SNS上では、ワクチン接種後に一気に癌が進行し気がついた時にはステージ4だったなど、ワクチン接種により自己免疫が抑制されるために本来なら自分の免疫力で抑え込んでいた癌細胞が一気に進展し、あっという間に進行癌の様相を呈してしまう「ターボ癌」というワードが散見されるようになりました。

勿論、医療関係者などからはワクチン接種とターボ癌との因果関係については認められる根拠は無いとの意見は多々あります。

しかし世界的に目を転じると、ワクチン接種とターボ癌との関係性に於いての、臨床やデータなどから医学的エビデンスを持った論文、記事、SNS等を見いだすことができます。

ターボがんのダムが決壊中／2020年のmRNAワクチン以来ターボがんの症例が恐るべき数で増加Total News Worldより

2023 年 9 月 22　疾病管理センター（CDC）は、2020年のmRNAワクチンの展開以来、アメリカにおけるターボ癌の症例数が143,233%という劇的な増加を確認した。

CDC は、 米国で投与されたすべてのワクチンに対して報告された副反応に関する履歴データを含むワクチン有害事象報告システム (VAERS)を管理している。

mRNA注射の副作用として報告されたがん症例数に関するCDCVAERSデータベースの検索によると、2020年12月から2022年8月5日までのわずか1年と8ヶ月間で、がんに関連する有害事象は合計2,579件発生した。

Expose-news.comの報道: しかし 2008年から2020年の13 年間に、他のすべての利用可能なワクチンに対する有害事象として報告されたがん症例数について VAERS データベースで同様の検索を行ったところ、関連する有害事象は79 件のみであることが明らかになった。

CDCはまた、2008年から2020年の13年間に、インフルエンザワクチンの副反応として報告されたがん関連の事象はわずか64件だったことを確認した。

がんに関連した有害事象の数だけを基にすると、新型コロナウイルスワクチン接種に関連したがんの症例数は、インフルエンザワクチン接種に関連した症例の 40.3 倍であることがわかる。

CDC が提供する上記の数値に基づくと、インフルエンザワクチン投与 100,000 回当たり報告される癌関連の有害事象の数は、100,000 回接種当たりわずか 0.0003 件に相当する。

「Our World in Data」によると 、2022年8月9日の時点で、米国では6億600万回分の新型コロナウイルスワクチンが投与されている。

CDCに報告されたがんに関する有害事象の数：インフルエンザワクチン = 2008年から2020年まで/Covid-19ワクチン＝2020年12月～2022年8月

イェール大学疫学教授らが「劇的に広がるターボ癌」を警告「尋常ではないのが最悪の事態はこれから」Total News Worldより

2023年9月14日 世界的に有名な疫学者は「ターボがん」の発生率の急上昇に警鐘を鳴らしており、「ターボがん」は「劇的に」広がっていると警告している。ハーベイ・リッシュ博士はイェール大学の疫学の名誉教授である 。リッシュ氏やその他の主要ながん専門家らによると、この新たな現象の症例は過去 2 年間で急速に増加しているという。

「新型コロナウイルスワクチンが、接種を受けた人の一部の免疫系にさまざまな程度のダメージを与えていることはわかっています。そしてその被害は、新型コロナウイルスに頻繁に感染したり、他の感染症に感染したりする可能性があり、長期的にはがんになる可能性もあります」と同氏は警告した。

懸念を抱いているのはリッシュ氏だけではない。

著名な病理学者ライアン・コールを含む多くの一流の医師が「ターボ癌」について警鐘を鳴らしている。

「これらの遺伝子に基づく注射による免疫反応の調節不全と免疫系の抑制のせいで、通常は体内で抑制されているこれらのがんが、予想外に非常に急速に増殖している」とコール博士は以前インタビューで警告した。

しかし、最悪の事態はまだ先になるかもしれない、とリッシュ氏は予告する。

「病気としてのがんは、発症してから、最初の細胞が異常をきたしてから、診断または症状が出るほど大きくなるまで、症状が現れるまでに長い時間がかかります。 2 ～ 3 年かかることもあります」白血病やリンパ腫などのがんでは5年、肺がんでは5年、膀胱がんでは20年、結腸がんでは30年、35年です。私が言及したのは血液がんです」

血液関連疾患の増加はすでに政府の公式データに現れている。

「カナダの医師、新型コロナウイルス感染症による若者のターボ癌に警鐘を鳴らす」

 データアナリストの エドワード・ダウド氏は、今年初めに英国の身体システム別の年間PIPクリアランスに光を当てた。ダウドの分析では、2020年、2021年、2022年のさまざまな指標を調査している。

高く評価されているデータ専門家は、血液学的（血液関連）の主張が 2022 年の傾向を 522% 上回るという驚異的な増加を示していることを発見した。

しかし、急増しているのは血液関連疾患だけではない。通常、発症までに10年、20年、または30年かかるがんが、患者の体内で急速に発生している。リッシュ氏は、新型コロナウイルス感染症の予防接種が体の免疫システムを「混乱」させていると主張する。

同氏は、免疫を抑制するmRNA注射によってがんの発生が加速されると述べている。

 このデータは、コロナワクチン接種数とコロナ陽性者数が相関している事を示しています。3回目（ブースター接種）からIgG4抗体が激増するため免疫低下を引き起こしコロナ陽性者数も激増し、以降もコロナワクチン接種回数とコロナ陽性者数が連動していることがわかります。

ターボ癌のもう一つの原因が、「健康と施術の情報」で何度も触れた米国のケビン・マッカーナン博士がファイザーとモデルナのワクチンを調べたところ、存在してはならないDNAが多量に混入している事実も発覚し、これまでに少なくとも3つ以上の独立した研究グループで同じ結果が出ています。

mRNAワクチンはDNAから作られます。当初、ファイザー社はmRNAワクチン用のDNAを製造するためにPCR装置でDNAのコピーを多数作成し、次に同じDNAを配列してRNAを生成しますが、しかしこのプロセスでのRNA生成では需要を満たすのに十分な速度ではないので、ファイザー社は代わりにバクテリアを使用してスパイクDNAを大量生産しています。

このように細菌からスパイクたんぱく質のDNAを複製させるために、科学者はスパイクたんぱく質のDNAを細菌に導入し、細菌が増殖することで、細菌がもつスパイクたんぱく質DNAも増殖するため、mRNAワクチンを増産するためのバイオテクノロジープロセスとして、大量のｍRNAワクチン生産に欠かせない製造手法になっています。

今回mRNAワクチン製造に使われた、細菌や特定の寄生虫に共通するDNAはリング状構造になっており、プラスミドDNAといい、ヒトのDNAは螺旋状DNA構造を持っています。

新型コロナウイルス感染症mRNAワクチン1回分投与のバイアル瓶に、2000億個の残留プラスミドDNAの破片が見つかっています。

本来、ｍRNAワクチンの製造過程で使われたプラスミドDNAは、ｍRNAにスパイクたんぱく質作製機能を転写したのちに、徹底的な品質管理によって除去されなければならないものです。なぜなら、万一プラスミドDNAが混入していた場合、人の遺伝子（DNA)に組み込まれる可能性が高くなるためです。

更に、ファイザーのワクチンには、SV40と呼ばれるがんウイルスのプラスミドDNAまでもが混入していました。これはアフリカに生息するミドリザルのがんウイルスの遺伝子として半世紀以上遺伝子工学に利用されてきたものですが、今回のmRNAワクチンの産生にはまったく不要なものです。もし、癌ウイルスの遺伝情報が人の細胞核のDNAに組み込まれれば、発がんすることも考えられます。

元ファイザー副社長が暴露　

http://totalnewsjp.com/2023/09/04/covid19-956/

にも関わらず、

国際保健規則(IHR)改定とパンデミック条約でWHO権限によるワクチンパスポートやワクチン接種の義務/強制の条約改定を強行させようとする訳は！？

世界保健機関(以下WHOと表記)は各国の公衆衛生に関わる勧告をする組織です。しかし、新型コロナパンデミック対策をmRNAワクチンで進めて大きな失敗をしたのにもかかわらず、私たちに新たな法的拘束など強い規制を伴う条約の制定を進めています。それが国際保健規則(IHR)改定とパンデミック条約です。パンデミック時に国家主権や人権の侵害、ワクチンパスポートやワクチン接種の義務/強制、言論の取締りなどが改定に含まれていますが、さらに不透明なまま様々な条約案の変更が行われています。WHOにはビル＆メリンダ・ゲイツ財団やワクチン関連団体がアメリカやドイツより多い資金を提供し、その発言がWHOの政策に影響力を持っていることから、この条約の制定の経緯と信頼性に不信や疑惑が募ります。この条約改定/制定は５月のWHO総会で採決が予定されています。しかし、この条約案は４ヶ月前には各国に公開しなければならない規則がありながら、現在まで公開していません。各国が十分な検討期間を設けなければならないという手続を無視し、WHO総会直前に条約改定/制定案を公開し、強引に採決に持ち込もうとしています。

WHOは国際連合の専門機関であり、1948年に設立され、現在194の加盟国と2つの準加盟地域があります。WHOは、民間団体ではありませんが、民間団体と協力して活動することもあります。例えばWHO協会はWHOの公式な非政府組織パートナーであり、WHOの活動を支援しています。

 WHOへの資金提供は、加盟国からの拠出金と民間団体からの寄付金によって構成されています。

 2022-2023年の二年間における、加盟国からの拠出金上位国は以下の通りです。

1. アメリカ合衆国: 約8億4600万ドル
2. ドイツ: 約2億4700万ドル
3. 英国: 約2億2900万ドル
4. 日本: 約1億9100万ドル

民間団体からの寄付金

民間団体からの寄付金上位はWHO加盟国よりも多いため、WHOへの影響力が強く反映されるのではないかとの懸念があります。

2022-2023年の二年間における、民間団体からの寄付金上位5団体は以下の通りです。

1位：ビル&メリンダ・ゲイツ財団（米国）

• 2022年：約50億ドル
• 2023年：約55億ドル

2位：ウォーレン・バフェット氏（米国）

• 2022年：約35億ドル
• 2023年：約40億ドル

3位：チャールズ&デヴィッド・コーク財団（米国）

• 2022年：約20億ドル
• 2023年：約25億ドル

4位：ブルームバーグ財団（米国）

• 2022年：約15億ドル
• 2023年：約20億ドル

5位：マッケンジー・ステュアート財団（カナダ）

• 2022年：約10億ドル
• 2023年：約15億ドル

WHOとロックフェラー財団との関係

歴史的な関係

WHOとロックフェラー財団は、WHO設立当初から緊密な関係を築いてきました。ロックフェラー財団は、WHOの前身である国際衛生会議（International Health Conference）の設立を支援し、WHO設立後も財政的な支援や専門知識の提供などを行ってきました。

具体的には、以下の様な関係があります。

• 財政支援: ロックフェラー財団は、WHO設立当初から資金援助を行っており、現在でも重要な資金提供者の一つです。2020年には、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対策のために1億3500万ドルを寄付しています。
• 専門知識の提供: ロックフェラー財団は、公衆衛生に関する専門知識をWHOに提供しています。例えば、感染症対策や母子保健に関するプログラムの開発に協力しています。
• 人材育成: ロックフェラー財団は、WHOの職員研修プログラムを支援しています。

 WHOとロックフェラー財団の関係は、その緊密さゆえに批判を受けることもあります。批判者たちは、ロックフェラー財団がWHOの意思決定に影響力を持ちすぎているのではないかと懸念しています。

WHO非加入国（55カ国）

「デジタルID」による懸念 監視社会、個人拘束、人権侵害

デジタルIDは、オンライン社会における本人確認や情報管理に便利なツールとして期待されていますが一方で、問題点も指摘されています。

1．デジタルIDは、個人情報や認証情報など、重要な情報が含まれるため、セキュリティ対策が十分に講じられていない場合は、情報漏洩や不正アクセスなどのリスクがあります。

特に、中央集権型のデジタルIDシステムの場合、システム自体への攻撃や、管理者による不正アクセスなどが起こる可能性があり、被害が甚大化することが懸念されています。

2. プライバシー侵害

デジタルIDに、氏名、住所、生年月日などの個人情報だけでなく、行動履歴や購買履歴などの情報も紐付けられる可能性があります。

このような情報が漏洩したり、政府や企業などの第三者によって悪用されたりした場合、プライバシー侵害につながる可能性があります。

 3．倫理的な問題

デジタルIDの導入により、政府や企業による個人情報の監視が強化される可能性があります。また、社会的な信用や格差がデジタルIDによって固定化される可能性も指摘されています。