コウモリから新型コロナに似た新たなウイルス検出、武漢の研究所発表

2025年2月22日配信　Bloomberg記事抜粋

中国の武漢ウイルス研究所は、新型コロナウイルスと同じ受容体を持つ新しいコロナウイルスがコウモリから検出されたと明らかにした。

現時点でヒトへの感染は確認されておらず、研究室内で特定されただけだという。このニュースを受けて21日の米株式市場ではワクチンを製造する医薬品メーカーの株価が急伸した。

モデルナは一時6.6％上昇。ノババックスは同7.8％高。ビオンテックの米国預託証券（ＡＤＲ）は一時5.1％、ファイザーは同2.6％それぞれ上昇した。

武漢ウイルス研究所が科学学術誌「セル」に掲載した論文によると、コウモリから検出された新しいウイルスが動物からヒトに感染する可能性は、今回の発見で高くなった。

武漢ウイルス研究所はコウモリのコロナウイルスに関する研究で知られている。新型コロナウイルスがいかにしてパンデミック（世界的大流行）になったのかという疑問について、この研究所から感染したスタッフを通じて外部に流出したのではないかという説がある。ホワイトハウスは2023年、同研究所が新型コロナウイルスの調査に関連し、資料提出に応じなかったことを受け、米連邦資金へのアクセスを停止した。

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今回新たに発見されたコウモリのウイルスは、ヒトやその他の哺乳類の体内に広く存在するタンパク質と結合することで細胞に感染する。このウイルスは中東呼吸器症候群（ＭＥＲＳ）の原因となるコロナウイルス群と密接な関係がある。

ＭＥＲＳは2012年から24年５月にかけて世界で約2600人の感染が確認されており、そのうちおよそ36％が死亡している。世界保健機関（ＷＨＯ）のウェブサイトによれば、感染例の大多数はサウジアラビアで確認されている。

原題：Covid-Like Bat Virus Discovered by Researchers in Chinese Lab（抜粋）

2025年2月、中国の武漢ウイルス研究所の研究チームが新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）に類似した、コウモリ由来の新たなウイルスである新型コウモリコロナウイルス「HKU5-CoV-2」を発表しました。このウイルスは、SARS-CoV-2と同様にACE2受容体を介して感染する能力を持ち、現在のところ人への感染は確認されていませんが、動物から人への感染リスクが指摘されており、研究が進められています。

論文によると、このウイルスはヒトや哺乳類の細胞に広く存在するタンパク質と結合し感染する能力を持ち、また、中東呼吸器症候群（MERS）の原因となるコロナウイルス群と密接な関係があるとされます。

新型コロナウィルスは、コウモリのウイルスであるRaTG13が起源であることは広く知られるようになりましが、RaTG13には、人体が普通に持つ蛋白分解酵素である「フーリン」に触れると、ヒトの細胞にくっつきやすい形状に変化します。こうした性質を持つゲノム配列を「フーリン配列」と呼びますが、これはMERS(中東呼吸器症候群)ウイルスやHIV(ヒト免疫不全症候群)ウイルスにしか存在するのが確認されていないものでしたが、新型コロナウィルスにもこの「フーリン配列」が存在していて、RaTG13が自然の進化の中でこうした性質を持つようになったとは考えにくので、新型コロナウィルスが人工的に作られたものではないか！？という疑いは決して陰謀論ではなく、極めて合理的な推論です。

自然界に存在するウィルスに新たな性質を付け加える実験を機能獲得実験と呼びますが、RaTG13をベースに機能獲得実験を行って作られたものが中東呼吸器症候群（MERS）や新型コロナウィルスであり、新型コウモリコロナウイルス「HKU5-CoV-2」もその可能性は否定できません。

この研究は広州の武漢ウイルス研究所BSL-4施設で実施され、著名なウイルス学者である石正麗博士が率いる国際チームがウイルスの構造解析や宿主範囲の特性を詳細に解明し、科学誌『Cell』に掲載されました。この発見により、2019年11月に最初のCOVID-19症例が報告された武漢の研究所に再び注目が集まっています。WHOは現在、このウイルスをパンデミック準備リストに追加するかどうか検討しています。

武漢ウイルス研究所は、中国湖北省武漢市にあるウイルス学の研究機関で、中国科学院の傘下にあります。SARSやコロナウイルスの研究を行っており、中国で最も高度なバイオセーフティーレベルを備えた研究所の一つです。

設立: 1956年
運営: 中国科学院（CAS）
研究分野: ウイルス学、病原微生物学、ワクチン開発
バイオセーフティーレベル: 2015年にBSL-4研究施設を設置（中国初）

武漢ウイルス研究所は、新型コロナウイルスの発生源に関する議論の中心にあります。武漢研究所はコウモリのコロナウイルス研究で知られており、新型コロナウイルスの起源に関する疑惑も持たれています。2023年、米政府は同研究所が新型コロナウイルスの調査に関して資料提出に応じなかったことを理由に、連邦資金へのアクセスを停止しました。これに対し、中国政府は「研究所の関与はない」と一貫して主張しており、国際社会の間で意見が分かれています。

＜COVID-19との関係＞

2019年末に発生した新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の発生源について、武漢ウイルス研究所が関与している可能性が指摘されることがありました。以下のような説が存在します。

（自然発生説）

SARS-CoV-2は、動物（コウモリやセンザンコウなど）から人間に自然感染した可能性が高いとする説。
WHOや多くの科学者は、武漢華南海鮮市場での感染拡大を最初の大規模な発生と見ています。

（研究所流出説）

一部の科学者や政治家は、武漢ウイルス研究所からの偶発的な流出の可能性を指摘し、米国政府の一部機関（FBIやエネルギー省など）は、事故による流出の可能性を排除できないとする報告を発表していましたが、これを証明する決定的な証拠はなく、科学界では依然として議論が続いていました。

しかし最近、新たに機密解除された米中央情報局（CIA）報告書では、COVID-19は自然発生ではなく、2017年に国防総省の協力を得て武漢研究所で「生物工学的につくられた（機能獲得変異実験）」ことを確認しており、SARS-CoV-2は武漢研究所から流出した可能性が高いとの見解を示しました。

（中国政府と国際的な対応）

中国政府は研究所流出説を強く否定し、WHOの調査を受け入れました。2021年にWHOが武漢で調査を行いましたが、決定的な証拠は得られず、さらなる調査が必要とされています。米国や欧州の一部の国では、COVID-19の発生原因についてより詳細な調査を求めています。

機能獲得実験とバイオテロ

機能獲得実験は特定の微生物やウイルスの遺伝子を操作することで、その生物の特性や機能を強化する研究手法です。これにより、病原体の感染力や病原性を高めたり、新しい特性を付与したりすることが可能になります。

このような研究は、感染症のメカニズムを理解し、新しい治療法やワクチンの開発に役立つことを目的とする研究手法である反面、バイオテロやバイオセキュリティのリスクも伴います。

＜バイオテロやバイオセキュリティのリスク＞

①研究所からの漏洩

機能獲得実験で作成された強毒性病原体が意図せず外部に漏洩すると、パンデミックを引き起こす可能性があります。今まではSARS-CoV-2も意図せず、研究所から流出した可能性が高いとの見解を示されていましたが、CIAの機密文書の公開もあり、意図的に武漢ウイルス研究所から漏洩（プランでミック）させた疑いが強くなってきました。

②バイオテロ（悪意ある利用）

高度なバイオ技術を持つ組織や個人が、機能獲得実験を利用して病原体を兵器化し、テロ攻撃に用いるリスクも指摘されています。遺伝子編集技術の進化により、人工的に作られた病原体が武器として利用されるリスクは益々高まっています。

③国家・テロ組織による悪用

バイオテロリストや敵対国が、機能獲得技術を使って病原体を改変し、特定の人種・地域・国を標的にする可能性があります。冷戦時代にソ連が「バイオ兵器開発プログラム（Biopreparat）」を進めていたとされ、今でも軍事目的での研究が疑われる国が複数国あります。

 ＜バイオテロの特徴＞

バイオテロは、テロ行為の一形態として、その安価（低コスト）と証拠隠滅が容易な攻撃手段とされています。

（低コストで実行可能）

① 病原体の入手が比較的容易

 一部の細菌、ウイルスは、研究機関、医療施設、農業関連施設から入手できる可能性があり、天然痘や炭疽菌などの病原体は過去に生物兵器として研究されていました。

② ラボ機器での培養が可能

 例えば、炭疽菌やサルモネラ菌などは、適切な環境下で増殖できるため、専門知識があれば比較的簡単に大量生産が可能です。

③ 遺伝子編集技術の進歩 

 CRISPR技術の普及により、ウイルスや細菌の感染力や薬剤耐性を強化することも理論上可能です。

 （証拠隠滅が容易）

• バイオテロは「病原体」が武器となるので現場に明確な証拠が残りにくいです。
• 病原体によっては潜伏期間があるため、攻撃者が離れた後に発症するなどタイムラグがあるため、捜査の難易度が上がります。
• 通常の感染症など自然発生との見分けがつかないケースもあり、テロと特定するのが難しくなります。

バイオテロは今やバイオテクノロジーを悪用し、最も容易にできるテロ行為の手段となりつつあります。新型鳥インフルエンザの機能獲得変異研究で、ビル・ゲイツ財団がウィスコンシン大学マディソン校の主任研究員である河岡義裕氏のチームに対し、950万ドルの資金提供し、H5N1ウイルスがヒトの受容体を認識し、哺乳類間で伝播するよう改変する研究を支援したとされています。また、ゲイツ財団は自己増殖型mRNA鳥インフルエンザワクチンの研究にも資金提供を行っており、この分野でのいくつかの調査や学術論文を支援しています。

機能獲得変異研究の目的でもある新たなワクチンの作成は巨大ビジネスとなり、大手製薬業界、グローバリスト・DS（深層政府）、特定国の政府機関、国際機関、軍産医複合体、既得権益などが一体となり利益を独占する「グローバル資本」となっていて、アメリカがWHOを脱退した真の理由がここにも見え隠れしています。