な最先端テクノロジーから生じる。

研究所からの漏出は意図しない結果の一例である。封じ込め問題の核心であり、原子炉のメルトダウンや核弾頭の紛失に匹敵する問題だ。このような事故によってまた新たな予測不可能なストレス要因が生まれ、システム内にさらに亀裂が生じる。

ビルゲイツの財団がウィスコンシン大学マディソン校に資金提供をして、鳥インフルエンザH5N1を人間に感染しやすくする機能獲得研究を行ったという情報があります。 トランプ政権で保健福祉省長官に就任するケネディ氏は、ウイルスの機能獲得研究を禁止し、新型コロナの起源とmRNAワクチンの闇を暴くと宣言しています。

ピーター・マッカロー博士のプロジェクトであるマッカロー財団は、ゲイツ財団がウィスコンシン大学マディソン校と主任研究者の河岡義裕氏に950万ドルを提供し、おそらく機能獲得改ざんを通じてH5N1を改変し、「ヒト型受容体を優先的に認識し、哺乳類で効率的に伝染する」ようにしたとツイートした。

The Gates Foundation gave .5 million to UW-Madison and principal investigator Yoshihiro Kawaoka to modify H5N1 viruses to preferentially recognize human-type receptors and transmit efficiently in mammals.

The money was also used in a project headed by both Yoshihiro Kawaoka and Ron Fouchier (he previously modified H5N1 to become airborne transmissible in ferrets at the Erasmus Medical Center), where they provided the two additional mutations that would be needed in Egyptian H5N1 viruses to create variants with the mammalian “transmissibility features” identified in the Kawaoka study. This indicates that the funded bioterrorist-like activities involving H5N1, providing blueprints for other bad actors who may want to create a bioweapon.

ゲイツ財団は、H5N1ウイルスを改変してヒト型受容体を優先的に認識し、哺乳類で効率的に伝染させるため、ウィスコンシン大学マディソン校と主任研究者の河岡義裕氏に950万ドルを寄付した。

この資金は、河岡義裕氏とロン・フーシェ氏（同氏は以前、エラスムス医療センターでフェレットに空気感染するようにH5N1を改変した）の両氏が率いるプロジェクトにも使われ、河岡氏の研究で特定された哺乳類の「感染特性」を持つ変異体を作るためにエジプトのH5N1ウイルスに必要な2つの追加変異を提供した。これは、資金提供がH5N1に関わるバイオテロのような活動であり、生物兵器を作ろうとする他の悪意ある人物に青写真を提供していることを示している。

コウモリコロナウイルスは、コウモリから人間に感染するように実験室で改変されたことが分かっているが、H5N1 は自然状態で鳥に感染する。H5N1 をフェレットで空気感染するように改変したロン・フーシェの研究を基に、ウィスコンシン大学マディソン校とカワオカの研究は、エジプトの H5N1 が哺乳類に「感染する特性」を持つ「変異体」を生成するために必要な2つの追加の変異を提供している。

このようにH5N1型鳥インフルエンザウイルスの機能獲得変異研究は、感染症の理解と予防に貢献する一方で、バイオテロに転用される危険性も内在しています。

機能獲得実験とは、ウイルスなどの病原体の遺伝子を改変し、新たな機能を獲得させる実験のことです。H5N1ウイルスの場合、ヒトへの感染性を高めたり、ヒトからヒトへの感染能力を獲得させたりするような変異を導入することが考えられます。これにより、悪意のある個人や団体がウイルスを操作し、バイオテロに利用するリスクが高まります。

＜バイオテロへの悪用リスク＞

パンデミック発生の可能性: 機能獲得実験によって、ヒトからヒトへ効率よく感染する新型インフルエンザウイルスが誕生する可能性があります。これにより、大規模なパンデミックが発生し、多くの犠牲者が出る恐れがあります。

既存のワクチンや治療薬が無効化: 新たな機能を獲得したウイルスは、既存のワクチンや治療薬が効かない可能性があります。これにより、感染拡大を食い止めることが困難になり、事態の深刻化につながる恐れがあります。

COVID-19のパンデミックを機に、mRNAワクチン技術が大きく進歩しました。その技術を活かして、鳥インフルエンザのワクチン開発にも応用しようとする動きが活発になっています。一部の製薬会社では、ヒトを対象とした臨床試験が開始されています。世界の大手製薬会社を中心に、多くの企業が鳥インフルエンザmRNAワクチンの開発に取り組んでいます。

しかし未必の故意ともいえる遺伝子改変の可能性がある新型コロナウイルスmRNAワクチンが、多大な健康被害と多大な犠牲者を出した事実は揺るぎません！

昨年、NHKスペシャルで「量子もつれアインシュタイン最後の謎」という番組が放送されました。アインシュタインもこの理論はおかしい、不気味な遠隔作用だと表現したほど難解で、まるでテレポーテーションやSFの世界が実在することを示唆するかのように現代物理学における最も奇妙で、かつ魅力的な現象の一つが「量子もつれ」です。

「量子もつれ」を最も簡単に説明すると、離れた場所にある二つの粒子が、一方の状態が変化すると、もう一方の状態が瞬時に変化するという現象です。まるで二つの粒子がテレパシーで繋がっているかのように、互いに影響し合うのです。

量子もつれを理解するために、よく使われる例えが手袋です。

• ペアの手袋: 一組の手袋を用意し、片方を東京へ、もう片方をニューヨークへ送るとします。東京で左手の甲の部分を触ると、ニューヨークにある右手の甲の部分も同時に触ったように感じられます。これは、二つの手袋が最初からセットで存在しているため、一方の状態が変化すれば、もう一方の状態もそれに応じて変化するからです。

量子論によると、何らかの相互作用を持った二つの粒子が、その後どんなに離れていようとも、一方の状態を観測（一方の状態が確定）すると、もう一方の状態も瞬時に確定する、このような二つの粒子の状態を「量子もつれ」といいます。

「量子もつれ」の実験

何らかの相互作用を持った二つの粒子（この実験では電子）

①二つの電子(ミクロ)は同じ場所から正反対の方向に向かって飛んで行く。

②観測しない段階では、左右方向に飛んでいったそれぞれの電子（ミクロ）は右回りに自転する状態と、左回りに自転する状態が共存する。「状態の共存」

③電子Bを観測して、電子Bの自転の向きが確定。（上の実験では右回転）

④電子Bを観測した瞬間に、観測していない電子Aの回転が真逆の回転に確定。（上の実験では左回転）

量子もつれの不思議な性質

①非局所性: 量子もつれは、空間的な距離に関係なく起こります。どれだけ離れていても、二つの粒子は互いに影響し合います。

②量子テレポーテーション: 量子もつれを利用することで、情報を光速を超えて伝送することが理論上可能であると考えられています。

③重ね合わせ: 量子もつれにある粒子は、観測されるまで、複数の状態が同時に存在する「重ね合わせ」の状態にあります。

「量子もつれ」状態にある2つの量子はどんなに離れていても光の速さを超えて瞬時に影響を与えるとされます。アインシュタインが不気味な遠隔作用とみなした現象は実際に存在することが、上記の実験により証明されました。

「重ね合わせ」とは、簡単に言うと、一つの粒子が、複数の状態を同時に持っているという状態のことです。ミクロの世界では、一つのモノが同時に複数の場所に存在できる、「状態の共存」という、量子（ミクロの世界）での不思議な現象です。

「量子重ね合わせ」実験 1

＜ミクロ(量子)の世界＞

①電子１個[ミクロのモノ(量子)]を箱の中に入れ、仕切りをします。

②このとき、箱の中の電子1個は「どちらにもある」、電子は左右同時に存在しています。

ミクロの世界では一つの物体は同じ時刻に複数の場所に存在できます！！「状態の共存」

③そして、フタを開けて観測した瞬間、電子はどちらか一方に入っている。「状態の確定」がおきます！

この実験から言える事は電子は観測前には「右にいる状態と左にいる状態とが共存」しています。観測するとその時にはじめて「どちらの状態が観測されるかが確定」します。観測によって「右側に存在する状態」に変化し、観測すること自体が、電子の状態に影響をおよぼしたということです。このようにミクロ(量子)の世界で、ミクロの物質の状態が同時に重なりあっていることを「量子重ね合わせ」といいます。

「量子重ね合わせ」実験 2

よりわかりやすい例えとして、猫を使った「シュレーディンガーの猫」という思考実験があります。

​

(実験概要)

箱の中に1匹の猫と、毒ガスの入った容器を入れます。毒ガスの入った容器には放射性物質(放射性崩壊しやすい元素)が入っていて、毒ガスが漏れると猫は死にます。

①箱の中に猫と毒ガスが入ったフラスコ、そして放射性物質が置かれています。

②放射性物質が崩壊すると、フラスコが割れて猫が死ぬという仕組みです。

③猫「マクロの物質」と、放射性物質「ミクロの物質」を同じ箱に入れてフタをして、人間が観測できない状態にしました。

④さて1時間経って、この箱のフタの中ではどうなっているでしょう？

放射性物質はミクロな物質なので、先程の電子の例と同じように、放射性物質が核分裂（毒ガスが漏れる）している状態と、核分裂していない（毒ガスが漏れない）状態が重なり合っています。「量子重ね合わせ」

放射性同位体は50%の確率で、崩壊する、または崩壊しない、とすると、

毒ガスが漏れ猫が死ぬ、死なないも、50%の確率でどちらも存在します。

このようにミクロの世界では、

核分裂している状態と、核分裂していない状態が、重なりあっていて、

猫が死んでいる状態と、猫が生きている状態も、重なり合っているということになります。

そして、人間が箱のフタを開け中の様子を観測すると、

その瞬間に放射性物質の状態はどちらかに決まる（収束する）ので、(崩壊 or 崩壊しない)

猫も、死んでいる(放射性物質が崩壊)、生きている(放射性物質が崩壊しない)、のどちらかに決まり（収束し）ます。

つまり量子力学の考え方では、観測するまで、猫は生きている状態と死んでいる状態の「重ね合わせ」の状態にあるとされます。

このように「量子もつれ」は、瞬時に影響が遠方に伝わるのではなく、二つの電子の状態がセットで決まっており（「もつれて」いて）個別では決められないからであることも分かりました。これが、「量子もつれ」とよばれるようになります。

「量子もつれ」は、私たちの常識からは外れ、科学や宇宙に対する理解を根底から揺るがす非常に興味深い現象ですが、この現象が人間に提起する問いとは何なのでしょうか？

1.物質観が大きく変わる（常識や概念が変わる）

量子もつれは、離れた二つの粒子が一方の状態が変化すると、もう一方の状態が瞬時に変化するという、これは空間と時間の概念を根底から揺るがし、私たちの物質観を大きく変える可能性を秘めています。

また量子粒子は観測されるまで、複数の状態が同時に存在する「重ね合わせ」の状態を取ることができます。この事実は、物質が必ずしも一つの状態に限定されるものではないことを示唆し、つまりミクロの世界(量子界)では「量子重ね合わせ」の数だけ世界が、無限のパラレルワールド(多世界)と並行し存在している事を証明しています。

2.意識の起源を解き明かす鍵

量子もつれは、意識の起源を解き明かす鍵となる可能性があり、この鍵を解くのが量子脳理論です。これは脳内のニューロンが量子もつれ状態になり、その状態が意識を生み出す基盤になるという仮説が立てられています。

「量子もつれ」と「意識」がなぜ関連付けられるのか？

意識が、どのようにして物質的な脳から生み出されるのか、という問いは、長年にわたって哲学や神経科学の重要なテーマとなってきました。

脳の働きや意識の発生に、量子力学的な効果が深く関わっているとする考え方が量子脳理論です。

＜量子脳理論の主な考え方＞

量子脳理論は、意識が量子的なプロセスから生じるとする考え方です。

この理論では、脳内の微小管と呼ばれる構造の中で量子計算が行われ、量子コンピュータのような役割を果たし、意識を生み出す基盤になっていると考えられています。

微小管の細胞内での働きは、細胞の骨格を形成したり、物質の輸送に関わったりしています。神経細胞内にも微小管は存在し、神経伝達物質の輸送経路として機能することが知られています。

量子脳理論において、微小管は非常に重要な役割を担っています。

＜量子脳理論における微小管の役割＞

• 量子計算: 微小管内のチューブリンと呼ばれるタンパク質が、量子ビットのように振る舞い、量子計算を行うことができるという仮説があります。
• 量子もつれ: 脳内のニューロンが量子もつれ状態になっていて、微小管での量子計算によって、意識を生み出す基盤になっていると考えられています。
• 量子コヒーレンス:微小管は、複数の量子状態が重ね合わさり、互いに干渉し合う現象（量子コヒーレンス）が維持され、量子もつれ状態を安定的に保つことができる可能性があり、それが意識の基盤になっているという考え方もあります。

このように意識が発現するプロセスは、脳内では神経細胞（ニューロン）が量子重ね合わせの状態になっていて、微小管という脳部位で量子計算をすることにより量子もつれが生じ、意識が発現すると考えられています。

脳内での量子重ね合わせの状態（意識が発現される前）から、量子もつれ状態（意識の発現）を引き起こすためには、「観測」という行為が必要です。

では量子脳理論においての「観測」とは、脳に電気信号が発生した時に起こる事を指すのでしょうか？

脳内の神経活動は、電気信号の伝達によって行われます。量子脳理論では、脳内のニューロンが量子もつれ状態になり、その状態が意識を生み出す基盤になっているという仮説がありますが、この仮説が正しいとすれば、神経活動に伴う電気信号＝「観測」が、量子もつれの状態を変化させ、意識に影響を与える可能性があります。このように量子脳理論における「観測」は、脳内の電気信号と密接に関連している可能性があります。

意識の発現の引き金を引く、脳内電気信号＝「観測」の発生は、大まかに次のような脳内での電気信号発生様式があります。

①感覚神経からの情報伝達

 視覚、聴覚、触覚などの五感を通して得られた情報は、電気信号に変換され、脳に伝達されます。

②脳内での電気信号の発生

思考や記憶：思考や記憶という高次な脳機能を担う際、自発的に脳内で電気信号を発生させます。

感情：喜怒哀楽などの感情も脳の電気信号を発生させます。

③運動神経からの情報伝達

運動指令: 身体を動かすための指令も、電気信号の形で脳から筋肉に送られます。

ここで着目するポイントは、①感覚神経から脳への情報伝達、③運動神経からの情報伝達、による脳内電気信号＝「観測」です。

「生きる」という根幹は、

行動・表現(身体運動)と感じる(身体感覚)という2つの身体の神経系(運動神経系と感覚神経系)に例えて大別する事が出来ます。

エネルギー的に言うならば行動・表現(運動神経)が出力、

感じる(感覚神経)が入力になります。

生命循環模式図

​生物学的に動物とは「動く生物」との如く、物質環境のなかで身体運動を行ってきた生命体です。

これを裏付けるようにヒトの脳は進化的に古い旧脳(脳幹・小脳・大脳基底核)の上に大脳新皮質がのっている構造となっています。

​

旧脳(脳幹・小脳・大脳基底核)は身体活動、身体運動(出力)に深い関係をもつ脳部位です。＜運動神経系＞

ヒトの脳の構造からも分かるよう、旧脳から派生し後付けで大脳新皮質を発達させて来たことは生物は本来、身体運動(出力)を重点に作られ、それから身体感覚(入力)と身体運動(出力)のバランスを発展させて来たことをうかかがわせます。

行動・表現(出力＝運動神経)を通し身体感覚(入力＝感覚神経)にフィードバックする、フィードバックされた体感から分析、軌道修正、調整を行い生命活動を循環させていく事は、更なる正のフィードバックとなり意識の成長と拡大を促します。

脳内での量子重ね合わせの状態（意識が発現される前）から、量子もつれ状態（意識の発現）を引き起こすための、「観測」という行為＝脳内電気信号の発現の正しい方法は、まず、運動神経系を司る脳の部位である、大脳皮質、小脳、基底核、脳幹からの情報伝達を通し、感覚神経を司る大脳皮質、視床などにフィードバックし、フィードバックされた体感から大脳皮質（体性感覚野、前頭葉、頭頂葉）、視床、大脳基底核、小脳、で分析、軌道修正、調整を行い、生命活動を循環させていく事が順当な「観測」行為に繋がると推察され、更に良心にそった行動・表現(出力)は最も優位なEGを持ちながら、無限の意識の成長と拡大への方向性になります。

（優位なエネルギーは劣位なエネルギーをコントロールする法則）

＜正しい方向生への「量子もつれ」プロセス＝正しく清明な意識の発現＞

良心に沿った行動（出力）→愛の体現と体感→感覚神経から脳へフィードバック→脳で分析、軌道修正、調整→修正したものを再び出力し、生命活動を循環させていく

2024年9月29日にトランプ・R.ケネディJr応援演説集会でmRNAワクチン技術の発明者であるロバート・マローン博士が、日本で接種されるレプリコンワクチンについて次のように警鐘を鳴らしました！

私は東京から戻ってきたばかりです。自己複製RNAワクチンの配備を目前に控え、東京では3万人規模の集会が開かれました。

「日本はこの新技術の世界的な実験台にされている。

日本人はこれを第3の原爆と呼んでいる。

この新技術は、アメリカのアークトゥルス社、カナダのCSL社、オーストラリアのCSL社、そして日本のCSL社の協力によって開発されている。

先日、日本企業のCEO（明治製菓ファルマ）が記者会見を行った。

彼は何と言ったか？

誤った情報を広めた者は、我々は合法的に追いかけ、投獄するつもりだと言ったそうだ。

あなたがたは自己複製型RNAワクチンの技術に、何等かの反対言論を発表してはいけない。

しかし、この技術は厳密にテストを受けていない。

他人に感染するかどうかもわからないし、拡散するかどうかもわからない。

確かにそれが増殖されることはわかっている。

それが日本の高齢者の脳に入るかどうかもわからない。

しかし、私たちがこれらの懸念について何か言えば、CEOが私たちを追いかけてきて、刑務所に入れようとすることは分かっている。

これが新しい世界秩序だ。

これが我々が直面しなければならないものだ。

彼らが我々に実施しようとしている計画だ。

彼らは我々を黙らせようとしている。

私たちの発言を封じ、発言権を完全に握ろうとしている。

皆さん全員に心理戦を仕掛け、コントロールしようとしている。

鳥インフルエンザやサル痘に対する恐怖の物語にどう反応すべきかを訓練している。

次に彼らが何を展開しようとしても、あなた方をコントロールし黙らせる、家にいて命令に従うように言う。

私はそれに同意しないし、あなたがたも同意しないだろうと思う。

新しい暴政に対抗するために一緒に立ち上がってほしい。」

そもそも一般的にワクチンの開発には、必要な物質を探すだけでも2~3年、マウスから始まり動物などの非臨床実験に3~5年、実際に人で治験する期間が3~7年、申請承認に1~2年、などで数年から十数年かかるといわれていましたが、新型コロナウイルスワクチンは、研究開始からわずか1年で実用化された新しいタイプのmRNAワクチンで、これがどれほど従来の開発からかけ離れおかしな事なのかが分かると思います。

Meiji Seika ファルマが開発したレプリコンワクチンも2023年11月に世界で初めて承認され、2024年秋から新型コロナウイルスの定期接種で使用が始まった、ワープスピードでつくられた従来のmRNAワクチンをさらに進化させた次世代ｍRNAワクチン（レプリコン）です。

米国疾病管理センター（CDC）ロバート・レッドフィールド元所長がコロナmRNAワクチンは感染を防ぐものでは無く副作用がある事も認める

米国上院議会公聴会に喚ばれた、米国疾病管理センター（CDC）ロバート・レッドフィールド元所長がロナルド・ジョンソン上院議員の質問に対し、コロナmRNAワクチンは感染を防ぐものでは無く副作用がある事も認めました。

mote24  2024年10月5日 記事 抜粋引用 　 

日本の厚生労働省にあたる、アメリカ疾病予防管理センター（CDC）の元長官である、ロバート・R・レッドフィールド（Robert R. Redfield）がアメリカ連邦議会（日本の国会にあたる）で重要な宣誓証言をしたことが世界中の話題になっている。
これはアメリカ政府が正式に「新型コロナワクチンには感染予防効果は全くなく、重篤な副作用のみがあり、新型コロナワクチンの接種を義務化した米政府の方針は完全に間違っていた」ということを宣言したのであり、日本を含む多くの国に多大な影響を与える宣誓内容となる。

アメリカの新型コロナ対策のトップであるロバート・レッドフィールドCDC長官はアメリカ連邦議会の上院の公聴会で、2024年7月11日に以下の宣誓証言を行った。

＜具体的な主な宣誓証言内容＞

宣誓証言1．新型コロナワクチンは過剰に売り込まれ、危険の潜在的な副作用について、透明性のあるコメントはなされなかった

これはアメリカ政府自身が新型コロナワクチンについて、偽りの利益ばかりを宣伝し、危険な副作用という不利益について一切説明しなかったという、過ちを正式に認めていることとなる。

宣誓証言2．日本の厚生労働省は2021年2月に新型コロナワクチンを開発したファイザー社の研究報告を受け、新型コロナワクチンの脂質ナノ粒子が全身に転移し、卵巣や副腎に集中することや、細胞から血管などに入ることを知っていた

アメリカ政府が日本政府に2021年2月の段階で新型コロナワクチンに関して重篤な副作用が確認され、特に女性の卵巣に重篤なダメージを与えることが報告されていたということである。日本では2021年2月から先行的に医療関係者に対する新型コロナワクチンの接種が開始され、2021年4月からは一般人に対する接種が開始された。

今回のアメリカでの宣誓証言により、医療関係者に対する先行的な接種段階時点で既に新型コロナワクチンに関する重篤な副作用という薬害の存在を日本政府は知っていたのである。にもかかわらず、日本政府は2021年2月からの接種を中止せず、2021年4月からの広域接種に関しても中止しなかった。

この事実は、日本政府が今後、重大な薬害問題が現実化することを知った上で新型コロナワクチンの接種を行い、7回目までの接種を実施し、2024年10月からは8回目の接種を定期接種として継続しようとしていることが明確となったのである。
2024年10月からの新型コロナワクチンおよびレプリコンワクチンの接種によって多くの人が死亡することが予想されるが、これは日本政府による未必の故意殺人であることがアメリカ連邦上院公聴会によって認定されることとなるのである。

宣誓証言3．心筋に結合したmRNAは非常に強い現象誘発性があるため非常に問題である

新型コロナワクチンは既に無限の可能性の病気に発展することが医学的に報告されており、それがアメリカの連邦議会でも認められたということを意味する。

宣誓証言4．最大の間違いのひとつは新型コロナワクチンmRNAワクチン接種の義務化だった

新型コロナワクチン接種による利益は一切なく、多種の不利益のみが認められる以上、もはや医薬品と呼ぶべきものではない。
そのようなものを「ワクチン／予防接種」として接種義務化をする行為は国家的犯罪である。
その事を米国政府は正式に認めた。
このような状況で日本政府のみが、接種義務化に準ずる空気を作り出した罪は重い。

宣誓証言5．新型コロナワクチンを接種しても感染を全く防ぐことなどできないし、これらには副作用がある

日本政府も実は正式には「感染予防効果」は否定しており、「重症化予防効果」という謎の効果が「期待できる」とだけ公言している。
にも関わらず、現在は再び日本政府はあたかも「感染予防効果」があるように主張し始めている。
日本政府は新型コロナワクチン接種による薬害を最小限にとどめることは一切考えておらず、自らの保身のために更なる薬害被害を拡大させてでも自らの責任を回避しようとしている。
これが日本政府が推し進める、未必の故意政策である。

新型コロナワクチンはアメリカのファイザー社を中心として開発され、2020年より全世界で接種が行われたわけだが、その震源であるアメリカ政府が正式に新型コロナワクチンの薬害を認めた意義は大きい。

にもかかわらず、日本では2024年10月より新型コロナワクチンの定期接種を開始しており、さらに、世界中で「危険しかない」と判断されたレプリコンワクチンを「新型コロナワクチンの定期接種の中の一部の銘柄」として混入されることが決定され、2024年10月からの新型コロナワクチン定期接種者の約13％の人が密かに人工生物兵器「レプリコンワクチン接種者」となることが世界中で懸念されている。

＊「レプリコンワクチン接種者」からのシェデイングによるワクチン感染が懸念されている

以上のようにアメリカ疾病予防管理センター（CDC）ロバート・R・レッドフィールド（Robert R. Redfield）元長官がアメリカ連邦議会（日本の国会にあたる）で重要な宣誓証言をしたにも関わらず日本のマスメディアは全く報道せず、予防効果もなく重篤な副作用を引き起こす新型コロナワクチンの定期接種を2024年10月より再び開始しており、さらに、世界中で「危険しかない」と判断されたレプリコンワクチン（日本だけ唯一、レプリコンワクチン・コスタイベ筋注承認）を「新型コロナワクチンの定期接種の中の一部の銘柄」として、新型コロナワクチン定期接種者の約13％の人に打っているのが現状です。

日本人の謎の大量死「超過死亡」と新型コロナワクチン（mRNAワクチン）との関連性

2021年に新型コロナワクチン接種が日本で始まってから日本人の「謎の大量死」、超過死亡が止まりません！

予測される死亡数より、

・2021年は約2.6万人
・2022年は約13.7万人
・2023年は約12.6万人

増加しており、これは、阪神・淡路大震災や東日本大震災の時より遥かに大きなものになっています。

超過死亡の原因を厚労省前トップは、人口の高齢化による老衰増加によるものとの見解を示しましたがグラフの2021年からの超過死亡の異常な突出を見れば、その説明に疑義がある事は明らかです。

グラフの赤丸部分が、通常の高齢化に伴う死亡増加です。

日本の人口はコロナ以前から高齢化が進んでいて、当然高齢者の人数がどんどん増えているので、高齢者数が増えれば必然的に死亡数も増加し、その増加ペースは毎年２万人くらいでした。

それが赤丸の部分の意味で、そして右上がりに書かれている青い線は、その予測される増加ペースを意味しています。

今回問題の日本人の大量死（予測値以上の死亡＝超過死亡）はその青線（予測値）を遥かに上回り、コロナ渦以降は毎年12~13万人の死亡増加になっています。

このように死亡数増加の要因として「高齢化」はまずない、と言えます。

上記のグラフの中にも記載されているとおり、22年，23年の12−13万人の死亡増加のうち、3〜4万人程度が新型コロナ感染による死亡となっているので、死亡増加の大きな要因であると思われてしまいそうですが、ここで考えなければいけないのは、近年「肺炎死」が激減しているという事実です。

出典： MedicalFacts.info／https://medicalfacts.info/cod.rb

以前は10−12万人の死亡があった「肺炎死」ですが、コロナ元年の2020年からは7万人台にまで減少しています。（2017年の減少は死因分類に「誤嚥性肺炎」が追加され、一部がそちらに移行したからです）

2020年から大きく減少した分は、おそらくPCR検査などで正確に「新型コロナ」と診断できるようになったために、これまでおおまかに「肺炎死」として扱われていたものが、統計上「コロナ死」とカウントされ、そちらに移行しただけと考えられます。

2020年から新たに現れたコロナ死が年間3〜4万人、2020年から肺炎死も約3万人減少（2016年から数えると約5万人の減少）し、数値的にも大体一致します。

そもそも22年，23年の12−13万人の死亡増加のうち、新型コロナ感染による死亡は3〜4万人程度で、つまりその大部分の約9万人はコロナ死以外の死亡ですが、そのコロナ死でさえ殆どが従来の「肺炎死」からの統計上の移行の可能性が高いと言えます！

このため、「コロナ死」が日本人の死亡増加の大きな要因として考えるにはかなり怪しいと考えざるを得ないでしょう。

今回の死亡増加のうちで一番多い死因は「老衰」（約５万人増加）です。

出典： MedicalFacts.info／https://medicalfacts.info/cod.rb

「老衰」はそもそも老化の末の自然死で、「医療で助けられる命」ではありませんので、この老衰に関しては「助かる命も救えなかった」から死亡が増えた、と考えるのは不自然です。

今回の死亡増加のうちで一番多い死因は「老衰」（約５万人増加）ですので「高齢者の体力低下からの老衰増加」は、あり得そうです。

その老衰増加の原因が「感染対策」なのか？

コロナ渦での「外出制限」など厳しい感染対策が実施された影響から、高齢者の移動能力や意欲・体力全般が失われていってしまっても不思議ではない事から、「感染対策の影響で高齢者の体力が低下した」は、あり得そうな原因かもしれません。

2021年から始まったコロナワクチン接種。

メディアで大々的に宣伝され「９５％効く」という触れ込みだったので、多くの国民が接種しました。

それは皮肉にも、「打てば打つほど感染が広がる」という真逆の結果になりました。

青の波が、「ワクチン接種者数」の波、赤の波が「コロナ感染者数（検査陽性者数）」の波。最初の波以外、ワクチン接種と感染増加の波が完全に一致してしまっています。

多くの日本人がその接種後2週間で感染してしまっていた、ということが事実としてデータから読み取れます。

厚生労働省の公式資料によると、

青線が、「ワクチン接種者数」の波、赤線が「コロナ感染者数（検査陽性者数）」の波。

これを見ると、やはりワクチン接種と感染者数の波は連動しているように見えます。

グレーの棒グラフが「超過死亡数」ですが、こちらもほぼほぼワクチン接種・感染者数の波と連動しています。

結論は、「ワクチン接種の波」と「感染者数の波」と「超過死亡数の波」がほぼ連動して推移している、

「打てば打つほど感染者が増え、超過死亡も増える」

という結果が読み取れます…。

これが国が公式に発表している事実で、その結果として、東日本大震災の3倍もの甚大な死亡増加が2年も続いてしまったのです。（今年もほぼ同じペース）

 以上、note24 日本人の謎の大量死「超過死亡」～今すべての要因を洗い流す～森田洋之 2024.5.31 参考

超過死亡の問題について、ネットやSNSで騒がれているにも関わらず、メディアは殆ど触れることも無く、高齢化、老衰増加などという茶番な言い訳を国は繰り返すばかりで、これだけ日本国民が生命の危機に瀕している大問題にも関わらず、まともに取り合わないばかりか、そのことを避けている国家・政府、厚労省、医療業界、ワクチン接種事業を推進している業界、マスメディア、、、、。

日本が亡国の危機に瀕しているにも関わらず、何故、未だに事実も真実も隠そうとする！？

「国民の命を守る」ことより大切な事とは一体、何なのか？？