昨年、NHKスペシャルで「量子もつれアインシュタイン最後の謎」という番組が放送されました。アインシュタインもこの理論はおかしい、不気味な遠隔作用だと表現したほど難解で、まるでテレポーテーションやSFの世界が実在することを示唆するかのように現代物理学における最も奇妙で、かつ魅力的な現象の一つが「量子もつれ」です。

「量子もつれ」を最も簡単に説明すると、離れた場所にある二つの粒子が、一方の状態が変化すると、もう一方の状態が瞬時に変化するという現象です。まるで二つの粒子がテレパシーで繋がっているかのように、互いに影響し合うのです。

量子もつれを理解するために、よく使われる例えが手袋です。

• ペアの手袋: 一組の手袋を用意し、片方を東京へ、もう片方をニューヨークへ送るとします。東京で左手の甲の部分を触ると、ニューヨークにある右手の甲の部分も同時に触ったように感じられます。これは、二つの手袋が最初からセットで存在しているため、一方の状態が変化すれば、もう一方の状態もそれに応じて変化するからです。

量子論によると、何らかの相互作用を持った二つの粒子が、その後どんなに離れていようとも、一方の状態を観測（一方の状態が確定）すると、もう一方の状態も瞬時に確定する、このような二つの粒子の状態を「量子もつれ」といいます。

「量子もつれ」の実験

何らかの相互作用を持った二つの粒子（この実験では電子）

①二つの電子(ミクロ)は同じ場所から正反対の方向に向かって飛んで行く。

②観測しない段階では、左右方向に飛んでいったそれぞれの電子（ミクロ）は右回りに自転する状態と、左回りに自転する状態が共存する。「状態の共存」

③電子Bを観測して、電子Bの自転の向きが確定。（上の実験では右回転）

④電子Bを観測した瞬間に、観測していない電子Aの回転が真逆の回転に確定。（上の実験では左回転）

量子もつれの不思議な性質

①非局所性: 量子もつれは、空間的な距離に関係なく起こります。どれだけ離れていても、二つの粒子は互いに影響し合います。

②量子テレポーテーション: 量子もつれを利用することで、情報を光速を超えて伝送することが理論上可能であると考えられています。

③重ね合わせ: 量子もつれにある粒子は、観測されるまで、複数の状態が同時に存在する「重ね合わせ」の状態にあります。

「量子もつれ」状態にある2つの量子はどんなに離れていても光の速さを超えて瞬時に影響を与えるとされます。アインシュタインが不気味な遠隔作用とみなした現象は実際に存在することが、上記の実験により証明されました。

「重ね合わせ」とは、簡単に言うと、一つの粒子が、複数の状態を同時に持っているという状態のことです。ミクロの世界では、一つのモノが同時に複数の場所に存在できる、「状態の共存」という、量子（ミクロの世界）での不思議な現象です。

「量子重ね合わせ」実験 1

＜ミクロ(量子)の世界＞

①電子１個[ミクロのモノ(量子)]を箱の中に入れ、仕切りをします。

②このとき、箱の中の電子1個は「どちらにもある」、電子は左右同時に存在しています。

ミクロの世界では一つの物体は同じ時刻に複数の場所に存在できます！！「状態の共存」

③そして、フタを開けて観測した瞬間、電子はどちらか一方に入っている。「状態の確定」がおきます！

この実験から言える事は電子は観測前には「右にいる状態と左にいる状態とが共存」しています。観測するとその時にはじめて「どちらの状態が観測されるかが確定」します。観測によって「右側に存在する状態」に変化し、観測すること自体が、電子の状態に影響をおよぼしたということです。このようにミクロ(量子)の世界で、ミクロの物質の状態が同時に重なりあっていることを「量子重ね合わせ」といいます。

「量子重ね合わせ」実験 2

よりわかりやすい例えとして、猫を使った「シュレーディンガーの猫」という思考実験があります。

​

(実験概要)

箱の中に1匹の猫と、毒ガスの入った容器を入れます。毒ガスの入った容器には放射性物質(放射性崩壊しやすい元素)が入っていて、毒ガスが漏れると猫は死にます。

①箱の中に猫と毒ガスが入ったフラスコ、そして放射性物質が置かれています。

②放射性物質が崩壊すると、フラスコが割れて猫が死ぬという仕組みです。

③猫「マクロの物質」と、放射性物質「ミクロの物質」を同じ箱に入れてフタをして、人間が観測できない状態にしました。

④さて1時間経って、この箱のフタの中ではどうなっているでしょう？

放射性物質はミクロな物質なので、先程の電子の例と同じように、放射性物質が核分裂（毒ガスが漏れる）している状態と、核分裂していない（毒ガスが漏れない）状態が重なり合っています。「量子重ね合わせ」

放射性同位体は50%の確率で、崩壊する、または崩壊しない、とすると、

毒ガスが漏れ猫が死ぬ、死なないも、50%の確率でどちらも存在します。

このようにミクロの世界では、

核分裂している状態と、核分裂していない状態が、重なりあっていて、

猫が死んでいる状態と、猫が生きている状態も、重なり合っているということになります。

そして、人間が箱のフタを開け中の様子を観測すると、

その瞬間に放射性物質の状態はどちらかに決まる（収束する）ので、(崩壊 or 崩壊しない)

猫も、死んでいる(放射性物質が崩壊)、生きている(放射性物質が崩壊しない)、のどちらかに決まり（収束し）ます。

つまり量子力学の考え方では、観測するまで、猫は生きている状態と死んでいる状態の「重ね合わせ」の状態にあるとされます。

このように「量子もつれ」は、瞬時に影響が遠方に伝わるのではなく、二つの電子の状態がセットで決まっており（「もつれて」いて）個別では決められないからであることも分かりました。これが、「量子もつれ」とよばれるようになります。

「量子もつれ」は、私たちの常識からは外れ、科学や宇宙に対する理解を根底から揺るがす非常に興味深い現象ですが、この現象が人間に提起する問いとは何なのでしょうか？

1.物質観が大きく変わる（常識や概念が変わる）

量子もつれは、離れた二つの粒子が一方の状態が変化すると、もう一方の状態が瞬時に変化するという、これは空間と時間の概念を根底から揺るがし、私たちの物質観を大きく変える可能性を秘めています。

また量子粒子は観測されるまで、複数の状態が同時に存在する「重ね合わせ」の状態を取ることができます。この事実は、物質が必ずしも一つの状態に限定されるものではないことを示唆し、つまりミクロの世界(量子界)では「量子重ね合わせ」の数だけ世界が、無限のパラレルワールド(多世界)と並行し存在している事を証明しています。

2.意識の起源を解き明かす鍵

量子もつれは、意識の起源を解き明かす鍵となる可能性があり、この鍵を解くのが量子脳理論です。これは脳内のニューロンが量子もつれ状態になり、その状態が意識を生み出す基盤になるという仮説が立てられています。

「量子もつれ」と「意識」がなぜ関連付けられるのか？

意識が、どのようにして物質的な脳から生み出されるのか、という問いは、長年にわたって哲学や神経科学の重要なテーマとなってきました。

脳の働きや意識の発生に、量子力学的な効果が深く関わっているとする考え方が量子脳理論です。

＜量子脳理論の主な考え方＞

量子脳理論は、意識が量子的なプロセスから生じるとする考え方です。

この理論では、脳内の微小管と呼ばれる構造の中で量子計算が行われ、量子コンピュータのような役割を果たし、意識を生み出す基盤になっていると考えられています。

微小管の細胞内での働きは、細胞の骨格を形成したり、物質の輸送に関わったりしています。神経細胞内にも微小管は存在し、神経伝達物質の輸送経路として機能することが知られています。

量子脳理論において、微小管は非常に重要な役割を担っています。

＜量子脳理論における微小管の役割＞

• 量子計算: 微小管内のチューブリンと呼ばれるタンパク質が、量子ビットのように振る舞い、量子計算を行うことができるという仮説があります。
• 量子もつれ: 脳内のニューロンが量子もつれ状態になっていて、微小管での量子計算によって、意識を生み出す基盤になっていると考えられています。
• 量子コヒーレンス:微小管は、複数の量子状態が重ね合わさり、互いに干渉し合う現象（量子コヒーレンス）が維持され、量子もつれ状態を安定的に保つことができる可能性があり、それが意識の基盤になっているという考え方もあります。

このように意識が発現するプロセスは、脳内では神経細胞（ニューロン）が量子重ね合わせの状態になっていて、微小管という脳部位で量子計算をすることにより量子もつれが生じ、意識が発現すると考えられています。

脳内での量子重ね合わせの状態（意識が発現される前）から、量子もつれ状態（意識の発現）を引き起こすためには、「観測」という行為が必要です。

では量子脳理論においての「観測」とは、脳に電気信号が発生した時に起こる事を指すのでしょうか？

脳内の神経活動は、電気信号の伝達によって行われます。量子脳理論では、脳内のニューロンが量子もつれ状態になり、その状態が意識を生み出す基盤になっているという仮説がありますが、この仮説が正しいとすれば、神経活動に伴う電気信号＝「観測」が、量子もつれの状態を変化させ、意識に影響を与える可能性があります。このように量子脳理論における「観測」は、脳内の電気信号と密接に関連している可能性があります。

意識の発現の引き金を引く、脳内電気信号＝「観測」の発生は、大まかに次のような脳内での電気信号発生様式があります。

①感覚神経からの情報伝達

 視覚、聴覚、触覚などの五感を通して得られた情報は、電気信号に変換され、脳に伝達されます。

②脳内での電気信号の発生

思考や記憶：思考や記憶という高次な脳機能を担う際、自発的に脳内で電気信号を発生させます。

感情：喜怒哀楽などの感情も脳の電気信号を発生させます。

③運動神経からの情報伝達

運動指令: 身体を動かすための指令も、電気信号の形で脳から筋肉に送られます。

ここで着目するポイントは、①感覚神経から脳への情報伝達、③運動神経からの情報伝達、による脳内電気信号＝「観測」です。

「生きる」という根幹は、

行動・表現(身体運動)と感じる(身体感覚)という2つの身体の神経系(運動神経系と感覚神経系)に例えて大別する事が出来ます。

エネルギー的に言うならば行動・表現(運動神経)が出力、

感じる(感覚神経)が入力になります。

生命循環模式図

​生物学的に動物とは「動く生物」との如く、物質環境のなかで身体運動を行ってきた生命体です。

これを裏付けるようにヒトの脳は進化的に古い旧脳(脳幹・小脳・大脳基底核)の上に大脳新皮質がのっている構造となっています。

​

旧脳(脳幹・小脳・大脳基底核)は身体活動、身体運動(出力)に深い関係をもつ脳部位です。＜運動神経系＞

ヒトの脳の構造からも分かるよう、旧脳から派生し後付けで大脳新皮質を発達させて来たことは生物は本来、身体運動(出力)を重点に作られ、それから身体感覚(入力)と身体運動(出力)のバランスを発展させて来たことをうかかがわせます。

行動・表現(出力＝運動神経)を通し身体感覚(入力＝感覚神経)にフィードバックする、フィードバックされた体感から分析、軌道修正、調整を行い生命活動を循環させていく事は、更なる正のフィードバックとなり意識の成長と拡大を促します。

脳内での量子重ね合わせの状態（意識が発現される前）から、量子もつれ状態（意識の発現）を引き起こすための、「観測」という行為＝脳内電気信号の発現の正しい方法は、まず、運動神経系を司る脳の部位である、大脳皮質、小脳、基底核、脳幹からの情報伝達を通し、感覚神経を司る大脳皮質、視床などにフィードバックし、フィードバックされた体感から大脳皮質（体性感覚野、前頭葉、頭頂葉）、視床、大脳基底核、小脳、で分析、軌道修正、調整を行い、生命活動を循環させていく事が順当な「観測」行為に繋がると推察され、更に良心にそった行動・表現(出力)は最も優位なEGを持ちながら、無限の意識の成長と拡大への方向性になります。

（優位なエネルギーは劣位なエネルギーをコントロールする法則）

＜正しい方向生への「量子もつれ」プロセス＝正しく清明な意識の発現＞

良心に沿った行動（出力）→愛の体現と体感→感覚神経から脳へフィードバック→脳で分析、軌道修正、調整→修正したものを再び出力し、生命活動を循環させていく

2024年9月29日にトランプ・R.ケネディJr応援演説集会でmRNAワクチン技術の発明者であるロバート・マローン博士が、日本で接種されるレプリコンワクチンについて次のように警鐘を鳴らしました！

私は東京から戻ってきたばかりです。自己複製RNAワクチンの配備を目前に控え、東京では3万人規模の集会が開かれました。

「日本はこの新技術の世界的な実験台にされている。

日本人はこれを第3の原爆と呼んでいる。

この新技術は、アメリカのアークトゥルス社、カナダのCSL社、オーストラリアのCSL社、そして日本のCSL社の協力によって開発されている。

先日、日本企業のCEO（明治製菓ファルマ）が記者会見を行った。

彼は何と言ったか？

誤った情報を広めた者は、我々は合法的に追いかけ、投獄するつもりだと言ったそうだ。

あなたがたは自己複製型RNAワクチンの技術に、何等かの反対言論を発表してはいけない。

しかし、この技術は厳密にテストを受けていない。

他人に感染するかどうかもわからないし、拡散するかどうかもわからない。

確かにそれが増殖されることはわかっている。

それが日本の高齢者の脳に入るかどうかもわからない。

しかし、私たちがこれらの懸念について何か言えば、CEOが私たちを追いかけてきて、刑務所に入れようとすることは分かっている。

これが新しい世界秩序だ。

これが我々が直面しなければならないものだ。

彼らが我々に実施しようとしている計画だ。

彼らは我々を黙らせようとしている。

私たちの発言を封じ、発言権を完全に握ろうとしている。

皆さん全員に心理戦を仕掛け、コントロールしようとしている。

鳥インフルエンザやサル痘に対する恐怖の物語にどう反応すべきかを訓練している。

次に彼らが何を展開しようとしても、あなた方をコントロールし黙らせる、家にいて命令に従うように言う。

私はそれに同意しないし、あなたがたも同意しないだろうと思う。

新しい暴政に対抗するために一緒に立ち上がってほしい。」

そもそも一般的にワクチンの開発には、必要な物質を探すだけでも2~3年、マウスから始まり動物などの非臨床実験に3~5年、実際に人で治験する期間が3~7年、申請承認に1~2年、などで数年から十数年かかるといわれていましたが、新型コロナウイルスワクチンは、研究開始からわずか1年で実用化された新しいタイプのmRNAワクチンで、これがどれほど従来の開発からかけ離れおかしな事なのかが分かると思います。

Meiji Seika ファルマが開発したレプリコンワクチンも2023年11月に世界で初めて承認され、2024年秋から新型コロナウイルスの定期接種で使用が始まった、ワープスピードでつくられた従来のmRNAワクチンをさらに進化させた次世代ｍRNAワクチン（レプリコン）です。

米国疾病管理センター（CDC）ロバート・レッドフィールド元所長がコロナmRNAワクチンは感染を防ぐものでは無く副作用がある事も認める

米国上院議会公聴会に喚ばれた、米国疾病管理センター（CDC）ロバート・レッドフィールド元所長がロナルド・ジョンソン上院議員の質問に対し、コロナmRNAワクチンは感染を防ぐものでは無く副作用がある事も認めました。

mote24  2024年10月5日 記事 抜粋引用 　 

日本の厚生労働省にあたる、アメリカ疾病予防管理センター（CDC）の元長官である、ロバート・R・レッドフィールド（Robert R. Redfield）がアメリカ連邦議会（日本の国会にあたる）で重要な宣誓証言をしたことが世界中の話題になっている。
これはアメリカ政府が正式に「新型コロナワクチンには感染予防効果は全くなく、重篤な副作用のみがあり、新型コロナワクチンの接種を義務化した米政府の方針は完全に間違っていた」ということを宣言したのであり、日本を含む多くの国に多大な影響を与える宣誓内容となる。

アメリカの新型コロナ対策のトップであるロバート・レッドフィールドCDC長官はアメリカ連邦議会の上院の公聴会で、2024年7月11日に以下の宣誓証言を行った。

＜具体的な主な宣誓証言内容＞

宣誓証言1．新型コロナワクチンは過剰に売り込まれ、危険の潜在的な副作用について、透明性のあるコメントはなされなかった

これはアメリカ政府自身が新型コロナワクチンについて、偽りの利益ばかりを宣伝し、危険な副作用という不利益について一切説明しなかったという、過ちを正式に認めていることとなる。

宣誓証言2．日本の厚生労働省は2021年2月に新型コロナワクチンを開発したファイザー社の研究報告を受け、新型コロナワクチンの脂質ナノ粒子が全身に転移し、卵巣や副腎に集中することや、細胞から血管などに入ることを知っていた

アメリカ政府が日本政府に2021年2月の段階で新型コロナワクチンに関して重篤な副作用が確認され、特に女性の卵巣に重篤なダメージを与えることが報告されていたということである。日本では2021年2月から先行的に医療関係者に対する新型コロナワクチンの接種が開始され、2021年4月からは一般人に対する接種が開始された。

今回のアメリカでの宣誓証言により、医療関係者に対する先行的な接種段階時点で既に新型コロナワクチンに関する重篤な副作用という薬害の存在を日本政府は知っていたのである。にもかかわらず、日本政府は2021年2月からの接種を中止せず、2021年4月からの広域接種に関しても中止しなかった。

この事実は、日本政府が今後、重大な薬害問題が現実化することを知った上で新型コロナワクチンの接種を行い、7回目までの接種を実施し、2024年10月からは8回目の接種を定期接種として継続しようとしていることが明確となったのである。
2024年10月からの新型コロナワクチンおよびレプリコンワクチンの接種によって多くの人が死亡することが予想されるが、これは日本政府による未必の故意殺人であることがアメリカ連邦上院公聴会によって認定されることとなるのである。

宣誓証言3．心筋に結合したmRNAは非常に強い現象誘発性があるため非常に問題である

新型コロナワクチンは既に無限の可能性の病気に発展することが医学的に報告されており、それがアメリカの連邦議会でも認められたということを意味する。

宣誓証言4．最大の間違いのひとつは新型コロナワクチンmRNAワクチン接種の義務化だった

新型コロナワクチン接種による利益は一切なく、多種の不利益のみが認められる以上、もはや医薬品と呼ぶべきものではない。
そのようなものを「ワクチン／予防接種」として接種義務化をする行為は国家的犯罪である。
その事を米国政府は正式に認めた。
このような状況で日本政府のみが、接種義務化に準ずる空気を作り出した罪は重い。

宣誓証言5．新型コロナワクチンを接種しても感染を全く防ぐことなどできないし、これらには副作用がある

日本政府も実は正式には「感染予防効果」は否定しており、「重症化予防効果」という謎の効果が「期待できる」とだけ公言している。
にも関わらず、現在は再び日本政府はあたかも「感染予防効果」があるように主張し始めている。
日本政府は新型コロナワクチン接種による薬害を最小限にとどめることは一切考えておらず、自らの保身のために更なる薬害被害を拡大させてでも自らの責任を回避しようとしている。
これが日本政府が推し進める、未必の故意政策である。

新型コロナワクチンはアメリカのファイザー社を中心として開発され、2020年より全世界で接種が行われたわけだが、その震源であるアメリカ政府が正式に新型コロナワクチンの薬害を認めた意義は大きい。

にもかかわらず、日本では2024年10月より新型コロナワクチンの定期接種を開始しており、さらに、世界中で「危険しかない」と判断されたレプリコンワクチンを「新型コロナワクチンの定期接種の中の一部の銘柄」として混入されることが決定され、2024年10月からの新型コロナワクチン定期接種者の約13％の人が密かに人工生物兵器「レプリコンワクチン接種者」となることが世界中で懸念されている。

＊「レプリコンワクチン接種者」からのシェデイングによるワクチン感染が懸念されている

以上のようにアメリカ疾病予防管理センター（CDC）ロバート・R・レッドフィールド（Robert R. Redfield）元長官がアメリカ連邦議会（日本の国会にあたる）で重要な宣誓証言をしたにも関わらず日本のマスメディアは全く報道せず、予防効果もなく重篤な副作用を引き起こす新型コロナワクチンの定期接種を2024年10月より再び開始しており、さらに、世界中で「危険しかない」と判断されたレプリコンワクチン（日本だけ唯一、レプリコンワクチン・コスタイベ筋注承認）を「新型コロナワクチンの定期接種の中の一部の銘柄」として、新型コロナワクチン定期接種者の約13％の人に打っているのが現状です。

日本人の謎の大量死「超過死亡」と新型コロナワクチン（mRNAワクチン）との関連性

2021年に新型コロナワクチン接種が日本で始まってから日本人の「謎の大量死」、超過死亡が止まりません！

予測される死亡数より、

・2021年は約2.6万人
・2022年は約13.7万人
・2023年は約12.6万人

増加しており、これは、阪神・淡路大震災や東日本大震災の時より遥かに大きなものになっています。

超過死亡の原因を厚労省前トップは、人口の高齢化による老衰増加によるものとの見解を示しましたがグラフの2021年からの超過死亡の異常な突出を見れば、その説明に疑義がある事は明らかです。

グラフの赤丸部分が、通常の高齢化に伴う死亡増加です。

日本の人口はコロナ以前から高齢化が進んでいて、当然高齢者の人数がどんどん増えているので、高齢者数が増えれば必然的に死亡数も増加し、その増加ペースは毎年２万人くらいでした。

それが赤丸の部分の意味で、そして右上がりに書かれている青い線は、その予測される増加ペースを意味しています。

今回問題の日本人の大量死（予測値以上の死亡＝超過死亡）はその青線（予測値）を遥かに上回り、コロナ渦以降は毎年12~13万人の死亡増加になっています。

このように死亡数増加の要因として「高齢化」はまずない、と言えます。

上記のグラフの中にも記載されているとおり、22年，23年の12−13万人の死亡増加のうち、3〜4万人程度が新型コロナ感染による死亡となっているので、死亡増加の大きな要因であると思われてしまいそうですが、ここで考えなければいけないのは、近年「肺炎死」が激減しているという事実です。

出典： MedicalFacts.info／https://medicalfacts.info/cod.rb

以前は10−12万人の死亡があった「肺炎死」ですが、コロナ元年の2020年からは7万人台にまで減少しています。（2017年の減少は死因分類に「誤嚥性肺炎」が追加され、一部がそちらに移行したからです）

2020年から大きく減少した分は、おそらくPCR検査などで正確に「新型コロナ」と診断できるようになったために、これまでおおまかに「肺炎死」として扱われていたものが、統計上「コロナ死」とカウントされ、そちらに移行しただけと考えられます。

2020年から新たに現れたコロナ死が年間3〜4万人、2020年から肺炎死も約3万人減少（2016年から数えると約5万人の減少）し、数値的にも大体一致します。

そもそも22年，23年の12−13万人の死亡増加のうち、新型コロナ感染による死亡は3〜4万人程度で、つまりその大部分の約9万人はコロナ死以外の死亡ですが、そのコロナ死でさえ殆どが従来の「肺炎死」からの統計上の移行の可能性が高いと言えます！

このため、「コロナ死」が日本人の死亡増加の大きな要因として考えるにはかなり怪しいと考えざるを得ないでしょう。

今回の死亡増加のうちで一番多い死因は「老衰」（約５万人増加）です。

出典： MedicalFacts.info／https://medicalfacts.info/cod.rb

「老衰」はそもそも老化の末の自然死で、「医療で助けられる命」ではありませんので、この老衰に関しては「助かる命も救えなかった」から死亡が増えた、と考えるのは不自然です。

今回の死亡増加のうちで一番多い死因は「老衰」（約５万人増加）ですので「高齢者の体力低下からの老衰増加」は、あり得そうです。

その老衰増加の原因が「感染対策」なのか？

コロナ渦での「外出制限」など厳しい感染対策が実施された影響から、高齢者の移動能力や意欲・体力全般が失われていってしまっても不思議ではない事から、「感染対策の影響で高齢者の体力が低下した」は、あり得そうな原因かもしれません。

2021年から始まったコロナワクチン接種。

メディアで大々的に宣伝され「９５％効く」という触れ込みだったので、多くの国民が接種しました。

それは皮肉にも、「打てば打つほど感染が広がる」という真逆の結果になりました。

青の波が、「ワクチン接種者数」の波、赤の波が「コロナ感染者数（検査陽性者数）」の波。最初の波以外、ワクチン接種と感染増加の波が完全に一致してしまっています。

多くの日本人がその接種後2週間で感染してしまっていた、ということが事実としてデータから読み取れます。

厚生労働省の公式資料によると、

青線が、「ワクチン接種者数」の波、赤線が「コロナ感染者数（検査陽性者数）」の波。

これを見ると、やはりワクチン接種と感染者数の波は連動しているように見えます。

グレーの棒グラフが「超過死亡数」ですが、こちらもほぼほぼワクチン接種・感染者数の波と連動しています。

結論は、「ワクチン接種の波」と「感染者数の波」と「超過死亡数の波」がほぼ連動して推移している、

「打てば打つほど感染者が増え、超過死亡も増える」

という結果が読み取れます…。

これが国が公式に発表している事実で、その結果として、東日本大震災の3倍もの甚大な死亡増加が2年も続いてしまったのです。（今年もほぼ同じペース）

 以上、note24 日本人の謎の大量死「超過死亡」～今すべての要因を洗い流す～森田洋之 2024.5.31 参考

超過死亡の問題について、ネットやSNSで騒がれているにも関わらず、メディアは殆ど触れることも無く、高齢化、老衰増加などという茶番な言い訳を国は繰り返すばかりで、これだけ日本国民が生命の危機に瀕している大問題にも関わらず、まともに取り合わないばかりか、そのことを避けている国家・政府、厚労省、医療業界、ワクチン接種事業を推進している業界、マスメディア、、、、。

日本が亡国の危機に瀕しているにも関わらず、何故、未だに事実も真実も隠そうとする！？

「国民の命を守る」ことより大切な事とは一体、何なのか？？

「エボラ出血熱」発生を想定した搬送訓練 北九州で　

NHK 福岡　NEWS WEB 2024/11/22 12時53分

エボラ出血熱の疑いがある患者が発生したという想定で、搬送などの手順を確認する訓練が、北九州市で行われました。

北九州市小倉北区の総合保健福祉センターで行われた訓練には、医療関係者や保健所の職員などおよそ９０人が参加しました。
エボラ出血熱は感染症法で最も危険度が高い「一類感染症」に分類されています。

訓練は、北九州市在住の女性が、海外から帰国後に発熱しエボラ出血熱の疑いがあるという想定で行われ、はじめに連絡を受けた医師と保健師が患者の自宅に見立てた場所に防護服を着て向かいました。
そして、症状や渡航歴などを聞く診察を行い感染の疑いがあると判断すると、患者を隔離するためのカバーが付いた車いすに乗せて、車で県内の指定医療機関に搬送しました。

訓練を実施した北九州市保健所の正野のぞみ課長は、「保健所としてはどのような感染症が起きても適切に対応できるように職員の研修などに取り組んでいきたい」と話しています。

エボラウイルス

エボラ出血熱は2014年以降アフリカで爆発的に流行し感染時の致死率は最大90%といわれるウイルスで、2022年時点で合計1万人以上が命を落とし、致死率74%と謂われている事から人類史上最も危険なウイルスとされています。

日本では今までに感染報告は無く、ウガンダでの感染流行も2023年1月で一旦拡がりは抑えられていますが、2024年11月22日(金)、北九州市でエボラ出血熱の患者発生を想定した搬送訓練が行われました。

想定では、アフリカに仕事に出かけていた人がエボラ出血熱に感染していた人の遺体に触れ、帰国後に発熱などの症状を訴え、感染の疑いがあるその人の自宅での診察後に、ウイルス拡散を防ぐ装置などを使い搬送するという演習でした。

しかしこの想定に無理があるのは、そもそもエボラ出血熱の疑いがある人と関われば出国停止となり、またエボラ出血熱は即効性があるため帰国するまでの間にかなり重度の症状が出る可能性があるにも関わらず、帰国してから発熱するという相当レアなケースの演習を行っているという点です。

このおかしな想定でのエボラ患者搬送訓練の思惑から、早急に搬送訓練をしておきたいことがあるのか？とか、エボラ出血熱に有効と言われているレプリコンワクチンを世間の人々に認識させる印象操作（イメージの刷り込み）があるのでは？などの懸念が上がっています。

日本医師会はエボラウイルスが入って来る可能性が無いとは言えず、次にパンデミックが起きたときにはレプリコンは役に立つ技術だと言っています。

更にこのような噂が急に拡まった理由には、

「教えて！ニュースライブ正義のミカタ」2024年10月19日（土曜）朝日放送テレビで、東京医科歯科大学の内田智士教授の発言によるものがあると思われます。

「レプリコンは新型コロナよりもエボラウイルスにこそ！との発言もあるし、レプリコンワクチンに関してはコロナウイルスだったらいろいろ異論があると思うんですけど、例えば、今、エボラが入ってきましたと急になった時、1億人全員にレプリコンワクチンを打ちましょうとなったら、レプリコンは6分の1の量で効果が出るので、それだけ迅速な対応ができます！それはまだ、レプリコンは人でどこまで安全性が実証できるかとか、バランスですよね！（エボラ感染による致死とレプリコンワクチン後遺症との比率）

それだったら、エボラだったらレプリコンワクチンを受けたいじゃないですか！予行練習も世間にレプリコンが効くというイメージ付けるのが目的の一つだったんじゃないかな、、、、」というTV番組での発言も大きかったのではと思われます。

厚労省のパブリックコメント「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律施行令の一部を改正する政令案」では、「国際的に脅威となる感染症対策の強化に関する基本計画」にお いて、「BSL4 施設を中核とした感染症研究拠点の形成について、我が国における感染症研究機能の強化を図る特定一種病原体等所持者の指定の対象となる法人として、国立大学法人長崎大学を新たに定める必要がある。」とし、長崎大学でBSL－4施設稼働とエボラウイルス等に対するmRNA・レプリコンワクチン開発が始まる事への、パブリックコメント（意見募集12/14締め切り）を行いました。

このような事が次々と行われた為、まるでエボラウイルスが近々にでも日本で広がり、バイオハザードが起こるのではとの噂が大きくなり、2025年にエボラ出血熱が流行すると言ったプランでミック（計画的な緊急事態）があるのでは！？との懸念が囁かれだしました！！

この事に現実味を与えた大きな要因は、既に長崎市長崎大学と東京都武蔵村山市にある国立感染症研究所でエボラウイルスをマウスに感染させる実験が行われているという点です。

武漢でコウモリを介して新型コロナウイルスが人間に広がったと言われていることを考えれば、仮にエボラに感染した実験用のネズミが逃げ出した場合、人口の多い住宅地にある東京都武蔵村山市の国立感染症研究所や長崎大学の研究施設から、エボラ感染した実験用のネズミを介して瞬く間にエボラウイルスが人に感染する可能性が容易にイメージできます。

元々BSL－4（バイオセーフティレベル4）施設は長崎市の長崎大学と東京都武蔵村山市にある国立感染症研究所にありましたが、危険度の高い病原体を扱う実験施設なだけに人口の多い住宅地への建設を反対する声も多く、その移転先も問題になっています。

厚労省の都内BSL－4施設移転の準備室によると、村山庁舎BSL－4施設（東京都武蔵村山市）の移転先の立地要件は、

• 厚労省本省と近距離
• 国立国際医療センター（新宿区）と距離が離れない
• 新幹線や空港からのアクセスが良好
• 移転先の地域の方々の理解を得る

 であり、検討によれば「都内の都心」、「離島や人里離れた場所」ではないことが改めて確認されました。

このまま移転先が厚労省の思惑通りに進めば、「都内の都心」にBSL－4施設の移転が「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律」の改正後、施設指定の手続きに入る見込みとなってしまいます！！

厚労省としては、

• 移転先は検討中で煮詰まっておらず公表できない、不当に国民の間に混乱を生じさせる
• スケジュールも未定
• 現時点では、国会の委員会での審議やパブリックコメントの予定もない
• 現時点で、国民の不安を解消する安心材料は出せない

としています！？

今後、厚労省が指定すればエボラウイルス等に対するレプリコンを含む、mRNAの開発等を目的とする研究が始まる見通しとなり、今までは日本に関連の薄かった超危険なウイルスをBSL－4施設のある人口密集地に導入するため、ヒューマンエラー、事故、過失、テロ、等が一度起これば計り知れない危機が日本国民に襲いかかる事となるため、それが現実となった場合に緊急迅速に回避させる口実としてワクチン政策による国民コントロール、つまりはワクチン義務化（レプリコンを含む、mRNA）に繋がるリスクが無いとは言えません！！

＊（但し現在では強制接種に踏み切るには、憲法改正による緊急事態条項（緊急政令）新設でパンデミック時にワクチン接種を義務付ける又は、WHOパンデミック条約改正で拘束力のある条項を付け加える、、例えばパンデミック時に於けるワクチン接種の義務化など）

厚労省は国民の健康を守る機関から、生命の危険を脅かす機関へ変貌してしまったようだ。

なぜ尹大統領はいきなり非常事態を宣布したのか・・・翌朝には解除

フランセス・マオ、ジェイク・クォン

韓国の尹錫悦（ユン・ソンニョル）大統領が3日夜、「非常戒厳」の宣布を発表した。これを受けて大勢が国会議事堂の周りに集まり、戒厳令に抗議。国会は素早く、解除の要求を議決した。このため大統領は4日朝、戒厳令を解除すると表明した。

尹大統領は3日夜に「非常戒厳を宣布する」と発表した際、北朝鮮の脅威や「反国家勢力」から韓国を守り、自由な憲法秩序を守るためだと説明した。しかし、尹氏が韓国で40余年ぶりに戒厳令を発動する本当の理由は、外部からの脅威ではなく、本人が政治的に追い詰められているからだというのは、間もなくはっきりした。今年4月の総選挙で野党が圧勝。以来、レームダック（死に体）状態となっている。政府として国会で法案を通すことができず、リベラルな野党が通過させた法案に拒否権を発動する程度のことしかできない状況だ。加えて尹氏は今年、いくつかの汚職スキャンダルに見舞われてきた。妻をめぐっては、高級ブランドのディオールのバッグを受け取ったとされる疑惑や、株価操作に関わったとされる疑惑が浮上した。このため支持率も低下し、17％前後という低水準で推移している。

 

 

緊急事態宣言下で戒厳令が布告されると、国民の自由や議会活動は大きく制限されます。一時的に独裁状態をつくり出す可能性もあり、運用を誤ると、国家と社会はとんでもない方向に進んでしまう恐れがります。

戒厳令、およびその発令を可能とする憲法の緊急事態条項について、憲法学者で駒澤大学名誉教授の西修氏は自身の論文のなかで、憲法の国家緊急事態条項を「戦争、外部からの武力攻撃、内乱、組織的なテロ行為、重大なサイバー攻撃、経済的な大恐慌、大規模な自然災害、その脅威が広範に及ぶ伝染病など、平時の統治体制では対処できないような国家の非常時にあって、国家がその存立と国民の生命、安全を守るために、基本的人権の一時的制約をふくむ特別な措置を講じることができる条項」と定義しています。西氏によると、こうした思想の源流は欧州、とくにドイツで発達し、その後、各国の憲法に盛り込まれるようになりました。

日本の国立国会図書館・調査及び立法調査局が2023年に公表した「諸外国の憲法における緊急事態条項」によると、「非常事態」「国家緊急事態」「防衛事態」といった名称で多くの国が憲法で緊急事態に関する条項を定めています。

経済協力開発機構（OECD）に加盟する38カ国で見ると、緊急事態条項を憲法に盛り込んでいるのは30カ国、全体のおよそ8割を占めています。

韓国憲法第77条は、大統領が国家の存立が危機に瀕した場合、すなわち「戦争その他の非常事態」において、戒厳令を発令できることを規定しています。

これに対し、米国や英国など8カ国は憲法に緊急事態に関する定めがありませんが、米、英、オーストラリア、カナダ、ニュージーランドなどは国家の非常事態に関する法律を制定しており、危機の場合は行政に多くの権限を与えています。

憲法に規定がなく、独自の法律も持っていないOECD加盟国はノルウェーとベルギー、そして日本だけです。

 

日本国憲法改正「緊急事態条項」とは？

日本でも有事などで政府に権限を集中させ、市民の権利を制限する「緊急事態条項」導入を憲法改正の議論で石破茂首相が「明記」を訴え、与党などがその新設を求めています。

＜日本国憲法第98条「緊急事態条項」新設の主な内容＞

（改憲草案）内閣総理大臣は、法律で定める緊急事態において閣議にかけて、緊急事態の宣言を発する事が出来る。何人も、当該宣言に係わる事態において国その他、公の機関の指示に従わなければならない。

これは大規模災害、テロ、戦争などが発生した緊急事態時に、即時に内閣総理大臣権限で指示命令ができるようにするもので、言い換えれば内閣総理大臣に全ての権限が集中するものです。

具体的な危険性

• 人権侵害のリスク: 緊急事態宣言下では、政府が国民の自由や権利を大幅に制限する可能性があります。歴史的に見ても、緊急事態条項は独裁政権による人権抑圧に利用されてきた例が数多くあります。
• 権力集中: 政府に過度の権力が集中し、民主主義の根幹を揺るがす恐れがあります。
• 濫用の可能性: 緊急事態とみなされる基準が曖昧な場合、政府が恣意的に事態を悪化させ、自らの権力を強化するために緊急事態宣言を出す可能性が考えられます。
• 長期化のリスク: 一旦、緊急事態が宣言されると、その状態が長期化する可能性も否定できません。長期にわたる人権制限は、社会に大きな弊害をもたらす恐れがあります。

過去の歴史に於いて、ヒトラーが緊急事態条項を利用して独裁政治を行ったことは、歴史的に重要な教訓として認識されています。

改憲議論の大きなテーマの一つとされてきた緊急事態条項は、2012年に自民党が改憲草案に盛り込み、2018年には「改憲4項目」に位置付けました。条文案では大規模災害の際に内閣が法律に代わって制定する「緊急政令」や、選挙の実施が困難な場合の国会議員の任期延長を規定するとしています。

2023年には日本維新の会と国民民主党、有志の会も、緊急事態時の国会議員の任期延長を可能とする条文案を作成しましたが、日本の議員任期延長も、延長され続ければ選挙が行われず、民主主義の否定につながる可能性もあります。

 

「緊急事態条項」新設への懸念

憲法改正による「緊急事態条項」新設への懸念がヒートアップしたのが、WHOがパンデミック条約の条項をそのままIHR改正案（国際保健規則改正案）に盛り込み、IHR（国際保健規則）改正でパンデミック条約を実現させ、WHO加盟国にIHR（国際保健規則）の法的拘束力を行使させるという暴挙を行った時でした。

2024年6月1日突如、WHOの最高意思決定機関（194の全加盟国・地域の代表で構成される）「世界保健総会（World Health Assembly：WHA）」でIHR（国際保健規則）改正案を強行裁決し可決され、WHOはパンデミック条約を裁決で可決できなかった為、パンデミック条約の条項をそのまま国際保健規則改正案に盛り込み、IHR（国際保健規則）改正でパンデミック条約を実現させるという暴挙を行いました。

IHR（国際保健規則）とはWHOの定める法的拘束力のある文書で、改正案で決議された内容は以下の通り。

1．パンデミック緊急事態

パンデミック宣言により、実質的にWHO事務局長テドロス氏が全ての権限を掌握する。パンデミックの明確な定義は無いので、テドロス氏がパンデミックを宣言すればパンデミック緊急事態となる。

2．遺伝子治療を含む保健製品

PCR検査、遺伝子治療法（mRNAワクチンなど）パンデミック緊急事態になると民間製薬会社が自分たちの製品の規制や配分を決めることができる。

13条によりWHOが承認した治療（ｍRNAワクチン等）は加盟各国政府は速やかに承認しなければならない。

＊これら膨大な利益はグローバリスト、DS、特定財団、パンデミック産業が独占している

IHR（国際保健規則）改正での取り決めは、WHOの独善的、独裁的な権限を強化し、全ての反発を誤・偽情報と称して抹殺し、WHO加盟国にIHR（国際保健規則）の法的拘束力を行使させると共に、WHOが適切と判断した保健製品を国民に積極的に推進させる責任を加盟国に負わせました。（ワクチン接種の強力な推進など）

このような事があり、パンデミックの明確な定義が無いにも関わらず、テドロス氏（権力者）がパンデミックを宣言すれば、パンデミック緊急事態となることから、仮に憲法改正で「緊急事態条項」が新設され、政府が恣意的に緊急事態宣言を発すれば、パンデミック（定義が曖昧）という国家の非常時にあって（ワクチン強制接種）にも繋がるなど、緊急事態条項は「権力者に極端な手段を与え得る」との憂慮が、反ワク陰謀論者とレッテルを貼られた「まともな人々」の間で広がりました！

 

韓国の非常戒厳と、日本で議論される緊急事態条項は違いもありますが、今回の例を通じ権力が暴走して乱用されうると、今まで当然と思っていた民主主義は突如として壊れかねないことの現実を再確認させられました。

昨年、日弁連は意見書で緊急事態時の議員任期延長について「権力維持目的で乱用されることが容易に想定される」と批判しました。

韓国での戒厳令は韓国民衆の叫び声が権力の暴走を止める原動力となりましたが、このことが対岸の火事に留まらず日本に於いても「緊急事態条項」の改憲議論を国民に分かりやすく周知して、実際の使われ方などについてもっと認識を深めた上での慎重な改憲発議が必要で、これらを蔑ろにしたまま「緊急事態条項」の新設を国民投票へ負託することがあってはならなず、「緊急事態条項」の誤用や恣意的な発動は、基本的人権（個人の尊厳、思想・良心の自由、表現の自由、生存権など）の侵害、管理社会、更にその乱用は、中央集権的な統治につながる危険性を孕む認識を持つ事も大切に思います。

 

普通の風邪を5類感染症に　厚労省が省令改正　パブコメ意見3万件超か　国会議論も経ず

楊井人文弁護士　11/30(土) 23:36　Yahoo!ニュース引用

政府は、感染症法上の位置付けをしていなかった普通の風邪を5類感染症に変更することを決定した。11月29日、福岡資麿厚生労働大臣が省令改正をした。来春施行される。

これに伴い、同じく5類の季節性インフルエンザや新型コロナ（COVID-19）などと同様、一般的な風邪も、届出、流行状況の監視（サーベイランス）や発表の対象になる。「特定感染症予防指針」にも位置付けられたことで、風邪を予防するワクチン開発も可能となる。

8月中旬まで行われたパブリック・コメントでは異例の3万件超が寄せられた。反対意見が大半だったとみられる。

厚労省はこの決定について報道発表をしていないが、官報に掲載された。【訂正あり】

武見前大臣が明言　風邪ワクチン開発も視野

この方針は7月、前任の武見敬三厚労相の時に示された。「普通の風邪（旧型コロナ含む）を５類感染症に格上げする」と…

新たに5類に追加される「急性呼吸器感染症」は「『かぜ』の原因となるコロナウイルスも含まれる」と明言。また、「風邪のワクチン開発」も検討対象になる、と述べていた。ただ、これまでの公式資料には「風邪」という表現は一切用いられていなかった。【修正・追記あり】

国立感染症研究所は、ヒトに日常的に感染する4種類の「風邪のコロナウイルス」があり「我々はこれらのウイルスに生涯に渡って何度も感染するが、軽い症状しか引き起こさないため、問題になることはない」とかいせつしている。

「医療機関の負担が増える」等の反対多数

パブリックコメントでは「急性呼吸器感染症は非常に幅広い病原体・症状を含んでおり、その全てが法による監視が必要な疾患であるとは思えない」「風邪により検体の採取が行われるのは反対」「サーベイランスにかかる費用や、医療機関の負担が増えることから反対」などの意見が寄せられていた。大臣決定と同じ日に公表された資料によれば3万1541件あり、紹介された意見はごく一部だが、全て反対意見だった（意見全体のうち賛否割合は不明）。

＊追記）パブリックコメントでは、異例の3万件以上もの意見が集まり主な反対意見には以下のようなものがありました：

• 「医療機関の負担が増える」
• 「普通の風邪まで報告が必要？」
• 「費用対効果に疑問」

この資料には、厚労省のコメントとして「ご指摘の『風邪（かぜ）』が含まれますが、国内で発生している急性呼吸器感染症の割合を把握するためには必要な仕組みと考えています」と、5類に追加されるものに「風邪」が含まれることが明記された。

福岡厚労相は省令改正の決定を行った11月29日の定例記者会見で、特段の発表も言及もしていなかった。現時点で報道発表しておらず（厚労省HP）、官報でのみ確認できる（号外277）。施行日は来年4月7日と定められた。

今後、風邪の症状があれば、指定医療機関による届出が行われ、定点把握の対象となる。新型インフルエンザ等対策特別措置法による行動制限措置の対象にはならない。

主要メディアは、武見厚労相が明言したにもかかわらず、普通の「風邪」が5類に格上げとなることについて報道していない。厚労省が使っている「急性呼吸器感染症（ARI）」というなじみのない用語で報じており、NHKは同省の説明にならって「未知の感染症」の早期把握のためだと報じていた（未知の感染症を把握する仕組みはすでに存在する）。

現行法上、5類感染症の範囲を大臣決定のみで変更できる（閣議決定も不要）。国会で一度も言及されたことはなく、多くの国会議員や国民が知らない可能性がある。

 

普通の風邪を5類感染症にするこの国がいかに世界からズレているのか？　

医師＆医療経済ジャーナリスト 森田洋之  2024年7月28日 14:59　note 抜粋

普通の風邪を５類感染症に？
と言われても何のことやらさっぱりわかりませんよね。一体これにはどういう意味がああるのでしょうか？実はこの方針には、この国の公衆衛生と保険行政がいかに狂っているか、いかに世界からずれているか、が如実に現れているのです。

社会の対応としては、１類感染症が発見されたら流石に全例入院で隔離とか、消毒・交通規制まで可能と、非常に強力なものとなっています。で、5類のインフルエンザまで下ると全くそこまでなくて、定点医療機関での感染発生動向調査程度。地域の中で決められた一部の病院が、「その日は何人インフルエンザ患者が来たよ」という報告を毎日国に上げていく、それだけです。患者さん側は特に何もすることはありません。その程度だったら、普通の風邪も5類に格上げしたって別にいいんじゃないの？と思われるかもしれません。しかし、これは全くその程度の軽いものではないのです。以下、それについて解説していきます。

世界の状況

というのも、世界は全く違う方向へ動いているからです。新型コロナのパンデミックで、世界の国々はロックダウンやマスクの強制など、人権を侵害するような強制措置を取ってきました。しかし、世界の人々は今、それが本当に必要だったのか、人権を侵害するほどまでのことだったのかについて振り返り、検証しています。米国のファウチ氏は、日本における尾見さんの位置に当たるような人です。彼は先日アメリカの国会・下院公聴会に呼ばれ、共和党女性議員マージョリー・グリーンから、「あなたのことを博士だとは認めない」「博士号は剥奪されるべきだ」さらに「あなたは投獄されるべきだ」と強烈に非難・糾弾されました。
このことはニューヨーク・タイムズ紙などでも大々的に報じられ、批判が展開されています。また、WHOのパンデミック条約（次回パンデミックが発生したときにWHOが加盟各国に対してワクチンや感染対策などに対する権限を強化する条約）も、各国から「そんな条約いらない」という反対意見が多く出て、結局合意に至らず「交渉延期」となっています。パリ五輪の会場や大谷選手のメジャーリーグの試合を見ても、観客は誰もマスクをしていません。つまり、世界は今回のコロナ騒動はとっくに「終わり」にしていて、感染症に神経質になることをやめ、逆に当時のことをしっかり反省するモードに入っているということです。

日本の状況

では、日本ではどうでしょう？大手メディアの報道を見る限り、そのような「当時を振り返りしっかり検証する」ような報道は全く見当たりません。
尾見氏への批判の言葉も全くありません（尾見氏は講演で自らの業績を誇らしげに語っています）し、コロナを終わらせるどころか、2024年の夏でもまだコロナの恐怖を煽ろうとすらしています。パリ五輪の映像を見られたら感じると思いますが…日本の街なかの依然マスク率の高い風景とパリでは、まるで別世界のようです。

行政の対応

行政の対応も同じく世界と逆行しています。世界がマスクを外し、感染症に神経質になることをやめている中、日本政府はパンデミック対策行動計画として、日常的に誤情報・偽情報（？）を監視してYoutubeやツイッター（現X）の投稿を削除するという戦時中のような情報統制の計画を発表しました。そして今回、武見厚生労働大臣が自ら「普通の風邪（旧型コロナ含む）を５類感染症に格上げする」と宣言したのです。つまりこれまで野放しだった「普通の風邪」を国家の監視対象にする、ということ。感染症に神経質になることをやめている世界の潮流とは真逆に、感染症の発生に神経を尖らせ、あたかもその呪縛に自ら取り込まれようとしているような方針です。

医療全体主義へ？

このような世界と日本の方向性の違い、下手をするととんでもないことになるかもしれません。僕は、コロナ禍が始まったばかり、緊急事態宣言真っ只中の2020年の4月にこんなことを書いています。

医療による恐怖は、まるで国民全体を徐々にカゴの中へ誘っているのかのようだ。
もちろん、今は緊急事態だから仕方ないのかもしない。ただ、一旦進んだ時計の針は戻せないのも現実。一度許してしまった権利の制限は、今後様々な形で進んでいくだろう。
もちろん、清らかな医療者は「医療による恐怖で世界を支配する」なんてかけらも思っていない。しかし、コロナパニックは「医療的な恐怖で世界を動かせる」ことをにわかに証明してしまったのだ。
これまで何百年もかけて人類が一つずつ獲得してきた様々な社会的な権利。それらを一時的にとはいえ一気にむしり取るという前代未聞の体験を、いま僕たちは「コロナ」を理由に経験している。医療は、これまで誰も持ち得なかった「国民の人権さえも制限できる巨大な力」を持ってしまったのだ。「命を守る」の殺し文句がこれほど効果を持つとは。。。
この力を利用しようとする勢力は確実に現れるだろう。それが国家なのか巨大資本なのかGAFAなのか、それともその全部なのか。それらが牙を剥いた時、果たして我々医療者はその巨大な力に抵抗できるのだろうか。いや、上手に牙を剥く彼らは、我々医療者が気づかないように…医療者を盾にして国民の目をそむけながら、手を進めるだろう。

そう、医療は感染症に神経を尖らせることで「国民の人権さえも制限出来る巨大な力」を持ってしまったのです。

そして世界はそれを反省し、時計の針を元に戻そうとしているのに、逆に日本は時計の針を進めようとしている…。

今はまだマシなのかもしれません。でも10年後、この真逆の方向性がこのまま変わらず、両者がどんどん乖離していってしまえば、世界と日本の間にはは巨大な世界観の相違が具現化されてしまうかもしれません。

あるべき医療の姿

本来「医療」というものは、過度に人々の生活に介入するべきではないのです。
もちろん、エボラのような強烈なウイルスがやってきたときにはそれも必要かもしれませんが、今回問題になっている「普通の風邪」は本来医療の対象とするべきではないはずです。

日本以外の先進国の人々は、普通の風邪程度では、（たとえインフルエンザでも）ほとんど病院に行きません。もし病院に行ってもほとんど検査せずに、「自宅で寝ていて下さい」と言われるだけです。
その代わり、
「熱が非常に高いとか、ご飯も食べられないとか、脱水症状が激しいとか、そういう緊急事態の予兆があれば医療は本気で対処するのですぐに来て下さいね」と緊急時の対応を保証をしてくれるのです。

普通の風邪のように基本的に自分の免疫で解決出来るものには敢えて介入せず（そのほうが個人の免疫が強化される）、緊急時の対応は絶対に保証する。これが本来あるべき医療の姿です。

今回政府が出した「普通の風邪も5類感染症に」という方針は、明らかにこれとは真逆の、すべてを国家の管理下に置こうというもので、その意味でも、本来「医療」が目指す方向とは明らかに逆方向に向いていると言っていいでしょう。

 

＊追記　「普通の風邪を5類感染症に」要点：

なぜ、普通の風邪が5類感染症の仲間入りをすることになったのでしょうか？

 

(現：5類)　　　　  新型コロナウイルス感染症

＊５類感染症は、国が感染症発生動向調査を行い、その結果等に基づいて必要な情報を国民一般や医療関係者に提供・公開していく事によって、発生・まん延を防止しすべき感染症。

 

風邪の5類感染症化への変更には、主に2つの目的があります。 

• 風邪の流行状況をしっかり把握する
• 将来的な風邪ワクチンの開発につなげる

興味深いのは、風邪ワクチンの開発可能性です。

政府は制度変更を決定しましたが、2025年4月から具体的に何が変わるのでしょうか？

1. 医療機関での変化

• 風邪患者の状況を報告
• 定期的な監視体制の強化

 2. 患者への影響

• 通常の診療内容は大きく変わらない
• より詳しい症状の確認があるかも

 今回の変更は、主に以下の3点がポイントです：

1. 2024年4月から風邪が5類感染症に
2. 医療機関による報告体制の強化
3. 将来的な風邪ワクチン開発の可能性

 

2025年4月から、普通の風邪が国会議論も通さずに国と厚労省の独断で「5類感染症」に指定されることが決まり、国が監視する感染症の一つになります。

日常的に罹患する自然治癒するただの「風邪」を5類感染症にし風邪のウイルスでの受診・薬・ワクチンを作って接種させる、本丸は「風邪ワクチン開発」にあることは明らか！

普通の風邪を「急性呼吸器感染症」という病名を無理矢理に命名し感染症として管理し、「5類感染症」指定でわざわざ社会を混乱させ、国が国民に強制できる緊急事態条項(緊急政令)を感染症指定により発動しやすくさせ（プランでミック）、風邪のワクチン開発も「5類感染症」という大義名分で出来るようになるので、国民へ「風邪ワクチン」の推進をしやすくするのでしょうか!？

新型コロナウイルスmRNAワクチンを世界で唯一いまだに接種し続け、更に「次世代mRNAワクチン」レプリコンワクチン（コスタイベ筋注）の世界唯一承認国、既にコロナワクチン約10億発を爆買いし半分廃棄＝血税(T_T)、更に5類感染症化される狂気の沙汰の「風邪ワクチン開発」、、、ワクチン行政の闇。

 

『風邪の効用』野口晴哉

「風邪は自然の健康法である。治すのではなく経過させる」こと。「風邪をひいたら、まず体中の力を抜いて体を弛（ゆる）めてしまうのです。弛めれば汗が出てサッサと経過してしまう」。弛め方としては、体を冷やさず温める、発汗は引っ込めず、安静にして水分を多めに取るのがポイント。

風邪の治療法が見つかっていないのは、その症状そのものが治療法だからであり、風邪は、体内から取り除かなければならないゴミ、毒素、化学物質などを自然に解毒するためのもの。

 

「・・・と思い込むとそうなる」

心の奥の深層心理とか潜在意識とかいうような潜在している心に、風邪を引くという考えが入ると、風邪の現象が起こる。だからふだんから「風邪は引くぞ」という意識があっても、潜在意識の方に隙がないうちは入らないのです。「ハクション」などどいうときに「アッ風邪を引いた」と思うとスーッと入ってしまう。そうすると風邪になる。生理的な面からいえば、本当はハクションとやるときは風邪が出て行く時なのです。クシャミをしたら「風邪が出て行ったな」と思うなら本当なのです。けれどもそういう時に「アッ風邪引いたな」と思い込むと、風邪の恢復的な生理機能そのものまでが次の風邪の元になってしまう。

下痢でも同じで、ジャーッと出て体の大掃除をしたのに、「さあ大変、お腹を壊した、病気になった」という考え方に結びつくと、それから病気になってしまう。そういうように風邪の中には、生理的なもの以外に自分の心の中で作り出している風邪が非常に多い。

 

子どもは　風の子　風の中
小犬も風の子　風の中
トット　トットと　かけまはる
ヒュウヒュウ北風　とっと吹け