「歴史的に稀に見る大激戦」はどこへ行った...トランプ「圧勝」が明らかにした、主要メディアの「印象操作」　

現代ビジネス 11/7（木）11:05配信 Yahoo!ニュース 引用抜粋

事前の主流派メディアによる「歴史的に稀に見る大激戦」になるとの予測とは裏腹に、アメリカ大統領選挙で共和党のトランプが地滑り的に圧勝した。

これまでハリスがトランプに対して互角か、互角以上に健闘しているかのように報じられてきたが、それは主流派メディアによるかなり恣意的な印象操作によるものであって、実像としてのハリスは、決してアメリカ国民から評価されていないと見るべきではないかということを、何度か現代ビジネスにおける記事でも明らかにしてきた。

今回の結果は、主流派メディアの報じることが信用の置けるものではなくなったことを、如実に示しているとも言えるのだが、今回はもう少し細かくトランプ勝利の要因を考えてみたい。

不正を巡る攻防戦

共和党側が仕組んだ不正選挙の防止策だ。日本国内ではほとんど報道されていないが、共和党の側は不正選挙の防止策として、26の州で130件もの訴訟を起こしていた。この130件という数字は私が10月下旬に見かけたものなので、恐らくはその後にもっと増えていたんではないかと思う。こうした動きによって、民主党側の動きはかなり抑制されることになった。

あくまでもかなり抑制されただけであって、全くなくなったというわけではない。例えば、有権者であることを証明するIDの確認を、有権者登録や投票を行うに際して不要にするなんて動きが各地で起きた。

この結果として、アメリカの市民権を持たない中国国籍の留学生によって、期日前投票ができていたことが判明するなんてことも起こった。この不正な期日前投票が発覚したのは、この留学生が投票後に自分の投票を取り消したいと申し出たことによって発覚した。裏返して言えば、そういう「余計」なことをやらなければ、この中国人留学生の不正行為は全く発覚しなかったのだ。ID確認を不要にすることで、大量に入国させた不法移民に投票させることを民主党側が企図していたのは、間違いないだろう。

ジョージア州ではフルトン郡など4郡で、民主党側の選挙スタッフの判断で、期日前投票が期日前投票の締切日を過ぎても票の持ち込みを受け付けるということが行われていた。ジョージア州最大票田のフルトン郡では、選挙スタッフ804人中、共和党側のスタッフが15人しか認められていないという、とんでもないことまで起こっていた。

電子投票機での投票では、トランプの名前を選択しても、ハリスを選んだことになるなんてことが報告されていた地域もある。ミシガン州のデトロイトの開票会場に何故かカルフォルニアナンバーのトラックがやってきたなんてことも確認された。

こういう具体的な事実を、「陰謀論」だと片付けるのはやめてもらいたいものだ。私は今回の選挙でも、選挙不正はかなり行われたのではないかと考えている。

日本では報道されていないが、今回の大統領選挙において、トランプ陣営の一つの合言葉に too big to rig というものがあった。選挙不正が色々と行われても、結果をひっくり返せないくらいたくさんの票を獲得しようというものだ。

トランプがbigと言えるだけの票を獲得したのは間違いないが、民主党側が選挙不正に走れないように様々な対策を打ったこともまた、トランプ勝利につながったと見るべきである。

イーロン・マスク、Twitter買収の効果

イーロン・マスクがTwitterを買収して、Xに切り替えたことだ。前回の大統領選挙では、SNSでのトランプ側の情報発信は厳しく制限された。そもそもトランプ自身がTwitterから排除されて、情報発信できなくなっていたことも思い出してもらいたい。

それが今回はXでの情報発信が自由になった。主流派メディアが隠している情報がXでは簡単にわかるようになった。

トランプがマクドナルドでバイトをして話題になったが、あれはハリスが高校生の時にマクドナルドでバイトしていたというウソを拡散するための手段だった。ハリスは上流階級の出身で、バイトなどとは無縁の生活をしてきたのだが、庶民派ぶってウソをついたのだ。自分の利益のために平然と国民にウソをつけるというのは、大統領たる資質があるかどうかにおいて、重要な要素として見るべきだろう。

しかしながら反トランプの主流派メディアはこうしたハリスに関するマイナス面を報じてはくれない。だがXであれば、こういう情報が流通している。Xで Trump Mcdonald's と入れて検索すれば、どういう事情であったのがすぐにわかる。このようにSNSが自由化したのは、非常に大きな役割を果たしたと言えるだろう。

Facebookもザッカーバーグが2020年の選挙の時のあり方について反省し、今回は前回のようなことはしないと、トランプに詫びを入れた。SNSに対する制限が弱くなったのは、間違いなくトランプの勢いを高めたはずだ。

イーロン・マスクがトランプ側についたこと

世界一の大富豪と呼ばれることもあるマスクが、民主党政権がこのまま続くことに民主主義の危機を感じ、何としても今回はトランプを勝たせなければならないと考えた。ハリス側に比べてかなり劣っていたトランプ陣営の資金は、マスクの資金によってかなり補われることになり、またマスクに関連してのトランプ報道が増えた。

ジョー・ローガンの変心、ポッドキャストの活用

トランプや副大統領候補のJ・D・ヴァンスは、マスメディアに対する露出だけでなく、有名なポッドキャストへの出演もどんどん行った。

こういう中でもジョー・ローガンのポッドキャストへの登場は、実に大きな意味を持った。ジョー・ローガンはアメリカで最も人気の高いポッドキャストを運営していて、YouTubeの彼のチャンネル登録者数は1830万人、Xでのフォロワーは1356万人いる。

ジョー・ローガンは割と左寄りで、これまでトランプのことを敬遠していたところもあったが、選挙の終盤でトランプを呼んでのポッドキャストを行った。3時間たっぷりとトランプと話をして、トランプに対する理解を大いに深めた。トランプとのポッドキャストは、YouTubeだけでも4500万回を超えた。

その後に副大統領候補のJ・D・ヴァンスやイーロン・マスクを呼んでのポッドキャストも行い、民主党政権が続くことの危険性をジョー・ローガンは実感した。

マスクは、トランプが勝たなければ、この選挙が民主的な最後の選挙になると話した。激戦州に不法移民を大量に入れて、彼らに選挙権を与えれば、激戦州を民主党の州に変えることができる。そういうことをさせないためには、どうしてもトランプに勝たせなければならないんだと話したのだ。

ジョー・ローガンは、トランプとのポッドキャストが、YouTubeで検索しても出てこない事態が生じたことをマスクに話した。

YouTubeが自主的にトランプの影響力を高めないようにすべきと判断して抑制したのか、民主党からの圧力に屈して抑制したのかはわからない。ただこうしたことからジョー・ローガンは民主主義の危機が迫っていることを実感したようだ。

そういうこともあって、ジョー・ローガンは、今回はトランプを支持すると、選挙の最終盤になって宣言した。

若者に人気のあるポッドキャスターのジョー・ローガンが投票日直前になってトランプ支持を打ち出したことも、トランプに勢いをつけたのではないだろうか。

ちなみにジョー・ローガンはハリスとのポッドキャストも前向きに検討したが、ハリスは都合がつかないことを理由に断っている。トランプと比べれば、スカスカの日程だったハリスが、ポッドキャストの時間が作れないとは思えないので、3時間の自由討議をする自信がなかったのが真相ではないかと、私は勝手に推測している。

政府によって殺されたリス

投票日の直前の10月30日に起こったピーナッツ事件だ。マーク・ロンゴという人がペットとして世話をしてきたリスのピーナッツ(正確には Peanut)とアライグマのフレッドが、ニューヨーク環境保護局の職員に突然押収されて、安楽死させられるという事件が起こったのだ。狂犬病ウイルスを運ぶ可能性のある野生動物の違法所持にあたり、許されないというのがその理由だ。生まれたばかりの赤ちゃんの頃からずっと一緒に過ごしてきたピーナッツを突然奪われ、殺されたことに、ロンゴや奥さんは許せない気持ちを持った。

ピーナッツはSNS上で300万人以上のフォロワーのいる人気者だったことから、この情報が一気に拡散することになった。

今の民主党の基本的な考え方は、自由気ままな資本主義には問題が多いとし、政府が国民生活に積極的に関わるべきだというものだ。

しかし、政府が国民生活に積極的に関わるというのは、政府が個人の私生活にもどんどんと干渉してくるということを意味する。その弊害を象徴する事件がこれであり、こういう干渉は耐えられないと感じた人も多かったのではないかと思う。選挙直前の事件であり、感情的にも影響する部分は大きかったのではないかと思う。

主流派メディアや民主党の信頼感の完全な失墜

8年以上にわたってトランプ叩きをやり続けてきて、もう何を言っても効かなくなってきたのだ。「トランプは独裁者だ。ヒトラーと同じだ」といった宣伝が選挙戦を通じて行われたが、もはやそういうプロパガンダにアメリカ国民は反応しなくなった。

むしろ自分たちにとって都合の悪い情報を流さないようにし、他方トランプを非難するならウソでも言ってもいいとするあり方に、逆に全体主義的な危険性を感じた人が多いのではないか。主流派メディアの神通力が効かなくなってしまったのが、今回の結果と大いにつながるだろう。

「独裁的傾向」のリベラルの正体が暴かれた

これまでトランプ派の唱えてきた主張は、根拠のない陰謀論であるかのように扱われることが多かったが、その多くは本当にそうだったということが、次々と明らかになっていくだろう。

一見では善良そうに見えながら、実際には独裁的傾向を孕んでいる「リベラル」の正体が暴かれ、アメリカに常識が戻ることを大いに期待したい。それはアメリカを正常化させるだけでなく、世界全体を正常化させるのにも大きな力を発揮することだろう。

アメリカ大統領選挙結果から主流派メディアによる恣意的な印象操作が行われていた事が判明して来ました。

前回選挙ではバイデン氏の息子の犯罪疑惑が散々言われましたが、大手メディアは殆ど黙殺、ネットでデマだと決め付けをする勢力がもみ消しを図りましたが、その後、実際に検挙されました。

国際政治の藤井厳喜氏によると、今回ＮＹ州でも不正がなかったらトランプが勝っていたかもしれない、と言っており、また暗殺があれば、カマラ・ハリスが大統領になっても正当性があるように思わすことができたと！！

そこでトランプ陣営は「Too　big　to　rig」＝不正できないぐらいの大勝、つまり得票数が圧倒的で不正操作や不正行為が事実上不可能であるという事をスローガンに、多少不正があっても圧勝すれば、問題はないと、民主党の陰謀に対峙しました。

左翼リベラル勢力は意見が違うからと、主要メディアを使い相手を陰謀論、無知や無学、独裁者などと喧伝し、一方、常識派は叩かれ人々の分断を煽るように危険な思想を流し続けました。

abc NEWS、AP、Bloomberg、CBS NEWS、CNN、NBC NEWS、The New York Times(news)、POLITICO、TIME、The Washington Post、YAHOO！NEWS・・・は民主党依りの偏向報道をしていました。日本はこの「民主党系のメディア」しか見ていない。

トランプ当選確定以前の日本のメディアも、評論家を総動員してのトランプ批判を連日繰り広げていたことを忘れてはいけないと思います。 特にテレビ局に雇われた大学の教授達は、何かに取り憑かれたように民主党依りの言動が目立ちました。

米・日（西側）支配層が何故、米・日本メディアにこういう世論操作をさせたのか？

今や彼らは左翼のプロパガンダ機関のリベラル勢力となり、公正中立な報道機関としての様を成しておらず、アメリカの民主党系メディアの報道垂れ流しだった今回のアメリカ大統領選挙報道での日本メディアは、第四の権力である使命を果たしていないことを米大統領選の偏向報道から露呈しました。

それを示すかのように、2024年「報道の自由ランキング」では日本は70位、アメリカ55位となっています。最早、これらの民主主義国家には「報道の自由」も「報道の真実」も存在しなくなっています。

主要メディアの不平等さがSNS（特にX）の台頭で明らかになり、現代ビジネスの記事のように、真実を報じるところが出てくるようになったことは洗脳され続けてきた日本国民の目を覚ますきっかけとなれば「勿怪の幸い」かもしれません。

今回の選挙でよくわかってしまったメディアの情報を鵜呑みにせず、自分で調べることが大事だという事です。

アメリカ大統領選挙にみたメディアの悪と偏向報道

独裁の特徴

・言論弾圧（4年前トランプ側の発言を排除）

・富の独占（既得権益。金持ち有名人は民主推し）

・手段を選ばない（不正投票のシステム化）

世間の人々を無知にせよ。

大衆を上の空にさせる。本当は少しも重要でない、或いは更に、本当に重要な問題から関心を逸らすようなわき道に導く。

いかに効果的にメディアをコントロールし、教育を破壊し、実際には少しも重要でないことに大衆の気を逸らせるかにかかっている。

メディア：成人大衆の関心を社会問題から逸らさせ、少しも重要でないことに縛りつけ続けよ。

学校：青年大衆には、真の数学、真の経済学、真の法律、真の歴史については無知のままにさせ続けよ。洗脳教育は早いうちから行うほど、子どもたちの変移の速度を上げることができるのである。

引用：

ワールドシリーズ第2戦の7回裏、大谷選手は二塁盗塁を試みた際に左肩を負傷し左肩関節亜脱臼をしてしまいましたが、肩関節脱臼を免れたのは不幸中の幸いでした。

脱臼とは関節を構成する骨が完全に離れてしまう状態で、大谷選手の亜脱臼は関節が完全に外れる手前で、部分的にずれた状態です。

肩関節は脱臼しやすい関節で、外傷性脱臼の約52％を占め、次いで肘関節脱臼27%、顎関節3%となっています。

肩関節脱臼の97％～98％が上腕骨頭が前方へ飛び出してしまう前方脱臼で、外傷性脱臼後、10歳代では90％以上、20歳代では80％が反復性脱臼へと移行しやすいのも特徴の一つで、特にスポーツをしている活動性の高い若年者で再脱臼率は高まります。

肩関節前方脱臼の発症原因は、転倒など外力によって腕を外側につき、なおかつ腕が外側へ捻れた際や、腕が水平方向へ伸ばされ時に多く発症します。

今回、大谷選手もスライディングした際に腕を外につき、外側へ捻れたまま、手をついた衝撃で後上方＋前方向へのベクトルが加わり、亜脱臼してしまいました。

 肩が外れ易い原因の一つは、上腕骨頭と肩甲骨の関節窩に「テニスボールと盃、ゴルフボールとティー」などの関係に例えられるほど大きさに差があるからで、上腕骨頭関節面の1/3~1/4しか肩甲骨関節窩と接触していないため、外れ易い関節の構造になっています。

ほかにも、肩の関節は広い可動域を持つ事、肩関節を安定させている関節包や靱帯が緩い、そのため関節の固定を肩関節の筋肉に依存することが多く高負荷がかかる、などの要因があげられます。

私も仕事柄、肩関節脱臼は幾度も整復・治療を行いましたが、整復し外れた骨を戻しても固定をしっかりと行わないと再脱臼するリスクが高まり、脱臼時または亜脱臼時に関節周囲を支持している関節唇、関節包、靱帯、筋肉も損傷し炎症を起こすため、固定＋安静にすることは周囲軟部組織の早期回復と習慣性脱臼を防止する上でも大切な事です！

大谷選手の事なので第3戦の出場を直訴すると思われますが、Dr、トレーナーがどのような見解を示すのか！？今後の選手生命も踏まえれば大変に慎重で難しい決断が迫られます！！

（一、大谷ファンより）

明治HD系、反ワクチン団体を提訴へ　名誉毀損で 2024/10/8 日本経済新聞配信より引用

明治ホールディングス傘下のMeiji Seikaファルマは8日、新型コロナウイルスの変異型対応ワクチン「コスタイベ筋注用」について記者会見を開いた。コスタイベは「レプリコン」と呼ばれるmRNA（メッセンジャーRNA）を改良したワクチンで、国の定期接種の対象だ。同社は批判を繰り返す団体を名誉毀損で提訴する。

小林大吉郎社長は「コスタイベを導入した医療機関に対して誹謗（ひぼう）中傷や脅迫が寄せられている。ワクチンの供給に支障が出ている」と指摘した。「医療従事者は客観的データに基づいて話すべきだ。誤った認識がこれ以上流布するのを防ぐため、訴訟はやむを得ないと判断した」と話した。

同社はコスタイベについて、これまで実施した海外や国内での臨床試験（治験）で有効性が確認されたとしている。

記者会見はワクチンを開発した米バイオ企業アークトゥルス・セラピューティクスと、ワクチンの販売で提携するオーストラリアのCSLグループとともに開いた。

提訴されたmRNAワクチン中止を求める国民連合は、今年７月24日に、Meiji Seikaファルマ小林大吉郎社長とくすり相談室宛に、内容証明郵便で公開質問状を送付しており、この質問状では、コスタイベ筋注に対する安全性の懸念（個体間伝播の可能性なども含む）についての質問を明確に提示しており、この書状は先方には7月26日に到着している事を確認しており、その回答期日を8月1日としておりましたが、それに対してこれまでに一切の回答は頂いていなかったという経緯があるとともに、一大企業が、消費者でもある国民の団体に対し安全性の説明を蔑ろにしたままで、名誉棄損で訴えるなどという法的措置を構える方法にはその行為自体に大きな疑問を持たざるを得ません、と反論をしています。

 以上のように、国民の健康や命を守るべき製薬会社が市民団体の言論を封じ込めることが一層明るみになりました。

SNS・インターネット上の言論の自由は守られるのか？

偽情報対策、制度整備へ議論  有識者会議が初会合―総務省 時事通信 2024年10月10日18時18分配信

誤情報と偽情報をどのように見極めるのか、また意見や表現の自由の境界線を明確にすることも困難で、これを法的規制すると表現の自由を侵害する可能性がありますが、そのため憲法第21条の改正案では政府の意に沿わない思想や意見を潰し「表現の自由」を奪うために絶対的な法的根拠を作り、作為的に政府や特定の勢力が情報をコントロールするために「検閲」をされるリスクもある中、相反する意見を封じたり排除される可能性もあります。

第二次世界大戦後、GHQ（米国）は日本人を洗脳しコントロールするため『3S政策』で操り、搾取していく様になりました。日本人を骨抜きにするため、マインドコントロールでその能力を封印する政策を『3S政策』といいます。

3S政策は、スクリーン（Screen）、スポーツ（Sport）、セックス（Sex）の頭文字を取って名付けられた言葉で、大衆の関心を政治からそらし、消費や娯楽に集中させることで占領下での社会を安定化させる政策を指します。

戦後GHQは、勇敢で国家や天皇のためには死をもいとわなかった"怖い日本の精神”を砕くため、慎重な愚民化政策として3S政策による根回しや洗脳により、日本の全てが壊され変えられてゆき、勤勉で繊細な日本人は考えぬうちに操られ、搾取されていく様になりました。やり方は信仰と教育、常識を変える事から支配国（米）による日本支配が始まりました。

アメリカ脳からの脱却を！戦後日本のGHQとCIAによる洗脳

遠藤誉 中国問題グローバル研究所所長 筑波大学名誉教授 理学博士 Yahoo!ニュース 2023/8/10配信引用

◆GHQが行った「日本人の精神構造解体」

1945年8月15日に日本が無条件降伏をすると、8月30日にはダグラス・マッカーサー連合軍最高司令官が、パイプをくわえながら厚木の飛行場のタラップに降り立った。その日から日本はGHQ（General Headquarters, the Supreme Commander for the Allied Powers＝連合国軍最高司令官総司令部）の支配下に置かれた。GHQは第二次世界大戦終結に伴うポツダム宣言を執行するために日本で占領政策を実施した連合国軍だが、実際はアメリカを中心とした日本国占領機関だった。

1952年４月28日に日本の終戦条約であるサンフランシスコ平和条約が発効するまで、GHQによる日本占領政策は続いた。また降伏文書に基づき、天皇および日本国政府の統治権はGHQの最高司令官の支配下に置かれた。

しかし、このときにGHQが日本の武装解除と同時に「精神構造解体」まで行っていたことを認識している人は、今では少なくなっているかもしれない。

終戦の少し前までアメリカの大統領だったフランクリン・ルーズベルト（大統領任期期間：1933年3月4日～1945年４月12日）は、母方の一族が清王朝時代のアヘン戦争のころからアヘンを含む貿易で財を為していたので、非常に親中的で、容共的でもあった。

特に「日本軍は異様に強い」と恐れるあまり、何としても当時のソ連に参戦してほしいと、再三再四にわたりスターリンに呼び掛け参戦を懇願した。そのためにソ連は日ソ不可侵条約を破って、アメリカが日本に原爆を投下したのを見て慌てて参戦し、私がいた長春市（当時はまだ「満州国・新京特別市」）に攻め込んできた。このときに北方四島を占領したという、忌まわしい歴史を残している。

そのため1946年11月3日に公布され、1947年5月3日に施行された日本国憲法では、日本が二度と再び再軍備できないように、そして戦争できないように強く制限している。

1971年7月、「忍者外交」で知られるニクソン政権時代のキッシンジャー大統領補佐官（のちに国務長官）は、北京で当時の周恩来総理と会談した際、周恩来が懸念した在日米軍に関して、「あれは日本が再軍備して再び暴走しないようにするために駐留させているようなものです」と回答している。アメリカは本当に、日本をこのように位置づけていたものと思う。

だからGHQは日本国憲法第九条で日本が再軍備できないように縛りをかけた。

ところが1950年6月に朝鮮戦争が始まったため、GHQは日本に「警察予備隊」の設置を許し、それがのちの自衛隊になっている。それでも憲法九条があるため、日本の防衛はひたすらアメリカに依存するという形を取り続けている。

その結果日本はアメリカに頭が上がらず、精神的に奴隷化する傾向にあるが、GHQが行ってきた、もう一つの「日本人の精神構造解体」の方も見落としてはならない。

1945年から52年までの約７年の間に、日本の戦前までの精神文化は徹底的にGHQによって解体されていった。それもやはり、日本軍が戦前強かった（とアメリカが恐れた）ために、「天皇陛下のためなら何が何でも戦う」という特攻隊的精神を打ち砕くことが目的の一つだったので、「民主、人権、自由、平等・・・」などのいわゆる「普遍的価値観」を埋め込み、それを娯楽の中に潜ませていったのである。

そのためにハリウッドが配給した映画は数百本を超え、ハリウッド映画に憧れを抱かせるように、あらゆるテクニックを凝らしていった。

この背後で動いていたのはCIAだ。

CIAによる洗脳

CIAのその操作は大成功を収め、日本は世界で唯一の「大洗脳に成功した国」と言っても過言ではないほど、完全に「アメリカ脳化」することに成功したのだ。

日本のその成功例を過信し、アメリカはイラクに大量の破壊兵器があるという偽情報に基づいて「イラクの自由作戦」などと名前だけ民主的な名目を付け、激しい武力攻撃に入った。実態は侵略戦争以外の何ものでもない。大量の破壊兵器は見つからず、それは偽情報だったということがわかっても、イラク国内での戦闘は止まず、凄絶な混乱と治安悪化を生み出しただけだった。

アメリカの腹には、日本に原爆を二つも落として惨敗させても、日本はアメリカによる占領軍の指示を従順に聞きアメリカを崇めるに至ったので、他の国でも日本と同様のことができるはずだという目算があったにちがいない。

しかし世界中、日本以外のどの国でも、そうはいかなかった。

なぜだろう？

なぜ日本では完全洗脳に成功したのか？

なぜ他の国ではうまくいかないのに、日本では成功したのだろうか。

蒋介石は「蒋介石日記」で、日本の戦後処理に関して「天皇制だけは残さなければだめだ。日本人は天皇陛下をものすごく尊敬している。天皇制さえ残せば、戦後の日本を占領統治することができるだろう」という趣旨のことを書いている。

かつて日本軍は「皇軍」と呼ばれて、「天皇陛下のためなら命を落としてもいい」という覚悟で闘った。戦死するときには「天皇陛下万歳――！」と叫んだ。

1945年8月15日、終戦を告げる詔書を読み上げた天皇陛下の玉音放送を、私は長春の二階の部屋で聞いたが、そのとき家族一同だけでなく工場の日本人従業員が集まって、全員がラジオの前に正座して両手を畳に揃えてうつむき、むせび泣いていた。

なぜ、全員が、誰からも指示されていないのに、同じ格好で玉音放送を聞いたのだろうか？

日本人の多くが天皇陛下に対する畏敬の念を抱いていたからではないだろうか？

その昭和天皇が「堪（た）え難（がた）きを堪え、忍（しの）び難きを忍び…」と日本国民に呼びかけたのだ。日本人は終戦を受け容れ、天皇陛下がマッカーサーに会いに行ったことによって、これは天皇陛下の意思決定だと解釈して、GHQの指示に従ったものと思う。

こうして日本人は自ら積極的にCIAの洗脳を歓迎し、「アメリカ脳」化していったにちがいない。

「第二のCIA」NEDに思考をコントロールされている日本人

何度も書いてきたが、1983年にアメリカのネオコン（新保守主義）主導の下に「第二のCIA」と呼ばれるNED（全米民主主義基金）が設立された。CIAは政府の組織なので他国の政党に直接資金を渡すことはできないが、NEDは非政府組織なので、他国の民主化運動組織を支援することが合法的に許されるからというのが最大の原因だった。しかし実際にはアメリカ政府がNEDの活動経費を出しているので、毎年「会計報告」を公表しなければならない。非常に矛盾した組織を米陣営側の国際社会は批判しない。

そのお陰で、「会計報告」情報に基づいて過去のいくつかの時点におけるNEDの活動一覧表を作成することができた。いくつかの時点というのは、この「会計報告」は３年に一回削除されてしまうので、完全な形でフォローすることはできなかった。

それでも、その範囲内でNED活動の一覧表を掲載したのが拙著『習近平が狙う「米一極から多極化へ」台湾有事を創り出すのはCIAだ！』である。ご覧いただければ、台湾有事を創り出そうと必死で動いているのが「第二のCIA」NEDであることは明瞭な形で読み取れるはずだ。

しかし残念ながら、アメリカ脳化されてしまった少なからぬ日本人には、この現実が見えない。これが見えない限り、日本は必ず「台湾有事」を創り出すことに結果的に協力し（積極的に力を注ぎ）自らを再び戦争の中へと突き進ませていく。

まもなく終戦78周年を迎える。

あのような犠牲を二度と日本国民に強いないために、どうか一人でも多くの日本人が「アメリカ脳」から脱却してほしいと祈らずにはいられない。

愚民化計画はデジタル化社会となった今現在もインターネット、メディアなどにより意図的に米政府や特定の勢力が情報をコントロールする方法で行われ続けています。日本における最近の誤情報・偽情報の対策としての法規制やそれを検討する動きは、正にインターネットやSNS上で、米・日本政府や特定の勢力による意図的な情報統制やコントロールする動きと思われます。

コロナワクチン接種から端を発したワクチン政策も、アメリカによるｍRNAワクチン政策やWHO（世界保健機関.特定財団やグローバリスト支配下）によるmRNAワクチンの強力な推進、パンデミック時に於けるワクチン強制化の動きなど、戦後から続く愚民化計画の流れによる全世界的な洗脳であり、インターネットやSNS、マスコミなどによる情報操作により特定の情報だけを与えたり、誤った情報を提供したりすることで対象者の認識を歪ませ、特定の思想や信念を強制的に植え付けて、個人の思考や行動をコントロールさせる手法です。さらにこのような情報操作による洗脳は、脳バイアスを巧みに利用することでより効果的に行われます。 政治的なプロパガンダやフェイクニュースは、人々の認知バイアスを利用して、特定の思想や行動を誘導します。例えば、特定の情報ばかりを繰り返し提供することで、確証バイアス（自分自身の考えや信念を裏付ける情報ばかりに注目し、反対する情報を見過ごしてしまう傾向）を誘発し、対象者がその情報に固執するように仕向けます。また、恐怖や不安をあおることで、利用可能性ヒューリスティック（最近経験した情報や、ニュースで頻繁に報道される事の影響を受けて、その事が頻繁に起こると思い込んでしまうなど記憶に残りやすい情報に過度に影響されて判断してしまう傾向で、洗脳者の主張を鵜呑みにしてしまう）を利用し、特定の行動を取らせ洗脳させる手法です。

洗脳は、意図的にこれら脳のメカニズムも利用して、人の心を操る行為であり、非常に危険なものです。

＜洗脳を防ぐために＞

批判的な思考を養う:情報の真偽を検証し、自分の意見を持つように心がける。

多様な情報に触れる:偏った情報に頼らず、様々な視点から物事を考えることが重要。

明治製菓ファルマの社員さんによる内部告発本が9／18発売されました。 この内容は同僚社員がコロナワクチン接種後に死亡した衝撃と共に、安全性を確認出来ていない世界に先駆けて日本だけが承認した新ｍRNAワクチン＝レプリコンワクチンの本質的危険性を訴え、そして狂気とも言う行政ワクチンを止めるラストチャンスとなる明治製菓ファルマ現役社員からの衝撃的な告発本の内容となっています。

＜レプリコンワクチンの危険性について＞

接種後死亡によるワクチン被害の認識。

抗体がなかなか減少しない。　

毒性の高いスパイクタンパクを長期間供給。　

社内でレプリコンワクチン希望者は皆無、家族に打たせたい人も非常に少ない。

＜レプリコンワクチンでの伝播実験の矛盾＞

ｍRNA現象の唯一のエビデンスはルシフェラーゼ遺伝子（ホタルの発光する仕組み）を用いたマウスの実験のみ。

本物での別の動物実験ではルシフェラーゼ遺伝子の半減期は32日あるいは64日で、スパイク遺伝子の結果との矛盾は当たり前で、スパイク遺伝子でなくルシフェラーゼ遺伝子（ホタルの発光する仕組み）という伝播できないもので実験している。

＜経営の問題点＞

経営陣の問題点は経営的にプラスの面しか考えておらず、リスクをほとんど考慮していない。

私たちは安全だと胸を張れないワクチンは売りたくない、ワクチンの未来を信じるな！

レプリコンワクチンは誰も幸福にしない！　

＜内部告発を書く事になった理由＞

日本で最もたくさんのワクチンを製造販売してきた製薬会社（明治製菓ファルマ）で、販売を命じられた製薬会社現役社員の慟哭、、、、「私たちは売りたくない！”危ないワクチン”」を書くに至った訳。

その会社で若手のホープとして期待を集めてきたチームK、影山晃大氏（26）東北エリアトップMR（医薬情報担当者）がワクチン接種後に突然の死を遂げた！原因は二回目のコロナワクチン接種。その後、国からも正式に被害者認定（予防接種健康被害救済制度 死亡認定者数835名 コロナワクチン接種による 9/20迄）を受けた。

完全に健康であれほど元気だったのに何故亡くなったのか、彼の死亡に衝撃を受けた同僚社員達はｍRNAワクチンの危険性について広くリサーチを始める。調べるほどに分かった事は、コロナワクチンを巡る厚労省の施策がそれまでの医療業界の倫理や常識をズタズタにする異常性に満ちている事実だった。この常識外れの原因は一体どこにあるのだろうか！

亡くなった彼や遺族の無念に思いを致し有志数名のチームで今後新たなワクチン薬害を広め無いようにと本書の執筆開始を決意した。著者名はチームK 亡くなった影山晃大氏の無念を無駄にすまいとの思いによりオープンソースデータを元に様々な検証が進められている。

次に来る危機の中心として世界に先駆けて日本だけが承認した新ｍRNAワクチン＝レプリコンワクチンの本質的危険性を訴え、さらには安全とされてきたインフルエンザワクチンが近い将来危険な変貌を遂げることも警鐘を鳴らす。

仕事としては安全性に多くの疑義を残すレプリコンエアクチンを病院や医院に売らなければならない立場だが、自分たちの良心との葛藤は強まるばかりでこの商品だけは売りたくない、家族や子供・友人・知人にも打たせたくない、誇りを持って働いてきた我が社は一体どうなってしまうのか。

若くしてコロナワクチン接種のためにこの世を去った同僚の死を無駄にしないためにも、一人でも多くの読者に真実の情報を知らせたい、そして自らの意志で正しい未来を掴んでほしい。

日本人を実験動物として扱うかのような狂気の政策の同伴者であることに絶望を抱きつつも、国民自身が正しい情報を得る事こそ正しい選択のための唯一の前提であるはずだとの信念から書かれた医療業界内部の熱き良心が形となった一冊。

ワクチンを信じてきた人に読んでもらいたい！！

告発本　「私たち売りたくないの内容！　"危ないワクチン”」

書籍構成

①ワクチンの未来を信じるな

②製薬会社の社員として忘れてはいけない日

③ｍRNAワクチンは神か悪魔か

④安全なワクチン危険なワクチン

⑤レプリコンワクチンを売りたくない理由

⑥会社の歴史と誇りを未来につなげられるのか

⑦なぜ会社はレプリコンを全力推進させるのか

⑧レプリコンは誰も幸福にしない

2024年10月からのコロナワクチン定期接種で用いられるワクチン

＊医療機関毎に各製薬会社のワクチンが割り当てられる為、どのワクチンが打たれるのかは分からない

ファイザー、モデルナ、第一三共のｍRNAワクチン　2,527万回分

武田薬品組換えタンパクワクチン　270万回分

Meiji Seika ファルマ　427万回分（9／13承認）今回のコロナワクチン全体の13.2％

米国特許（アメリカ合衆国で発明された新しい技術やアイデアに対して一定期間その権利を独占的に保護する）

米国特許は天然由来のウイルスでは取得出来ませんが、上記のコロナウイルス・特許番号10130701は2018年に申請され、2020年11月20日に付与された、ワクチン開発のために作られた人工コロナウイルスと記されています。

新型コロナウイルスが武漢で初めて確認されたのは2019年12月末、新型コロナワクチンの開発がはじまったのは2020年初頭になっています。

コロナウイルス・特許番号10130701は2018年に申請されており、新型コロナウイルスが武漢で初めて確認されたのは2019年12月末ですから、人工的につくられたコロナウイルス（特許番号10130701）のほうが新型コロナウイルスが武漢で初めて確認された時（2019年12月末）より早く申請（2018年）されたのであれば、新型コロナウイルスとは元々が人工ウイルスでしょう！！？？

新型コロナウイルス（人工ウイルス）とセットで新型コロナmRNAワクチンは事前に用意された事は自明の理！！

9月2日（月）、村上康文教授（東京理科大学名誉教授）が明治製菓ファルマのワクチン製造責任者の下へレプリコンワクチンについての話をダイレクトに聞きに、明治製菓ファルマを訪れた時の様子がXで生配信されました。

「どうなる？レプリコンワクチンスクープ最新情報」 

https://rumble.com/v5dzq9t--what-happens-now-replicon-vaccine-scoop-update..html

＜上記映像の内容＞　

村上：ネット上では427万回分のレプリコンワクチンの接種予定となってますが？

明治製菓ファルマ：明治製菓ファルマではまだレプリコンワクチンを販売するかも決まっておらず、9月2日時点では今後、どれくらい製造するかも未定となっています。明治製菓並びに、明治製菓ファルマに相当の抗議電話が入っており大変困惑しております。

村上：製薬会社の原則として、不必要な薬を御社は世の中に出しませんよね？

明治製菓ファルマ：その通りです。

司会者：レプリコンワクチン接種で最大に危惧するところは、レプリコンワクチン接種者から未接種者へ伝播（ワクチン感染）するのでは無いかとの懸念なのですが、その辺は明治製菓ファルマはどのような説明だったのでしょうか？

村上（司会者の問いに答え）：そこが、いくつかビックリするような話がありまして、エクソソームというのは医療や美容業界では凄く有名な物質なんですよ！ほとんどの細胞からはエクソソームという微粒子状のものを放出しているのですが、その放出されるエクソソームという物質の中にはmRNAも入っていて、細胞から細胞へと伝わります。それは唾液や汗、体液などにも含まれていて、人から人へとエクソソームを通してｍRNAが伝わる可能性があります。

一番ビックリした事は、明治製菓ファルマのワクチン責任者がエクソソームという存在自体をご存じでなかっという事なのです！！

ｍRNAが細胞から放出されているエクソソームを通して、細胞から細胞へ、人から人へと伝わるという事を初めて聞いたと言われました！

明治製菓ファルマは抗生物質はたくさんやっているのですが、バイオ医学（核酸医学）は初めてで、バイオ薬品の実績はありません。

 エクソソームについての詳細　

ワクチン接種後の排毒が大切1.docx.pdf (0.59MB)

村上：普通なら今、世の中の皆さんが何を心配していて、それに反応し、その問題点を解決しなければならないのでは無いですか！？

今まで、予防接種健康被害救済制度でｍRNAワクチンによりお亡くなりなったと認定された方は777人いますよね！

今までと同じｍRNAというカテゴリーの製品を売るのは、製薬会社としていかがなものかと思いますがどのようにお考えですか？

明治製菓ファルマ：上層部にお伝えします。

村上：臨床試験はベトナムで行い、その結果、重篤なものは無かったという事で進めてきているようですが、ワクチン接種して1～2週間で亡くなればワクチンが原因だと分かるけど、今のｍRNAワクチンは接種後、半年～1年以上も後に亡くなるケースもあるのでもう少し慎重にやるべきなのでは無いですか？

それと、ファイザー、モデルナのものと比べて副作用の性質が劣っていないというキーワードが臨床試験の報告書にいっぱい出て来るのですが、それはどのようにお考えですか？数万人では分かっているのですが、そのスケールでは充分ではないです。

明治製菓ファルマ：明確にお答えすることが出来ません。

村上：一番重要なのはエクソソームなどを通じて感染する可能性があるわけで、そのことについてどのような臨床実験をされたのですか？

明治製菓ファルマ：人から人への伝播を確認するには、どのような臨床試験を行えばよいのか、あるいはどのようなデザインの動物実験を行えばよいか、マウスを使ってレプリコンワクチンがどのように拡がるかの実験のやり方を教えてほしいです。

村上：伝播を確認する動物実験はやったのですか？

明治製菓ファルマ：全く行っていません。行っていない理由はmRNAは微弱で不安定なので体内ではあっと言う間に破壊され接触しても伝わらないとういうように考えていましたので、初めから伝播する事は想定してませんでした。

村上：だいたいのmRNAは血中に放出されて直ぐに壊れるのですが、エクソソームに含まれるmRNAは細胞から細胞へ拡がるんですよ！

明治製菓ファルマ：その辺りのコンセプトは全くもっていませんでした。

村上：普通に考えればレプリコンは増殖するわけです、細胞に入っていっぱい増えるわけですよね！

一つの細胞に何万個、何十万個にも増えそれが細胞に拡がって行くわけですよ。

明治製菓ファルマ：細胞に拡がって行くという認識は全くもっておらず、細胞に入ったものは通常のmRNAのように壊れるという感じでしか捉えてませんでした。

村上：それは違いますよ！！

明治製菓ファルマ：それでは伝播を確認する実験は具体的にどのように行えばよいですか？

村上：一つのゲージの中に七匹のマウスを入れ一匹に注射し、横のマウスにどう拡がるかの実験をやればよいのでは無いですか。

明治製菓ファルマ：それは、何を判定すればよいのですか？

村上：mRNA型ワクチンですから、他のマウスにmRNAワクチンが移ったかをRT-PCRで検査すればよいのでは無いですか。mRNAが他のマウスの喉粘膜に移ったかが判るでしょう！スパイクの抗体が誘導されるかをしっかり調べるべきです。

VLP（VLPセラピューテックス･ジャパン/ワクチン開発している会社）は光を発する遺伝子（疑似）使いレプリコンワクチンの実験をしています。つまり、可視化して打ったところがわかるのです。問題は光る遺伝子はスパイクタンパクではないのです！スパイクタンパクはウイルスの表面にくっついてウイルスの表面に並んでいます。スパイクタンパクが細胞にくっついてウイルスに感染するのです。そうするとエクソソームの膜表面にもスパイクタンパクが並ぶのです。という事は緑に光る酵素で実験しても本来のシミュレーション（人から人へ伝播する実験）にはならないので、スパイクタンパクそのものを使って実験しなければ意味がありません。VLPの担当者は勉強になりましたと言われてました！

明治製菓ファルマの研究員の方々も初めてやる医薬品ですから、伝播の実験のやり方も知らないと思います。そんな状態でやるのは問題です。

初めの武漢型のレプリコンワクチンで御社は実験していて、実際に打つワクチンはJN1というオミクロン型の延長線上にある変異型のスパイクタンパクです。

それでファルマさんに申し上げたいのは、武漢型とオミクロン型のスパイクタンパクの配列を調べたら40個弱の変異が入っていて、オミクロンのBA1と、今のJN1を比べても40個くらいの変異が入っているわけです。

バイオ医学の大原則はアミノ酸配列が変わったら別物として扱うのです。抗原とスパイクタンパクで一緒でウイルスも一緒だから、ちょっとした変異だけだからと、そういう形で進めようとしているのは問題ですよ！

バイオ医学ではそんな事は決してあってはならない事なのです。

 明治製菓ファルマ：判りました、上層部に上げ会社で共有します。

村上（個人感想）：明治製菓ファルマは、抗生物質専門だったのですから新しい分野に入って研究者はいたにしても全く新しいカテゴリーの医薬品ですし、今いる研究者でmRNA型の医薬品を扱うのは極めて難しいです。だから、レプリコンワクチンの問題点が何なのかも把握しきれていないし、それ以前に、そもそも何が問題なのかすら分かっていないと思います。

村上：明治製菓ファルマさんは、政府から補助金を沢山もらっていますよね！補助金を沢山もらって作ったワクチンだから、どうしてもやらなければならない流れになっているのではないのですか？

明治製菓ファルマ：そんな事は決してありません。自分たちで判断し問題ならば止める可能性はあります。

村上（個人感想）：mRNAワクチンをやって、レプリコンワクチンをやる流れできていると思ってましたがそうではないようで、だから、明治の反対運動が盛り上がっているのもすごく承知していて、ものすごい数の電話がかかってきていて明治製菓の製品も売れなくなり、2工場を閉鎖したニュースが流れていました。

美容室、医者、エステなど、レプリコンワクチンを打った人は入れない、診察しない、相手にしない、という流れが拡がってきています。それはエクソソームを介して人から人へワクチン感染する可能性があるからです。

司会者：それでは、日本でレプリコンワクチン接種数が上がったらどのような事になりますか？

村上：日本から海外へ行く場合、海外から人が日本に来る場合のどちらも問題です。

7／17にWCH（ワールドカウンシルフオーヘルスジャパン）がイベントで来日しテス･ローリーさんが話しましたが、あのグループに南アフリカの弁護士も同行されていたのですが、日本に対して警告していました。

南アフリカの弁護士：「アメリカのあるグループが、レプリコン接種を日本ではじめたら、人から人へ拡がろうと拡がらまいと、風評を流すと言っています。なので日本は絶対にレプリコンワクチンをやらない方がよいです。」

村上（個人感想）：日本でのレプリコン感染の風評を意図的に世界へ流し、風評被害で日本経済に大打撃を与え、円安、日経平均株価暴落、不動産価格の低下が起き、そうなれば労せずしてアセット（資産、財産など）を日本の不動産、日本株、会社、など安く海外から買われてしまいます。そういう話が画策されているようです。

レプリコンワクチンを製造している会社が、エクソソームで伝播する仕組みを知らないわけですよ！動物実験もどういうデザインでやったらよいのか分からないので教えてくれと言われたので、私が教えました。こんな状況で本当にレプリコンをやっていいのか？それであれこれと皆さんに言われ不安になったので、まだ決定ではないという事になったと言ってました。

司会者：何故、日本だけがレプリコンワクチンを行うのでしょうか？

村上：日本を風評で叩いて、日本を安くして買ってしまうという、先ほどのストーリーができているからですよ！！日本には魅力的なものが沢山ある、水源地、土地・不動産など、レプリコンワクチン（日本人のレプリコンワクチン感染）で日本を潰すという考えです！！

 （個人感想：アメリカのグループによる日本潰しの画策は、以前からネットなどでは密やかにささやかれていましたがまともに相手にされる話題でもなく、陰謀論、偽情報のレッテルを貼られてました。mRNAワクチンが健康被害や死亡者を多数出しているにも関わらず、さらに何故レプリコンワクチンを日本だけが承認するのか全く理解出来ませんでしたが、日本政府自体が何者かにコントロールされているのだとすれば腑に落ちます）

 村上：mRNAワクチンで大勢の方が亡くなっている訳じゃないですか、安全で有効なものでないと薬機法で人に投与してはならないと決まっている訳ですよね！そう言う原則はよく分かってますよね？

明治製菓ファルマ：内は製薬会社なので非常によく分かっています。

村上：どんな実験をどんな風に行ったらよいのかをお教えしますので何時でも連絡下さい。そんなに焦ってやらなくても十分に実験をして安全性を証明した上でやらないと、日本にインバウンドが入って来なくなればホテル業界からも訴えられ、いろんな所で訴訟が起きますよ！会社が消滅するばかりでなく大きく国益が損なわれますよ！！

もう一度じっくりと考え直して前臨床実験をしっかりやった上でやった方が、ファルマさには良いと思います。そういう情報を必ず社内で共有して下さい、お願いします。

明治製菓ファルマ：はい、わかりました。我々は製薬会社ですから不必要なもの、有害なものは売りません。

司会者：こんなに大問題になっているワクチン、新薬の問題を日本のマスコミは取材もしないという事が理解し難いです。

村上：ようやくNHKは約1時間ほどのワクチン被害の番組を放送しました。それが結構、波及効果を起こしまして今までワクチン推進の公明党の方が問題意識を持ったようです。今まではみんなワクチンを推進していましたが推進しない事になりました。

司会者：だからメディアは第4の権力といわれているように真実を伝える責任がある。

村上（個人感想）：ワクチンも薬も安全性を証明するのは研究者の仕事では無く国と製薬会社がやるべき事です。我々、研究者はこういう論文があって、こういう問題があるから、製薬会社、政府、厚労省、しっかりやってくれと言うだけでよいのです。売るのは製薬会社で、承認するのは政府なんです。それを間違っている方がいて研究者の役割は皆さんが被害を受けないように、あらゆるリスクは明確に主張してリスクヘッジすることが我々の仕事であって、リスクなんて考えなくてもよいなどと言うことが研究者の仕事ではないのです。一般の人が知らないリスクが研究者にはわかるのです。我々が発信しないと、誰が発信するのですかと明確に言っております。大騒ぎするのは問題だという人もいますが、リスクが否定されない以上、リスクがあるというのは薬学の基本です。それを分かっていない人たちは、変な話をしない方が良いです。

最後に連絡があります。ネット上にはポスターが上がっていますが大勢の外国の研究者が来日されるICS6 Tokyoというミーティングがあります。

9月25日（木）、26日（金）にレプリコンワクチンを心配してメリル・ナス博士、ロバート・マローン博士、ライアン・コール博士など皆さんがよく知っている方々が日本に集まりますので、そのミーティングに是非、ご参加下さい。生ライブ配信もあります。