「歴史的に稀に見る大激戦」はどこへ行った...トランプ「圧勝」が明らかにした、主要メディアの「印象操作」　

現代ビジネス 11/7（木）11:05配信 Yahoo!ニュース 引用抜粋

事前の主流派メディアによる「歴史的に稀に見る大激戦」になるとの予測とは裏腹に、アメリカ大統領選挙で共和党のトランプが地滑り的に圧勝した。

これまでハリスがトランプに対して互角か、互角以上に健闘しているかのように報じられてきたが、それは主流派メディアによるかなり恣意的な印象操作によるものであって、実像としてのハリスは、決してアメリカ国民から評価されていないと見るべきではないかということを、何度か現代ビジネスにおける記事でも明らかにしてきた。

今回の結果は、主流派メディアの報じることが信用の置けるものではなくなったことを、如実に示しているとも言えるのだが、今回はもう少し細かくトランプ勝利の要因を考えてみたい。

不正を巡る攻防戦

共和党側が仕組んだ不正選挙の防止策だ。日本国内ではほとんど報道されていないが、共和党の側は不正選挙の防止策として、26の州で130件もの訴訟を起こしていた。この130件という数字は私が10月下旬に見かけたものなので、恐らくはその後にもっと増えていたんではないかと思う。こうした動きによって、民主党側の動きはかなり抑制されることになった。

あくまでもかなり抑制されただけであって、全くなくなったというわけではない。例えば、有権者であることを証明するIDの確認を、有権者登録や投票を行うに際して不要にするなんて動きが各地で起きた。

この結果として、アメリカの市民権を持たない中国国籍の留学生によって、期日前投票ができていたことが判明するなんてことも起こった。この不正な期日前投票が発覚したのは、この留学生が投票後に自分の投票を取り消したいと申し出たことによって発覚した。裏返して言えば、そういう「余計」なことをやらなければ、この中国人留学生の不正行為は全く発覚しなかったのだ。ID確認を不要にすることで、大量に入国させた不法移民に投票させることを民主党側が企図していたのは、間違いないだろう。

ジョージア州ではフルトン郡など4郡で、民主党側の選挙スタッフの判断で、期日前投票が期日前投票の締切日を過ぎても票の持ち込みを受け付けるということが行われていた。ジョージア州最大票田のフルトン郡では、選挙スタッフ804人中、共和党側のスタッフが15人しか認められていないという、とんでもないことまで起こっていた。

電子投票機での投票では、トランプの名前を選択しても、ハリスを選んだことになるなんてことが報告されていた地域もある。ミシガン州のデトロイトの開票会場に何故かカルフォルニアナンバーのトラックがやってきたなんてことも確認された。

こういう具体的な事実を、「陰謀論」だと片付けるのはやめてもらいたいものだ。私は今回の選挙でも、選挙不正はかなり行われたのではないかと考えている。

日本では報道されていないが、今回の大統領選挙において、トランプ陣営の一つの合言葉に too big to rig というものがあった。選挙不正が色々と行われても、結果をひっくり返せないくらいたくさんの票を獲得しようというものだ。

トランプがbigと言えるだけの票を獲得したのは間違いないが、民主党側が選挙不正に走れないように様々な対策を打ったこともまた、トランプ勝利につながったと見るべきである。

イーロン・マスク、Twitter買収の効果

イーロン・マスクがTwitterを買収して、Xに切り替えたことだ。前回の大統領選挙では、SNSでのトランプ側の情報発信は厳しく制限された。そもそもトランプ自身がTwitterから排除されて、情報発信できなくなっていたことも思い出してもらいたい。

それが今回はXでの情報発信が自由になった。主流派メディアが隠している情報がXでは簡単にわかるようになった。

トランプがマクドナルドでバイトをして話題になったが、あれはハリスが高校生の時にマクドナルドでバイトしていたというウソを拡散するための手段だった。ハリスは上流階級の出身で、バイトなどとは無縁の生活をしてきたのだが、庶民派ぶってウソをついたのだ。自分の利益のために平然と国民にウソをつけるというのは、大統領たる資質があるかどうかにおいて、重要な要素として見るべきだろう。

しかしながら反トランプの主流派メディアはこうしたハリスに関するマイナス面を報じてはくれない。だがXであれば、こういう情報が流通している。Xで Trump Mcdonald's と入れて検索すれば、どういう事情であったのがすぐにわかる。このようにSNSが自由化したのは、非常に大きな役割を果たしたと言えるだろう。

Facebookもザッカーバーグが2020年の選挙の時のあり方について反省し、今回は前回のようなことはしないと、トランプに詫びを入れた。SNSに対する制限が弱くなったのは、間違いなくトランプの勢いを高めたはずだ。

イーロン・マスクがトランプ側についたこと

世界一の大富豪と呼ばれることもあるマスクが、民主党政権がこのまま続くことに民主主義の危機を感じ、何としても今回はトランプを勝たせなければならないと考えた。ハリス側に比べてかなり劣っていたトランプ陣営の資金は、マスクの資金によってかなり補われることになり、またマスクに関連してのトランプ報道が増えた。

ジョー・ローガンの変心、ポッドキャストの活用

トランプや副大統領候補のJ・D・ヴァンスは、マスメディアに対する露出だけでなく、有名なポッドキャストへの出演もどんどん行った。

こういう中でもジョー・ローガンのポッドキャストへの登場は、実に大きな意味を持った。ジョー・ローガンはアメリカで最も人気の高いポッドキャストを運営していて、YouTubeの彼のチャンネル登録者数は1830万人、Xでのフォロワーは1356万人いる。

ジョー・ローガンは割と左寄りで、これまでトランプのことを敬遠していたところもあったが、選挙の終盤でトランプを呼んでのポッドキャストを行った。3時間たっぷりとトランプと話をして、トランプに対する理解を大いに深めた。トランプとのポッドキャストは、YouTubeだけでも4500万回を超えた。

その後に副大統領候補のJ・D・ヴァンスやイーロン・マスクを呼んでのポッドキャストも行い、民主党政権が続くことの危険性をジョー・ローガンは実感した。

マスクは、トランプが勝たなければ、この選挙が民主的な最後の選挙になると話した。激戦州に不法移民を大量に入れて、彼らに選挙権を与えれば、激戦州を民主党の州に変えることができる。そういうことをさせないためには、どうしてもトランプに勝たせなければならないんだと話したのだ。

ジョー・ローガンは、トランプとのポッドキャストが、YouTubeで検索しても出てこない事態が生じたことをマスクに話した。

YouTubeが自主的にトランプの影響力を高めないようにすべきと判断して抑制したのか、民主党からの圧力に屈して抑制したのかはわからない。ただこうしたことからジョー・ローガンは民主主義の危機が迫っていることを実感したようだ。

そういうこともあって、ジョー・ローガンは、今回はトランプを支持すると、選挙の最終盤になって宣言した。

若者に人気のあるポッドキャスターのジョー・ローガンが投票日直前になってトランプ支持を打ち出したことも、トランプに勢いをつけたのではないだろうか。

ちなみにジョー・ローガンはハリスとのポッドキャストも前向きに検討したが、ハリスは都合がつかないことを理由に断っている。トランプと比べれば、スカスカの日程だったハリスが、ポッドキャストの時間が作れないとは思えないので、3時間の自由討議をする自信がなかったのが真相ではないかと、私は勝手に推測している。

政府によって殺されたリス

投票日の直前の10月30日に起こったピーナッツ事件だ。マーク・ロンゴという人がペットとして世話をしてきたリスのピーナッツ(正確には Peanut)とアライグマのフレッドが、ニューヨーク環境保護局の職員に突然押収されて、安楽死させられるという事件が起こったのだ。狂犬病ウイルスを運ぶ可能性のある野生動物の違法所持にあたり、許されないというのがその理由だ。生まれたばかりの赤ちゃんの頃からずっと一緒に過ごしてきたピーナッツを突然奪われ、殺されたことに、ロンゴや奥さんは許せない気持ちを持った。

ピーナッツはSNS上で300万人以上のフォロワーのいる人気者だったことから、この情報が一気に拡散することになった。

今の民主党の基本的な考え方は、自由気ままな資本主義には問題が多いとし、政府が国民生活に積極的に関わるべきだというものだ。

しかし、政府が国民生活に積極的に関わるというのは、政府が個人の私生活にもどんどんと干渉してくるということを意味する。その弊害を象徴する事件がこれであり、こういう干渉は耐えられないと感じた人も多かったのではないかと思う。選挙直前の事件であり、感情的にも影響する部分は大きかったのではないかと思う。

主流派メディアや民主党の信頼感の完全な失墜

8年以上にわたってトランプ叩きをやり続けてきて、もう何を言っても効かなくなってきたのだ。「トランプは独裁者だ。ヒトラーと同じだ」といった宣伝が選挙戦を通じて行われたが、もはやそういうプロパガンダにアメリカ国民は反応しなくなった。

むしろ自分たちにとって都合の悪い情報を流さないようにし、他方トランプを非難するならウソでも言ってもいいとするあり方に、逆に全体主義的な危険性を感じた人が多いのではないか。主流派メディアの神通力が効かなくなってしまったのが、今回の結果と大いにつながるだろう。

「独裁的傾向」のリベラルの正体が暴かれた

これまでトランプ派の唱えてきた主張は、根拠のない陰謀論であるかのように扱われることが多かったが、その多くは本当にそうだったということが、次々と明らかになっていくだろう。

一見では善良そうに見えながら、実際には独裁的傾向を孕んでいる「リベラル」の正体が暴かれ、アメリカに常識が戻ることを大いに期待したい。それはアメリカを正常化させるだけでなく、世界全体を正常化させるのにも大きな力を発揮することだろう。

アメリカ大統領選挙結果から主流派メディアによる恣意的な印象操作が行われていた事が判明して来ました。

前回選挙ではバイデン氏の息子の犯罪疑惑が散々言われましたが、大手メディアは殆ど黙殺、ネットでデマだと決め付けをする勢力がもみ消しを図りましたが、その後、実際に検挙されました。

国際政治の藤井厳喜氏によると、今回ＮＹ州でも不正がなかったらトランプが勝っていたかもしれない、と言っており、また暗殺があれば、カマラ・ハリスが大統領になっても正当性があるように思わすことができたと！！

そこでトランプ陣営は「Too　big　to　rig」＝不正できないぐらいの大勝、つまり得票数が圧倒的で不正操作や不正行為が事実上不可能であるという事をスローガンに、多少不正があっても圧勝すれば、問題はないと、民主党の陰謀に対峙しました。

左翼リベラル勢力は意見が違うからと、主要メディアを使い相手を陰謀論、無知や無学、独裁者などと喧伝し、一方、常識派は叩かれ人々の分断を煽るように危険な思想を流し続けました。

abc NEWS、AP、Bloomberg、CBS NEWS、CNN、NBC NEWS、The New York Times(news)、POLITICO、TIME、The Washington Post、YAHOO！NEWS・・・は民主党依りの偏向報道をしていました。日本はこの「民主党系のメディア」しか見ていない。

トランプ当選確定以前の日本のメディアも、評論家を総動員してのトランプ批判を連日繰り広げていたことを忘れてはいけないと思います。 特にテレビ局に雇われた大学の教授達は、何かに取り憑かれたように民主党依りの言動が目立ちました。

米・日（西側）支配層が何故、米・日本メディアにこういう世論操作をさせたのか？

今や彼らは左翼のプロパガンダ機関のリベラル勢力となり、公正中立な報道機関としての様を成しておらず、アメリカの民主党系メディアの報道垂れ流しだった今回のアメリカ大統領選挙報道での日本メディアは、第四の権力である使命を果たしていないことを米大統領選の偏向報道から露呈しました。

それを示すかのように、2024年「報道の自由ランキング」では日本は70位、アメリカ55位となっています。最早、これらの民主主義国家には「報道の自由」も「報道の真実」も存在しなくなっています。

主要メディアの不平等さがSNS（特にX）の台頭で明らかになり、現代ビジネスの記事のように、真実を報じるところが出てくるようになったことは洗脳され続けてきた日本国民の目を覚ますきっかけとなれば「勿怪の幸い」かもしれません。

今回の選挙でよくわかってしまったメディアの情報を鵜呑みにせず、自分で調べることが大事だという事です。

アメリカ大統領選挙にみたメディアの悪と偏向報道

独裁の特徴

・言論弾圧（4年前トランプ側の発言を排除）

・富の独占（既得権益。金持ち有名人は民主推し）

・手段を選ばない（不正投票のシステム化）

世間の人々を無知にせよ。

大衆を上の空にさせる。本当は少しも重要でない、或いは更に、本当に重要な問題から関心を逸らすようなわき道に導く。

いかに効果的にメディアをコントロールし、教育を破壊し、実際には少しも重要でないことに大衆の気を逸らせるかにかかっている。

メディア：成人大衆の関心を社会問題から逸らさせ、少しも重要でないことに縛りつけ続けよ。

学校：青年大衆には、真の数学、真の経済学、真の法律、真の歴史については無知のままにさせ続けよ。洗脳教育は早いうちから行うほど、子どもたちの変移の速度を上げることができるのである。

引用：